市場拡大率を上回る売上増加
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026。
ダブル・スコープがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度は売上高が3,630百万円となり、前年同期比27,416百万円（同88.3%減）の減収となりました。」
売上拡大の実績から反転し、連結売上高は前年同期比88.3％減となった。2027年1月期も第3四半期までは需要傾向が続くと見込み、顧客・用途多様化を進める局面となっている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「その結果、当中間連結会計期間は、計画を上回り売上高が29,062百万円となり、前年同期比5,541百万円（同23.6%増）の増収となりました。」
売上拡大に関して、当中間連結会計期間の売上高は29,062百万円、前年同期比23.6％増となり、計画を上回った。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期の販売数量は、概ね計画通り連結売上高は11,524百万円となり、前年同期比2,625百万円（同29.5%増）の増収となりました。」
連結売上高は11,524百万円、前年同期比29.5％増となり、売上拡大の実績が進展した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「これらの要因により当第３四半期連結売上高は32,444百万円となり、前年同期比12,114百万円（同59.6%増）の増収となりました。」
第3四半期累計売上高は32,444百万円、前年同期比59.6％増となり、売上拡大が進展した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「販売数量が期初計画を10%程度上回りました。」
販売数量が期初計画を約10％上回り、売上拡大目標に対する具体的な前進が示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「これらの要因により当第３四半期連結売上高は20,329百万円となり、前年同期比8,482百万円（同71.6%増加）の増収となりました。」
2021年の売上拡大目標に対し、第3四半期累計売上高は20,329百万円、前年同期比71.6％増となり、会社は概ね計画どおりと説明している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「これらの要因により2021年12月期の売上高は、主要顧客各社の中国工場で旧正月の期間に稼働日数を減らす第１四半期は伸び率が低調であるものの、第２四半期以降、車載用途及び民生ハイエンド製品（ESS用途を含む）の需要が伸びる見通しであり、売上高は28,000百万円（対前期51.5%増）を見込んでおります。」
前回の2020年売上高20,000百万円見通しから、2021年売上高28,000百万円、前期比51.5％増という新たな数値目標へ更新した。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「これらの要因により2020年12月期の売上高は第１四半期には主要顧客民生用電池工場が多数ある中国の旧正月休みによる稼働日減少と、コロナウイルス感染拡大の市場への影響が不透明なことから、やや売上が弱含みに推移する見通しであるものの通期では自動車需要の販売量の拡大が見込まれるため、売上高20,000百万円（対前期増減率51.9％）、営業利益2,000百万円（前期は営業損失3,286百万円）経常利益800百万円（前期は経常損失3,950百万円）親会社株主に帰属する当期純利益800百万円（前期は親会社株主に帰属する当期純損失3,517百万円）となる見通しです。」
2020年12月期について、売上高20,000百万円、営業利益2,000百万円、経常利益800百万円、親会社株主帰属利益800百万円という、黒字化を含む数値見通しを設定している。 - FY20182019年業績見通しを数値化有価証券報告書
「2019年12月期の売上高は17,500百万円（対前期増減率200％）、営業利益800百万円（前期は営業損失3,348百万円）、経常利益400百万円（前期は経常損失3,305百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益300百万円（前期は親会社株主に帰属する当期純損失2,861百万円）となる見通しです。」
従来の売上増加方針に加え、2019年12月期の売上高・営業利益・経常利益・純利益を具体的に示した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらを勘案し、民生用途では韓国及び日本の主要顧客との取引拡大に加え、新規顧客獲得により大幅な売上増加を見込んでおります。」
主要顧客との取引拡大と新規顧客獲得により、民生用途の売上を大幅に増加させる見通しを引き続き示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらを勘案し、民生用途では既存顧客との取引拡大、新規顧客獲得により市場拡大率を上回る売上増加を見込んでおります。」
設備能力拡大を背景に、既存顧客との取引拡大と新規顧客獲得によって民生用途の売上を市場拡大率以上に伸ばす見通しを示している。