生産性向上と徹底的なコスト低減
FY2016に初出。24回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026対処有価証券報告書
「各種製品の製造・検査工程におけるチェックシート電子化や設備自動化を進めております。これらの取り組みと堅調な需要環境を背景に、コア事業は安定的に収益を確保いたしました。」
SQC投資、工場DX、自動化、チェックシート電子化を生産性向上・品質向上の施策として進め、売上総利益率は23.9％から25.5％へ2.3ポイント上昇した。 - 2026-04-28前進決算
「ＳＱＣファーストの確保と工場ＤＸ・自動化による生産能力の増強を指向し、新たな建屋建設を含む小山事業所再編の構想を策定しました。また、各種製品の製造・検査工程におけるチェックシート電子化や設備自動化を進めております。」
生産性向上・コスト低減の施策が、工場DX、自動化、チェックシート電子化、小山事業所再編の構想へ具体化している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「売上総利益率は前連結会計年度比0.7％減少し、23.9％となりました。」
これまで改善してきた売上総利益率が24.6％から23.9％へ0.7ポイント低下した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益は26,416百万円（前年同期比22.6％増）となりました。売上総利益率は前連結会計年度比2.6％増加し、24.6％となりました。これは主に全社的カイゼン活動、デジタル化及び調達改革の進展によるものです。」
全社的カイゼン活動、デジタル化及び調達改革の進展により、売上総利益率が24.6％へ2.6ポイント改善し、売上総利益も前年同期比22.6％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上高につきましては、海外工事物件等が減少したものの、計量事業全般、三次元検査装置、断路器、配電機器等の増加により、97,752百万円（前年同期比6.3％増）となりました。利益面では、上記各事業の売上高が増加したことやＤＸによる既存事業の収益性向上、調達改革によるコストダウン、カイゼン活動の磨きこみによる生産性向上の成果等により、営業利益4,847百万円（前年同期比4.8％増）」
DX、調達改革、カイゼン活動による収益性・生産性向上の成果を、営業利益4,847百万円、前年同期比4.8％増として開示している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、一部の製品について半導体を始めとした部品調達の長納期化による販売への影響や資材価格の上昇がありましたものの、上記各事業の売上高が増加したことやＤＸ投資による既存事業の収益性向上、調達改革によるコストダウン、カイゼン活動の磨きこみによる生産性向上の成果等により、営業利益3,758百万円（前年同期比26.2％増）、経常利益3,921百万円（前年同期比28.3％増）と増益となりました。」
DX投資、調達改革、カイゼン活動の成果等を背景に、営業利益は前年同期比26.2％増、経常利益は28.3％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、一部の製品について半導体を始めとした部品調達の長納期化による販売への影響や資材価格の上昇がありましたものの、三次元検査装置、断路器、配電機器が増加したことやＤＸ投資による既存事業の収益性向上、調達改革によるコストダウン、カイゼン活動の磨きこみによる生産性向上の成果等により、営業利益2,301百万円（前年同期比86.6％増）」
DX投資、調達改革、カイゼン活動の成果等を利益増加要因として記載し、営業利益は前年同期比86.6％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上総利益率は前連結会計年度比1.6％増加し、22.4％となりました。これは主に全社的カイゼン活動、デジタル化及び調達改革の進展によるものです。」
全社的カイゼン活動、デジタル化、調達改革の進展により、売上総利益率が前年度比1.6ポイント改善し22.4％となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、前年度において新型コロナウイルス感染症の影響で落ちこんだ電力量計の失効替工事の回復、スマートメーター事業における固定費の削減、半導体の需要増に伴う三次元検査装置の受注増により、営業利益2,978百万円（前年同期比55.0％増）」
スマートメーター事業の固定費削減が利益改善要因として明示され、営業利益は前年同期比55.0％増となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「デジタル化への投資による既存事業の収益性・製品品質の向上、調達改革によるコストダウン、継続しているカイゼン活動の磨きこみによる生産性向上」
調達改革によるコストダウンと継続的なカイゼン活動による生産性向上を、2023中期経営計画の施策として再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社では、「東光高岳グループ2020中期経営計画」の３つの基本方針「既存事業の収益性向上」、「新たな収益基盤の構築」、「経営基盤の強化」のもと、社員全員が一丸となったカイゼン活動による生産性向上、原価低減、調達改革、自治体のプロポーザル方式案件への積極的な参加、新製品の投入、デジタル化への投資による既存事業の収益性向上、エネルギーマネジメントシステムを中核とする新たな収益事業の構築、製品品質の向上等に取り組んでまいりました。」
生産性向上・原価低減に加え、調達改革や全社員によるカイゼン活動を明示した。売上総利益率は20.8％へ1.2ポイント上昇し、営業利益も前年同期比45.7％増となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「電力機器事業は、海外工事の増加及び受変電機器のコストダウン等により、売上高36,512百万円（前年同期比3.6％増）、セグメント利益2,940百万円（前年同期比29.3％増）となりました。」
受変電機器のコストダウン等により、電力機器事業のセグメント利益が前年同期比29.3％増加した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「電力機器事業は、海外工事の増加及び受変電機器のコストダウン等により、売上高21,829百万円（前年同期比2.3％増）、セグメント利益1,148百万円（前年同期比35.9％増）となりました。」
受変電機器のコストダウン等により、電力機器事業のセグメント利益が前年同期比35.9％増加した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「電力機器事業は、受変電機器のコストダウン等により、売上高10,982百万円（前年同期比1.7％減）、セグメント利益804百万円（前年同期比38.8％増）となりました。」
受変電機器のコストダウン等により、電力機器事業のセグメント利益が前年同期比38.8％増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上総利益率は前連結会計年度比0.5％増加し、20.3％となりました。これは主に各種製品でのコストダウンによるものです。」
各種製品のコストダウンにより、売上総利益率が前年度比0.5ポイント改善し20.3％となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、スマートメーターのコストダウンを着実に進めているものの売上高の減少に加え、当社連結子会社製のスマートメータ―の一部製品の不具合に対する取替費用として製品保証費用を計上したことにより」
スマートメーターのコストダウンを着実に進める方針を継続しているが、売上高減少と製品保証費用の計上が利益を押し下げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、スマートメーターのコストダウンを着実に進めているものの売上高の減少に加え、受変電機器の機種構成差異により、営業損失324百万円（前年同期は営業利益598百万円）、経常損失230百万円（前年同期は経常利益648百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失461百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失148百万円）となりました。」
スマートメーターのコストダウンを着実に進めているとの方針は継続しているが、売上高減少等により営業損失となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、スマートメーターのコストダウンを着実に進めているものの売上高の減少により」
スマートメーターのコストダウンを継続して進めているが、売上高減少により利益が大幅に減少している。 - FY2018前進有価証券報告書
「生産性向上と原価低減活動を一層加速・推進し、圧倒的な競争力を獲得します。売上総利益率は前連結会計年度比1.4％増加し、19.8％となりました。これは主に各種製品でのコストダウンによるものです。」
原価低減活動を一層加速する方針を示すとともに、各種製品のコストダウンにより売上総利益率が19.8％へ1.4ポイント改善したと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、スマートメーターのコストダウンを着実に進めているものの売上高の減少、営業外収益の減少及び特別損失の増加により」
スマートメーターのコストダウンを着実に進めているとの方針を継続しているが、利益は売上高減少等の影響を受けている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、スマートメーターのコストダウンを着実に進めているものの売上高の減少、営業外収益の減少及び非支配株主に帰属する四半期純利益の増加により」
スマートメーターのコストダウンを継続して進めていると記載しているが、具体的な削減額や新たな達成マイルストーンは示していない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは全社を挙げてコストダウンに努めてまいります」
価格競争への対応策として、全社的なコストダウンを継続する方針を示している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、採算性の良い製品の売上が当第１四半期連結累計期間に計上されたこと及びスマートメーターの生産増加・前倒しによる生産性向上が寄与したこと等から」
スマートメーターの生産増加・前倒しが生産性向上に寄与したという具体的な進展を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「生産性向上等徹底的なコスト低減により製品・サービスの競争力を高め」
生産性向上、コスト低減を製品・サービスの競争力向上の手段として明示している。