固定資産の減損リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度における主な減損損失は以下のとおりです。エンタテインメント ソリューションズ分野において、ヘッドホン、ホームオーディオ及びポータブル電源関連事業の有形固定資産及び無形資産について、業績が悪化したことを勘案して、今後の事業計画及び回収可能性を慎重に検討した結果、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。」
減損損失は前年度1,951百万円から当年度701百万円へ減少した。一方、ヘッドホン、ホームオーディオ、ポータブル電源等では減損が発生しており、リスクが解消したとは記載していない。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における主な減損損失は以下のとおりです。 モビリティ＆テレマティクスサービス分野において、テレマティクス事業の有形固定資産及び無形資産について、業績が悪化したことを勘案して、今後の事業計画及び回収可能性を慎重に検討した結果、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。」
通期の減損損失は29億93百万円となり、前年度の24億50百万円から増加した。テレマティクス事業、業務用システム・ヘルスケア、ヘッドホン・ホームオーディオ・業務用カメラ事業など複数領域で減損を計上している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 421」
当第3四半期連結累計期間に減損損失421百万円を計上し、固定資産減損リスクが引き続き実績に反映された。 - FY2024-Q1減損損失戻入益の計上有価証券報告書
「減損損失戻入益 94」
当第1四半期に減損損失戻入益94百万円を計上した。固定資産減損リスクに関する過去の計上額の一部が戻し入れられた事実が示されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 972」
当第3四半期連結累計期間に減損損失972百万円を計上し、固定資産減損が引き続き実績に反映された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「メディアサービス分野において、業務用ビデオカメラ事業の有形固定資産及び無形資産について、業績が悪化したことを勘案して、今後の事業計画及び回収可能性を慎重に検討した結果、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。」
メディアサービス分野で業務用ビデオカメラ関連などを対象に減損損失14億25百万円を計上し、固定資産減損リスクが通期実績に反映された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 257」
当第3四半期連結累計期間に減損損失257百万円を計上し、固定資産減損リスクが引き続き実績に反映された。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 214」
当第2四半期連結累計期間に減損損失214百万円を計上しており、固定資産減損リスクが追加的に実績へ反映された。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「パブリックサービス分野において、米国無線子会社の業績が当初策定した計画を下回っていることを勘案して、のれん及びその他の無形固定資産を対象として、減損損失4,807百万円を計上しています。メディアサービス分野において、米国CMOSイメージセンサー子会社における事業戦略を見直しするにあたり、固定資産の回収可能性を慎重に検討した結果、工具、器具及び備品等、のれん、ソフトウェア及びその他の無形固定資産を対象として、減損損失503百万円を計上しています。」
米国無線子会社の計画未達を理由に48億07百万円、米国CMOSイメージセンサー子会社の事業戦略見直しに伴い5億03百万円の減損損失を計上し、固定資産減損の影響が拡大した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当社は以下の資産グループにおいて減損損失を計上しました。」
前橋事業所、JKCMの林間工場、JKUSAの事務所等で合計28億66百万円の減損損失を計上した。