新たな収益基盤の構築と事業領域・ビジネスモデルの変革
FY2016に初出。31回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。54社中9社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに7社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「2027年度の連結売上高・営業利益等について、2027中計上の目標水準を見直しました。」
2027中期経営計画について、営業利益目標を90億円から110億円、ROE目標を8.0％以上から14％以上、ROIC目標を8.0％以上から10％以上へ引き上げた。 - FY2025再定義有価証券報告書
「「ＳＱＣファーストの新生東光高岳として再生と成長へ」の礎を築く期間と位置づける「2027中期経営計画」を策定いたしました。基本方針として、①ＳＱＣファースト改革、②コア事業の再生と強靭化、③成長ストーリーの再構築、④経営基盤の強化の４つを掲げ」
2030VISION・2023中期経営計画を軸とした既存事業変革と新規事業開拓の方針が、SQCファーストを前提とする2027中期経営計画へ再整理された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年４月に「2030VISION」を策定し、「コア事業の深化・変革」、「事業基盤の構造転換」、「2030将来像開拓への挑戦」の３つの基本方針のもと、既存事業の変革と新規事業の開拓を同時に行う両利きの経営に取り組んできております。」
2030VISIONの3基本方針と、既存事業の変革・新規事業開拓を同時に行う両利きの経営を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「そうした中、当社グループは、2021年４月に「2030VISION ＆ 2023中期経営計画」を策定し、「コア事業の深化・変革」、「事業基盤の構造転換」、「2030将来像開拓への挑戦」の３つの基本方針のもと、2030VISION達成に向けて、既存事業の変革と新規事業の開拓を同時に行う両利きの経営をスタートさせております。」
2030VISION・2023中期経営計画の3基本方針と、既存事業の変革・新規事業開拓を同時に行う両利きの経営を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年４月に「2030VISION ＆ 2023中期経営計画」を策定し、「コア事業の深化・変革」、「事業基盤の構造転換」、「2030将来像開拓への挑戦」の３つの基本方針のもと、2030VISION達成に向けて、既存事業の変革と新規事業の開拓を同時に行う両利きの経営をスタートさせております。」
2030VISION・2023中期経営計画の3基本方針と、既存事業の変革・新規事業開拓を同時に行う両利きの経営を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは2021年４月にこれらの環境変化に対応していくため「2030VISION ＆ 2023中期経営計画」を策定いたしました。コア事業の基盤再構築による変革と、6つの新領域の事業分野の開拓の両利きの経営により、総合エネルギー事業プロバイダーを目指した取り組みに注力しております。」
2030VISIONの実行に向け、コア事業の基盤再構築と6つの新領域開拓を並行する両利きの経営を継続し、総合エネルギー事業プロバイダー化を進めている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年４月に「2030VISION ＆ 2023中期経営計画」を策定し、「コア事業の深化・変革」、「事業基盤の構造転換」、「2030将来像開拓への挑戦」の３つの基本方針のもと、既存事業の変革と新規事業の開拓を同時に行う両利きの経営をスタートさせております。」
2030VISION・2023中期経営計画の3基本方針と、既存事業の変革・新規事業開拓を同時に進める両利きの経営を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年４月に「2030VISION ＆ 2023中期経営計画」を策定し、「コア事業の深化・変革」、「事業基盤の構造転換」、「2030将来像開拓への挑戦」の３つの基本方針のもと、既存事業の変革と新規事業の開拓を同時に行う両利きの経営をスタートさせております。」
2030VISION・2023中期経営計画の3基本方針と、既存事業の変革・新規事業開拓を同時に進める両利きの経営を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年４月に「2030VISION ＆ 2023中期経営計画」を策定し、「コア事業の深化・変革」、「事業基盤の構造転換」、「2030将来像開拓への挑戦」の３つの基本方針のもと、2030VISION達成に向けて、既存事業の変革と新規事業の開拓を同時に行う両利きの経営をスタートさせております。」
2030VISION・2023中期経営計画の3基本方針と、既存事業の変革・新規事業開拓を同時に行う両利きの経営を再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは2021年４月にこれらの環境変化に対応していくため「2030VISION ＆ 2023中期経営計画」を策定いたしました。コア事業の基盤再構築による変革と、6つの新領域の事業分野の開拓の両利きの経営により、総合エネルギー事業プロバイダーを目指した取り組みに注力しております。」
2030VISION・2023中期経営計画の実行段階として、コア事業の基盤再構築と6つの新領域開拓を同時に進める両利きの経営を明示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「具体的には、５月に新たに「EVインフラ事業推進プロジェクト」、「PPP/PFI推進プロジェクト」、「海外アライアンス推進プロジェクト」の３つの社長直轄プロジェクトを組成、10月にユークエスト株式会社を再編するなど新たな事業ポートフォリオを支える新領域の開拓に向けた取り組みを加速させております。」
2030VISION・2023中期経営計画の実行について、3つの社長直轄プロジェクトの組成とユークエスト再編を具体的な新領域開拓施策として進めている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは、2021年４月に「2030VISION ＆ 2023中期経営計画」を策定いたしました。2023中期経営計画の３つの基本方針「コア事業の深化・変革」、「事業基盤の構造転換」、「2030将来像開拓への挑戦」のもと、デジタル化への投資による既存事業の収益性・製品品質の向上、調達改革によるコストダウン、継続しているカイゼン活動の磨きこみによる生産性向上、新製品の投入、事業化を加速するためのプロジェクト体制構築など2030年に向けて基盤再構築に取り組んでいます。」
2030VISION・2023中期経営計画の3基本方針のもと、デジタル化投資、調達改革、カイゼン、新製品投入、プロジェクト体制構築を実行施策として明示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「その実現に向けて、６つの事業分野を開拓して総合エネルギー事業プロバイダーを目指します。コア事業は事業構造転換により売上高1,000億円規模に発展、新たな事業ポートフォリオにより売上高400～500億円規模の創出を目指します。」
従来の事業領域拡大・ビジネスモデル変革が、2030年に向けた6分野の開拓、総合エネルギー事業プロバイダー化、コア事業と新規ポートフォリオの売上規模目標として再構成されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、2020年４月27日に「東光高岳グループ2020中期経営計画」については、目標数値を修正いたしましたが、引き続き「既存事業の収益性向上」、「新たな収益基盤の構築」、「経営基盤の強化」の基本方針のもと、自治体のプロポーザル方式案件への積極的な参加、新製品の投入、デジタル化への投資による既存事業の収益性向上、エネルギーマネジメントシステムを中核とする新たな収益事業の構築、製品品質の向上等に取り組んでおります。」
2020中期経営計画の目標数値を修正した後も、3つの基本方針と、自治体案件、新製品、デジタル化、EMS、品質向上などの施策を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「引き続き「既存事業の収益性向上」、「新たな収益基盤の構築」、「経営基盤の強化」の基本方針のもと、自治体のプロポーザル方式案件への積極的な参加、新製品の投入、デジタル化への投資による既存事業の収益性向上、エネルギーマネジメントシステムを中核とする新たな収益事業の構築、製品品質の向上等に取り組んでおります。」
2020中期経営計画の3基本方針を継続し、自治体案件への参加、新製品、デジタル化、EMS及び品質向上を施策として掲げている。新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは「東光高岳グループ2020中期経営計画」で掲げた基本方針「既存事業の収益性向上」、「新たな収益基盤の構築」、「経営基盤の強化」のもと、新製品の投入の加速、デジタル化への投資による既存事業の収益性向上、エネルギーマネジメントシステムを中核とする新たな収益事業の構築、製品品質の向上等に努めるとともに事業の選択と集中を推進し、非連続の改革に取り組んでいます。」
2020中期経営計画の3基本方針を、新製品投入、デジタル化投資、EMSを中核とする新規収益事業、品質向上、事業の選択と集中及び非連続の改革として具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「東光高岳グループ2020中期経営計画」に基づいた、カイゼン推進体制の整備により既存事業の収益性向上を一層進めてまいりました。また、海外事業の基盤構築および国内外の電力分野のデジタライゼーションの急速な進展に応えるため、６月にベトナム国のApplied Technical Systems Joint Stock Company社の株式の一部を取得し、業務提携契約を締結、ハノイに駐在員事務所を開設する等、事業領域の拡大とビジネスモデルの変革に取り組んでおります。」
2020中期経営計画のもと、カイゼン、海外事業基盤の構築、デジタライゼーション対応及び事業領域・ビジネスモデルの変革を継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、海外事業の基盤構築および国内外の電力分野のデジタライゼーションの急速な進展に応えるため、６月にベトナム国のApplied Technical Systems Joint Stock Company社の株式の一部を取得し、業務提携契約を締結、ハノイに駐在員事務所を開設する等、事業領域の拡大とビジネスモデルの変革に取り組んでおります。」
ベトナムATS社の株式取得・業務提携に加え、ハノイ駐在員事務所の開設を行い、海外事業基盤と事業領域拡大の具体的施策を進めている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは「東光高岳グループ2020中期経営計画」に基づき、カイゼン推進体制の整備により既存事業の収益性向上を一層進めるとともに、海外事業の基盤構築および国内外の電力分野のデジタライゼーションの急速な進展に応えるため、６月にベトナム国のApplied Technical Systems Joint Stock Company社の株式の一部の取得及び業務提携契約の締結等、新たな収益基盤の構築に向け事業領域の拡大とビジネスモデルの変革に取り組んでおります。」
2020中期経営計画の実行手段として、カイゼン推進体制、海外事業基盤、電力分野のデジタライゼーション対応を具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「東光高岳グループ2020中期経営計画」を策定し、社員全員が一丸となってカイゼンにチャレンジすることにより、既存事業の収益性向上を一層進めるとともに、新たな収益基盤の構築に向け事業領域の拡大とビジネスモデルの変革に取り組んでおります。」
2020中期経営計画のもと、全社員によるカイゼン、既存事業の収益性向上、新たな収益基盤の構築、事業領域拡大及びビジネスモデル変革を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「東光高岳グループ2020中期経営計画」を策定し、社員全員が一丸となってカイゼンにチャレンジすることにより、既存事業の収益性向上を一層進めるとともに、新たな収益基盤の構築に向け事業領域の拡大とビジネスモデルの変革に取り組んでおります。」
2020中期経営計画のもと、全社員によるカイゼン、既存事業の収益性向上、新収益基盤の構築、事業領域拡大及びビジネスモデル変革を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「東光高岳グループ2020中期経営計画」を策定し、社員全員が一丸となってカイゼンにチャレンジすることにより、既存事業の収益性向上を一層進めるとともに、新たな収益基盤の構築に向け事業領域の拡大とビジネスモデルの変革に取り組んでおります。」
2020中期経営計画のもと、既存事業の収益性向上、新たな収益基盤、事業領域拡大、ビジネスモデル変革への取り組みを継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、電力システム改革を契機に、事業領域の拡大とビジネスモデルの変革を目指すために、中長期戦略として、以下の3つの基本方針のもと取り組んでまいります。① 既存事業の収益性向上（バリューアップ）② 新たな収益基盤の構築（ブレークスルー）③ 経営基盤の強化（ベース）」
従来の事業領域拡大・ビジネスモデル変革を、既存事業の収益性向上、新収益基盤、経営基盤強化の3方針として整理している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは新たに「東光高岳グループ2017年度中期経営計画」を策定し、電力システム改革を契機に、事業領域の拡大とビジネスモデルの変革を目指しております。」
2017年度中期経営計画に基づく事業領域の拡大とビジネスモデルの変革を継続して掲げている。新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは新たに「東光高岳グループ2017年度中期経営計画」を策定し、電力システム改革を契機に、事業領域の拡大とビジネスモデルの変革を目指しております。」
2017年度中期経営計画に基づき、電力システム改革を契機とした事業領域の拡大とビジネスモデルの変革を継続して掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは新たに「東光高岳グループ2017年度中期経営計画」を策定し、電力システム改革を契機に、事業領域の拡大とビジネスモデルの変革を目指すことといたしました。」
2017年度中期経営計画に基づく事業領域の拡大とビジネスモデルの変革を継続して掲げている。新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループは、電力システム改革を契機に、事業領域の拡大とビジネスモデルの変革を目指します。・産業分野への拡大本格化、海外事業の拡大を進めます。・製造業のサービス化（IT × OT活用による事業スタイルの改革）を図ります。・国内外におけるスマートグリッドビジネスの開発・推進を進めます。」
従来の2016～2018年度計画から2017年度中期経営計画へ移行し、産業分野、海外、IT・OTを活用したサービス化、スマートグリッドを具体的な変革領域として整理している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは「東光高岳グループ2016年度中期経営計画（2016-2018）」に基づき、電力システム改革を契機に、事業領域の拡大とビジネスモデルの変革に取り組んでまいりました。」
2016～2018年度中期経営計画に基づく事業領域拡大・ビジネスモデル変革への取り組みを継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは「東光高岳グループ2016年度中期経営計画（2016-2018）」に基づき、電力システム改革を契機に、事業領域の拡大とビジネスモデルの変革に取り組んでまいりました。」
2016～2018年度中期経営計画に基づく事業領域拡大・ビジネスモデル変革への取り組みを継続している。新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは新たに「東光高岳グループ2016年度中期経営計画（2016-2018）」を策定し、電力システム改革を契機に、事業領域の拡大とビジネスモデルの変革を目指すことといたしました。」
事業領域の拡大・ビジネスモデル変革を2016～2018年度の中期経営計画として正式に策定した。 - FY2016初出有価証券報告書
「既存事業の収益性向上を一層進めるとともに、新たな収益基盤の構築に向け事業領域の拡大とビジネスモデルの変革に取り組んでまいります。」
既存事業の改善と、新規収益基盤に向けた領域拡大・モデル変革を並行して掲げている。