テラプローブ（6627）・施策前進
測定装置貸与ニーズの高まりを踏まえたサービス収益化
FY2018-Q1に初出。16回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
16記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
測定装置貸与による設備賃貸サービス収益化1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「設備賃貸料の受取額は、前中間連結会計期間の8,234千円に対し、当中間連結会計期間は16,960千円となりました。」
測定装置貸与による設備賃貸料の受取額が前年中間期の8,234千円から16,960千円へ増加し、上期ベースではサービス収益化が回復した。 - FY2025設備賃貸料減少有価証券報告書
「設備賃貸料は前年の47,644千円から12,839千円へ減少しました。」
測定装置貸与による設備賃貸料は前年の47,644千円から12,839千円へ減少し、前年度に見られたサービス収益化の増加から反転した。 - FY2025-H1設備賃貸料減少有価証券報告書
「設備賃貸料の受取額は、前中間連結会計期間の39,235千円に対し、当中間連結会計期間は8,234千円となりました。」
測定装置貸与による設備賃貸料の受取額は前年中間期から減少し、サービス収益化の実績は前期中間期を下回った。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「設備賃貸料の受取額 9,869 39,235」
設備賃貸料の受取額は前年中間期の9,869千円から39,235千円へ増加した。測定装置貸与によるサービス収益化が中間期ベースで進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「設備賃貸料の受取額47,523千円」
設備賃貸料の受取額は前年の23,296千円から47,523千円へ増加し、測定装置貸与によるサービス収益を継続して計上した。 - FY2023-Q2設備賃貸料減少有価証券報告書
「設備賃貸料の受取額9,869千円」
設備賃貸料の受取額は前年同期の11,628千円から9,869千円へ減少し、測定装置貸与によるサービス収益化は前期までの微増から減少に転じた。 - FY2022設備賃貸料微増有価証券報告書
「設備賃貸料の受取額23,296千円」
設備賃貸料は前期の22,205千円から23,296千円へ小幅に増加し、測定装置貸与による収益を継続して計上した。 - FY2022-Q2設備賃貸料微増有価証券報告書
「設備賃貸料の受取額11,628百万円」
設備賃貸料の受取額は前年同期の11,276千円から11,628千円へ微増した。前期までの減少傾向から小幅に変化している。 - FY2021設備賃貸料減少継続有価証券報告書
「設備賃貸料 59,692 22,205」
設備賃貸料は前期の59,692千円から22,205千円へ減少し、測定装置貸与によるサービス収益化の増加傾向からの低下が通期でも確認された。 - FY2021-Q3設備賃貸料減少継続有価証券報告書
「設備賃貸料 56,429 17,086」
設備賃貸料は前年同期の56,429千円から当第3四半期連結累計期間の17,086千円へ減少し、測定装置貸与によるサービス収益化の増加傾向からの低下が続いた。 - FY2021-Q2設備賃貸料減少有価証券報告書
「設備賃貸料 37,492 11,276」
設備賃貸料は前年同期の37,492千円から当第２四半期連結累計期間の11,276千円へ減少し、これまで記載されていたサービス収益化の増加傾向から変化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「設備賃貸料 22,963 59,692」
設備賃貸料は前年の22,963千円から59,692千円へ増加し、測定装置貸与によるサービス収益化が進展した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「設備賃貸料 9,430 56,429」
設備賃貸料は前年同期の9,430千円から当第3四半期連結累計期間の56,429千円へ増加し、測定装置貸与によるサービス収益化が進展した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「設備賃貸料 4,512 37,492」
設備賃貸料は前年同期の4,512千円から当第２四半期連結累計期間の37,492千円へ増加し、測定装置貸与によるサービス収益化が進展した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「設備賃貸料 148 18,696」
営業外収益の設備賃貸料は、前年同期の148千円から当第1四半期の18,696千円へ増加し、測定装置貸与ニーズを踏まえたサービス収益化が実績として表れた。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当社が提供する半導体測定受託業務において、測定作業の受託以外に測定装置への借用ニーズが高まったことに伴い、より事業実態を反映するために行うものです。」
測定作業の受託に加えて、顧客の測定装置借用ニーズの高まりを背景に、設備賃貸料を売上高として扱う事業実態を示した。