低炭素化・資源削減・環境配慮製品
FY2016に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに33社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「2030年度までにCO₂排出量（Scope1+Scope2）を2019年度比で46.2％削減することを掲げています。また、Scope3におけるCO₂排出量削減目標として、カテゴリ１、４、11について2019年度比で13.5％削減することに取り組んでいます。」
JKグリーン2030と、2050年カーボンニュートラルに向けたScope1・2及びScope3の削減目標を継続して掲げている。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社は、2023年度に更新した環境基本方針（JKグリーン2030）における４項目の重点項目である、「気候変動への対応」「資源の有効利用」「環境保全・管理」「生物多様性の保全」に関して、環境負荷の低減へ向けてさまざまな取り組みを行っています。」
従来のJKグリーン2025・2050年カーボンニュートラル方針から、JKグリーン2030へ環境基本方針を更新し、2030年度までにScope1・2排出量を2019年度比46.2％、Scope3のカテゴリ1・4・11を13.5％削減する目標を明示した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、2021年８月に新たな環境ビジョンを策定し、地球環境保全に対する基本的な考え方を示すとともに、それに基づく環境基本方針「JKグリーン2025」の中で、「気候変動への対応」「資源の有効活用」「環境保全・管理」「生物多様性の保全」の４項目でそれぞれ目指すべきゴールを設定しました。特に、気候変動への対応については、2050年カーボンニュートラル実現に向けて、Scope１+２と３でそれぞれCO₂排出量削減の目標を設定しています。」
従来の環境配慮方針に加え、「JKグリーン2025」と2050年カーボンニュートラルを掲げ、Scope1・2およびScope3の削減目標を設定した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「電機メーカーとして要素技術開発や商品設計に際してアセスメントを行う事によってRoHSやREACH等製品の有害化学物質管理や各国の法規制に対応しながらバリューチェーン全体におけるスコープ３のCO2排出量削減にも関連した環境配慮製品の開発にも取り組んでいます。」
低炭素化、化学物質管理、環境配慮製品に加え、スコープ3のCO2排出量削減を環境方針の対象として明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「生産プロセス及び事務所のエネルギー効率改善/二酸化炭素排出抑制等、地球温暖化対策に取り組むとともに、ISO14001の仕組みを使用して全事業所の廃棄物や水の使用量削減及び化学物質の適正管理を行い、環境法規制を遵守しています。」
低炭素社会実行計画への参加、ISO14001、製品の有害化学物質管理を継続的な方針としている。