為替相場・金利変動リスク
FY2016に初出。16回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。27社中13社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026円安による資本構成要素の増加継続有価証券報告書
「資本合計は、自己株式取得による減少はありましたが、利益剰余金が約147億円増加したことに加えて、前期末から主要通貨で円安が進行し、その他の資本の構成要素が増加したことなどから、前連結会計年度末比で約183億円増となる1,496億98百万円となりました。」
前期に続き、主要通貨に対する円安がその他の資本の構成要素の増加を通じて資本合計の増加に寄与した。 - FY2026-H1円安による資本構成要素の増加有価証券報告書
「資本合計は、利益剰余金が約60億円増加したことに加えて、前期末から円安が進行したことにより、その他の資本の構成要素が増加したことなどから、前連結会計年度末比で約62億円増となる1,376億47百万円となりました。」
前期の円高による資本構成要素の減少から変化し、円安の進行がその他の資本の構成要素の増加を通じて資本合計の約62億円増加に寄与した。 - FY2025-H1円高による資本構成要素の減少有価証券報告書
「資本合計は、米ドルやユーロなどで円高になったことからその他の資本の構成要素は減少しましたが、利益剰余金が約93億円増加したことから、前連結会計年度末比で約39億円増となる1,250億75百万円となりました。」
これまでの円安による増加とは反対に、米ドル・ユーロなどに対する円高によりその他の資本の構成要素が減少した。為替変動の影響方向が資本面で変化している。 - FY2024-Q3円安による資本構成要素の増加継続有価証券報告書
「資本合計は、自己株式の取得による減少はありましたが、利益剰余金が約90億円増加したことに加え、主要通貨に対して円安が進んだことにより、その他の資本の構成要素が増加したことなどから、前連結会計年度末比で約96億円増となる1,133億24百万円となりました。」
主要通貨に対する円安がその他の資本の構成要素の増加を通じて、資本合計の前年度末比約96億円増加に寄与した。 - FY2024-Q2円安による資本構成要素の増加継続有価証券報告書
「資本合計は、自己株式の取得による減少はありましたが、利益剰余金が約48億円増加したことに加え、主要通貨に対して円安が進んだことにより、その他の資本の構成要素が増加したことなどから、前連結会計年度末比で約128億円増となる1,165億57百万円となりました。」
主要通貨に対する円安によりその他の資本の構成要素が増加し、資本合計の前年度末比約128億円増加に寄与した。 - FY2024-Q1円安による資本構成要素の増加継続有価証券報告書
「資本合計は、自己株式の取得による減少はありましたが、利益剰余金が約15億円増加したことに加え、主要通貨に対して円安が進んだことによりその他の資本の構成要素が増加したことなどから、前連結会計年度末比で約63億円増となる1,100億11百万円となりました。」
主要通貨に対する円安によりその他の資本の構成要素が増加し、資本合計の約63億円増加に寄与した。 - FY2023-Q2円安による在外子会社資産の円換算額増加有価証券報告書
「資産合計は、銀行借入れの返済を進めたことから現金及び現金同等物は減少しましたが、前連結会計年度末から主要通貨に対して円安が進んだことで在外子会社の資産の円換算額が増加したこと、サプライチェーン問題などの影響により棚卸資産が増加したことなどから、前連結会計年度末比で約245億円増となる3,052億80百万円となりました。」
主要通貨に対する円安が在外子会社資産の円換算額を押し上げ、資産合計は前連結会計年度末比約245億円増加した。 - FY2023-Q1円安進行による資本構成要素の増加継続有価証券報告書
「資本合計は、利益剰余金が約13億円減少しましたが、前連結会計年度末から主要通貨に対して円安が進んだことによりその他の資本の構成要素が増加し、前連結会計年度末比で約91億円増となる930億22百万円となりました。」
主要通貨に対する円安の進行がその他の資本の構成要素の増加を通じて資本合計の約91億円増加に寄与した。為替変動の影響が資本面で継続して実績化している。 - FY2022-Q3円安による資本構成要素の増加有価証券報告書
「資本合計は、親会社の所有者に帰属する四半期利益の計上に加えて、円安にともないその他の資本の構成要素が増加したことから、前連結会計年度末比で約33億円増となる717億99百万円となりました。」
円安に伴うその他の資本の構成要素の増加が資本合計の増加要因として実績に表れた。為替変動の影響方向が当四半期の資本面で具体化している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「通期では為替変動による影響やオートモーティブ分野のOEM事業が純正の販売減の影響を受けたことなどから、前年同期比で減収となりました。」
為替変動が通期の減収要因として明記され、在外営業活動体の外貨換算差額も△35億40百万円となった。主要通貨のヘッジ取引は継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「国内については、円安の進行・輸出増による企業収益の改善などを背景に、緩やかな景気回復基調が継続しました。」
前四半期から続く円安進行を前提に、輸出増と企業収益改善を伴う国内景気の回復基調が継続した。 - FY2018-Q1円安進行の継続有価証券報告書
「国内については、円安の進行・輸出増などが企業収益改善を促進し、景気は緩やかな回復基調となりました。」
前四半期に記載された円高から円安への反転後、円安の進行が続いていると記載している。 - FY2017-Q3円高から円安への反転有価証券報告書
「国内経済は、上期の急激な円高進行により消費マインドが悪化しましたが、第３四半期に円安へ転換したことから、景気に緩やかな回復傾向が見られました。」
上期の急激な円高から第３四半期に円安へ相場が反転したと記載している。為替変動による業績影響自体は引き続き存在する。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「これは、株主資本の減少に加え、前連結会計年度末に対して円高が進んだことから、為替換算調整勘定の借方残高が約79億円増加したことなどによるものです。」
円高の進行が為替換算調整勘定の借方残高を約79億円増加させ、純資産および自己資本比率に影響した。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「国内については、消費支出の減少により個人消費も低調に推移し、また、為替変動により急激な円高が進行したことから、企業の業績へ与える影響が懸念されています。」
急激な円高が売上高・営業損益に影響し、為替換算調整勘定も前連結会計年度末比で約66億円悪化した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は約６割であり、また当社グループの拠点及び取引先は世界各国にわたっています。」
当期は主に上期に為替変動の影響を受け、為替換算調整勘定も約74億円減少した。