災害・事故・疫病等による操業停止と供給遅延
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。114社中67社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「地震、津波、豪雨、洪水、落雷等の自然災害、コンピュータウイルスの感染、部品調達先等の罹災によるサプライチェーン上の混乱、感染症の発生や蔓延、戦争、テロ行為、暴動あるいは労働争議等が発生し」
自然災害、サイバー事象、調達先被災、感染症、戦争等による操業停止・供給遅延リスクを引き続き広範に開示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「地震、津波、豪雨、洪水、落雷等の自然災害、コンピュータウイルスの感染、部品調達先等の罹災によるサプライチェーン上の混乱、感染症の発生や蔓延、戦争、テロ行為、暴動あるいは労働争議等が発生し」
自然災害、サイバー事象、調達先被災、感染症、戦争等による操業停止・供給遅延リスクを引き続き広範に開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「地震、津波、豪雨、洪水、落雷等の自然災害、コンピュータウイルスの感染、部品調達先等の罹災によるサプライチェーン上の混乱、感染症の発生や蔓延、戦争、テロ行為、暴動あるいは労働争議等が発生し」
自然災害・感染症・戦争等に加え、コンピュータウイルスや部品調達先の被災によるサプライチェーン混乱も含め、操業停止・供給遅延リスクを引き続き広範に開示している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「国内連結子会社の拠点は2019年10月に発生した台風19号により被災しました。同拠点の棚卸資産及び固定資産の水没や水濡れによる評価損失、操業停止期間中の固定費、及び製造拠点移管のコスト等のうち当連結会計年度中に発生している部分102,229千円を災害による損失として特別損失に計上しております。」
台風19号による国内拠点の被災について、災害損失が通期で102,229千円に増加している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「国内連結子会社の拠点は2019年10月に発生した台風19号により被災しました。同拠点の棚卸資産および固定資産の水没や水濡れによる評価損失、操業停止期間中の固定費、および製造拠点移管のコスト等のうち当第３四半期決算日までに発生している部分69,176千円を災害による損失として特別損失に計上しております。」
台風19号により国内拠点が被災し、資産の水没・水濡れ、操業停止、製造拠点移管のコストとして69,176千円の災害損失を計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、災害により電力・インフラが不安定になった場合、電力供給量の低下や物流ルートの遮断等社会インフラの不安定化による生産能力の低下、原材料の調達難、製品供給の遅延等、当社グループの事業、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
複数国の拠点・サプライチェーンにおける自然災害、感染症、戦争、テロ、労働争議等を列挙。