東光高岳（6617）・リスク悪化
保有資産価値の変動による減損リスク
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023。直近の記載はFY2024。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024悪化有価証券報告書
「持分法適用関連会社であるApplied Technical Systems Joint Stock Companyへの投資に伴うのれん相当額について、ベトナム国内での経営環境の変化により、同社の事業計画を見直した結果、回収が見込まれない未償却残高480百万円を減損損失として持分法による投資損失に含めて計上しております。」
ATS社投資の追加減損480百万円に加え、GXソリューション事業用資産174百万円の減損損失、投資有価証券評価損67百万円を計上し、保有資産価値の変動が実際の損失として拡大した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 - 67」
保有資産価値の変動に関し、当第2四半期累計期間に投資有価証券評価損67百万円を特別損失として計上している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「未償却残高のうち回収が見込まれない306百万円を減損損失として持分法による投資損失に含めて計上しております。」
保有資産価値の変動リスクが、ATS社投資に係る追加のれん相当額306百万円の減損として顕在化した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当初に想定していた計画を見直した結果、未償却残高のうち回収が見込まれない575百万円を減損損失として持分法による投資損失に含めて計上しております。」
保有資産価値の変動リスクがATS社への投資におけるのれん相当額575百万円の減損として実際に発生した。 - FY2021初出有価証券報告書
「今後の経営環境変化に伴い、これらの資産の収益性が低下し、投資額の回収が見込めなくなった場合には減損損失を計上し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
事業用資産・投資時に生じるのれん等の収益性低下と減損リスクを主要リスクとして初めて明示している。当年度には計量事業及びエネルギーソリューション事業で982百万円の減損損失を計上している。