固定資産の稼働率低下リスク
FY2016に初出。26回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 72,127千円」
当中間連結会計期間に減損損失72,127千円を計上し、固定資産の稼働・利用可能性に関するリスクが損失として実際に現れた。 - 2026-05-15顕在化業績予想の修正
「減損損失」
第1四半期連結損益及び包括利益計算書で減損損失72,127千円を計上し、固定資産に関する損失が当期の実績として発生した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「熊本県葦北郡の処分予定資産は、当初予定していた用途での利用見込みがなくなったことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に210,012千円計上しております。」
処分予定資産の減損損失は前年の51,529千円から210,012千円へ増加した。半導体テスト受託事業の事業用資産には減損兆候がないとする一方、遊休・処分予定資産に係る損失が拡大した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の稼働率低下・減損リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「一方、先端テスタへの新規投資により減価償却費が増加し、その売上高は拡大したものの、既存テスタの稼働低迷による売上高の減少が影響し、利益は前年同期と比較して減少しました。」
先端テスタへの新規投資による減価償却費増加と、既存テスタの稼働低迷による売上高減少が実際に利益減少要因となった。処分予定資産については51,529千円の減損損失を計上した一方、半導体テスト受託事業の事業用資産には減損兆候がないと判断している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「熊本県葦北郡の処分予定資産は、当初予定していた用途での利用見込みがなくなったことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に97,022千円計上しております。」
処分予定資産の減損損失が前年の12,666千円から97,022千円へ増加した。半導体テスト受託事業の事業用資産には減損の兆候がない一方、遊休・処分予定資産では損失が発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の半導体テスト受託事業に係る事業用資産には、減損の兆候がないものと判断しております。一方、一部の遊休資産について今後の利用見込みが立たない各資産については、減損損失を認識しております。」
半導体テスト受託事業の事業用資産には減損兆候がないと判断した一方、遊休・処分予定資産について12,666千円の減損損失を計上した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 858」
当第1四半期連結累計期間に858千円の減損損失を計上した。固定資産の稼働・利用可能性に関するリスクが小規模ながら損失として現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度の半導体テスト受託事業に係る事業用資産には、減損の兆候がないものと判断しております。」
半導体テスト受託事業の事業用資産について減損の兆候はないと判断した。一方、処分予定資産では合計5,688千円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「ロジック製品については、車載向けをはじめとして引き続き堅調な需要を維持し、当第３四半期に新規投資した設備分も寄与し始めたことなどから、前四半期と比較して増加し、6,693百万円（当期第２四半期比5.9％増）となりました。」
新規投資設備が売上に寄与し始め、ロジック製品の受託が増加したことから、固定資産の稼働・利用可能性に関する懸念は事業実績上、緩和方向に動いた。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、当社グループの売上高は、車載向けロジック製品における既存設備の稼働回復と追加設備投資分の寄与による増加をはじめ、同じくロジック製品分野におけるディスプレイコントローラ等、全体として堅調に推移したことから、前四半期と比較して増加し、6,318百万円（当期第１四半期比15.1％増）となりました。」
既存設備の稼働回復と追加設備投資分の寄与が記載され、固定資産の稼働率低下に関する懸念は事業実績上、緩和方向に動いた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の稼働率低下・減損リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、不要設備売却による固定資産売却益を特別利益として1,062百万円、株式会社テラプローブ会津の事業終了決定に伴う減損損失及び事業構造改善費用を特別損失として380百万円計上しております。」
不要設備の売却が進んだ一方、テラプローブ会津の事業終了に伴い減損損失等が発生し、固定資産稼働・利用可能性のリスクが損失として現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「株式会社テラプローブ会津の事業終了の決定に伴い建物付属設備等に係る減損損失256百万円を計上した」
TPAの事業終了決定に伴い、建物付属設備およびソフトウエア等に係る減損損失256,345千円を計上し、固定資産の稼働・利用可能性に関するリスクが実際の損失として発生した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「生産体制の見直しや、将来的な利用可能性の検討等の結果、不要な設備を売却したことにより、特別利益として固定資産売却益を計上した」
生産体制の見直し等により不要設備を売却し、固定資産の稼働・利用可能性に関する対応を実施した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の稼働率低下・減損リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の稼働率低下・減損リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の稼働率低下・減損リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の稼働率低下・減損リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の稼働率低下リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「稼働率の低下など何らかの要因で、将来キャッシュ・フローの見込みや割引率に用いる加重平均資本コストが変動し、十分なキャッシュ・フローまたはその現在価値が確保できない見込みとなった場合には、減損の認識が必要となり」
固定資産の稼働率低下・将来キャッシュフロー不足による減損リスクを継続して開示している。当期の減損損失は発生していない。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「熊本県葦北郡、広島県東広島市の処分予定資産は、当初予定していた用途での利用見込みがなくなったことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
用途での利用見込みがなくなった処分予定資産について、熊本県葦北郡81,766千円、広島県東広島市65,918千円、合計147,684千円の減損損失を計上した。 - FY2016-Q4顕在化有価証券報告書
「メモリ事業において、当初予定していた用途での利用見込みがなくなった固定資産について、処分予定資産として帳簿価格を回収可能額まで減損し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては65,918千円であります。」
利用見込みがなくなった固定資産について、メモリ事業65,918千円、システムLSI事業34,201千円、合計100,119千円の減損損失を計上した。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「メモリ事業において、当初予定していた用途での利用見込みがなくなった固定資産について、処分予定資産として帳簿価格を回収可能額まで減損し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては43,519千円であります。」
利用見込みがなくなった固定資産の減損43,519千円を計上しているが、リスクの重要な変更は示されていない。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「「メモリ事業」において、当初予定していた用途での利用見込みがなくなった固定資産について、処分予定資産として帳簿価額を回収可能額まで減損し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においては、「メモリ事業」で43,519千円であります。」
固定資産の利用見込みがなくなり、43,519千円の減損損失を計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、当社グループの資産には多額の固定資産が含まれており、当社顧客が当社グループに委託する業務内容（品種、数量、価格等）によっては、これらの固定資産の稼動率が低下する可能性があります。」
受託品種・数量・価格の変化により固定資産稼働率が低下する可能性を示している。