タイ子会社の量産体制構築と本格稼働の遅れ
FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2025-H1タイ子会社の減収と販管費削減による増益が併存有価証券報告書
「タイ子会社は、昨年期初において受注先の増産があった反動等により減収となりました。」
タイ子会社は前年期初の受注先増産の反動で減収となった一方、販管費削減等により利益面では増益となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、タイ子会社は為替相場の変動に応じ部品調達先の見直しを行った結果、材料比率の低減が図れたこと等により増益となりました。」
タイ子会社について、部品調達先の見直しにより材料比率を低減し、増益となったという具体的な運営上の進展が記載された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「また、タイ子会社は昨年年初に大口受注先の生産調整があった反動により増収となった」
タイ子会社は、前年初の大口受注先の生産調整による減収要因の反動で増収となった。量産・受注基盤が稼働する状況は継続している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「タイ子会社は昨年年初に大口受注先の生産調整があった反動により増収となった」
タイ子会社について、前年初の大口受注先の生産調整による減収要因の反動により、増収となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「タイ及びベトナム子会社はドル高の影響を受け部員仕入コストが増加したこと等により減益となりました。」
量産・受注拡大が進んできたタイ子会社を含むアジア拠点で、ドル高による部材仕入コスト増加等が減益要因となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「これは、無錫子会社及びタイ子会社が、中国経済の停滞及び大口受注先における生産調整の影響等により減収となった一方」
タイ子会社について、大口受注先の生産調整と中国経済の停滞等による減収が記載された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「またタイ子会社は大口受注先における生産調整の影響等により減収となった」
量産体制が軌道化していたタイ子会社について、大口受注先の生産調整等により減収となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「オフィス・ビジネス機器用は、タイ子会社では今年度獲得した新規受注先への売上が堅調に推移したこと、また、ベトナム子会社において日本より生産を移管したオフィス・ビジネス機器用基板の量産がスタートしたこと等により増収となりました。」
タイ子会社では前四半期に獲得した新規受注先への売上が堅調に推移し、量産体制と受注拡大の流れが継続した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「オフィス・ビジネス機器用は、タイ子会社では新たな受注先獲得により増収となりました。」
タイ子会社について、新たな受注先を獲得し、オフィス・ビジネス機器用の増収につながった。 - FY2022-Q1タイ子会社は増収と減益が併存有価証券報告書
「タイ子会社は、車載機器用売上が堅調であったことに加え家庭用プリンター向け受注が増加したこと等により増収となりました。」
タイ子会社は車載機器用の堅調さと家庭用プリンター向け受注増により増収となった一方、生産機種変更の影響等により営業利益は減益となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「一方、タイ子会社では半導体を中心とした電子部品の供給逼迫を受け、主力製品の生産が制限されたこと等により減収となりました。」
量産体制が軌道化していたタイ子会社について、電子部品供給逼迫による主力製品の生産制限と減収が継続した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一方、タイ子会社においては、半導体を中心とした電子部品の逼迫により主力製品の生産が制限されたこと等により減収となりました。」
量産体制が軌道化していたタイ子会社について、電子部品逼迫による主力製品の生産制限と減収が前四半期に続いて記載された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「一方、タイ子会社においては、半導体を中心とした電子部品の逼迫により主力製品の生産が制限され減収となりました。」
タイ子会社では、電子部品の逼迫により主力製品の生産制限と減収が続いた。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「一方、タイ子会社においては、半導体を中心とした電子部品の逼迫により生産への影響が生じたこと等により売上が減少しました。」
量産体制が軌道化していたタイ子会社について、電子部品の逼迫による生産影響と売上減少が発生した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「タイ子会社においては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、車載機器用を中心として売上が減少しました。」
量産体制が軌道化し売上伸長が続いていたタイ子会社について、感染症の影響により車載機器用を中心に通期売上が減少した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「損益面では、生産の効率化を進めたタイ子会社が堅調であったこと、また、加工事業会社の利益が加わった一方、業務請負・人材派遣子会社における人件費の上昇および基板製造子会社の売上減少による損失等により、連結営業利益は136百万円（前年同期比18.0％減）となりました。」
新型コロナウイルスの影響で減収となっていたタイ子会社について、生産効率化を進めた結果、堅調であったと記載された。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「一方、タイ子会社においては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、売上が減少しました。」
量産体制の稼働と売上伸長が継続していたタイ子会社について、新型コロナウイルス感染症の影響による売上減少が記載された。 - FY2020-Q1新型コロナウイルス影響下でも減収幅は限定有価証券報告書
「タイ子会社においては、新型コロナウィルスの影響はあったものの、売上高の減少幅は僅かなものに止まりました。」
タイ子会社では新型コロナウイルスの影響を受けたが、売上高の減少幅は僅かなものにとどまった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「タイ子会社は、車載機器用が堅調に推移し、着実に売上を伸ばしました。」
タイ子会社では、車載機器用を中心とする量産体制が稼働し、売上伸長が継続した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「タイ子会社は、従来の車載機器用が増加したこと、また新機種に対する受注も堅調であったこと等により増収となりました。」
タイ子会社では、車載機器用の増加と新機種受注の堅調さ、増収が継続した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「タイ子会社は、従来の車載機器用が増加したこと、また新機種に対する受注も堅調であったこと等により増収となりました。」
タイ子会社について、車載機器用の増加、新機種受注の堅調さ、増収が継続した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「タイ子会社は、車載機器用向けの需要拡大を受け、増収となりました。」
タイ子会社について、車載機器用の量産・生産拡大と売上伸長が継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「タイ子会社は、前期後半からの車載機器用向け増産が継続しており、さらに産業機器用、社会生活機器用の生産も軌道に乗ってきたことから、前年同期比大幅増収となりました。」
タイ子会社では、従来軌道に乗っていた車載機器用に加え、産業機器用・社会生活機器用の生産も軌道に乗り、前年同期比で大幅増収となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「タイ子会社は、車載機器用向けの量産体制が軌道に乗り、新機種に対する受注にも対応しながら、着実に売上を伸ばしました。」
タイ子会社では、車載機器用の量産体制が軌道に乗った状態と新機種受注への対応、売上伸長が継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「タイ子会社は、車載機器用を中心とした量産体制が軌道に乗り、新機種に対する受注も取り込みながら、着実に売上を伸ばしました。」
タイ子会社は量産体制の継続から軌道化へ進み、新機種受注の取り込みと売上伸長が記載された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「タイ子会社は、昨年後半から車載機器用を中心に量産体制が続いており、着実に売上を伸ばしました。」
前期に整備された車載機器用の量産体制と売上伸長が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「タイ子会社は、車載機器用を中心に量産体制が整った結果、着実に売上を伸ばしました。」
前期に整備されたタイ子会社の車載機器用量産体制と売上伸長が当四半期累計期間も継続した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「タイ子会社は、昨年後半より車載機器用を中心に量産体制が整い、着実に売上を伸ばしつつあります。」
前期に量産開始へ到達したタイ子会社について、車載機器用を中心に量産体制が整い、売上を伸ばしている状況を再確認している。 - FY2016達成有価証券報告書
「また、タイ子会社は創業に伴う立ち上げ段階からようやく脱し、車載機器用が量産開始となりました。」
タイ子会社について、従来の量産体制構築・本格稼働の遅れから、立ち上げ段階を脱して車載機器用の量産開始に到達したと記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「タイ子会社は、創業からようやく量産に向けた体制構築を図りつつあります。」
タイ子会社は量産に向けた体制構築を継続しているが、本格稼働の完了や量産開始は記載されていない。タイの持分法適用関連会社では持分法による投資損失79,307千円を計上した。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「また、タイ子会社は、量産に向けた体制構築を図りつつありますが、本格稼動にいま少し時間を要する段階にあります。営業外損益は、支払利息削減等により費用圧縮を図るも、タイの持分法適用関連会社で損失計上しており、連結経常利益187百万円（前年同期は44百万円の損失）となりました。」
タイ子会社の量産体制構築を進めている一方、本格稼働まで時間を要する段階であり、タイの持分法適用関連会社では損失51,209千円を計上している。