目標管理・研修・資格取得支援による従業員能力向上
FY2019に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに31社。
- FY2026前進有価証券報告書
「全社員向け会社設定eラーニング受講率 100％／89％、コンプライアンス教育（注1）研修受講率 100％／90.6％、階層別研修 研修参加率 80％／100％、公的資格取得支援 取得者数 1名以上／1名、健康増進イベント 施策件数 年1回以上／年2回、社員ストレス管理 ストレスチェック受験率 100％／56.3％、従業員エンゲージメント醸成のためのコミュニケーション促進 社内報の発行 年12回／年12回、離職率の把握と分析 離職率 15.4％以下／4.2％」
従業員能力向上・研修・資格取得支援に加え、eラーニング、コンプライアンス教育、健康・ストレス管理、社内報、離職率について目標と実績が測定可能な形で開示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「ビジネススキルテスト(第三者機関が実施する客観テスト)受験率 100％／78％、コンプライアンス教育(繰り返し周知教育) eラーニング研修受講率 100％／100％、階層別研修(経営層) 集合研修参加率 80％／100％、階層別研修(マネージャー層) 集合研修参加率 80％／83％、公的資格取得支援 資格取得者数 制度刷新完了」
目標管理・研修・資格取得支援について、ビジネススキルテスト、コンプライアンス教育、階層別研修及び資格取得支援の目標・実績が測定可能な形で開示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社では、人材に関する意識を高める目的で「人財」という言葉を用います。人財育成方針及び社内環境整備方針は、３つのカテゴリに分類し、それぞれ「価値向上の視点」と「リスク管理の視点」から項目を抽出しております。」
従来の目標管理・研修・資格取得支援に加え、人的資本方針を三つのカテゴリで整理し、面談実施率、研修受講率、ストレスチェック受験率等の目標・実績を開示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後はそれらを見据え、従業員一人一人への適正な評価、研修の実施や各種資格取得の推奨・補助を行うことを通じて、能力の向上を図っていく方針であります。」
目標管理、評価、研修、資格取得支援による従業員能力向上の方針が維持されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後はそれらを見据え、従業員一人一人への適正な評価、研修の実施や各種資格取得の推奨・補助を行うことを通じて、能力の向上を図っていく方針であります。」
目標管理、評価、研修、資格取得支援による能力向上方針が維持されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「目標の設定など査定方法を明確化し、従業員の評価の適正化を図るとともに、急速なIT技術の進歩にあわせて、この変革のスピードに対応できるような人材を育成していく体制を整えることも急務であると考えております。今後はそれらを見据え、従業員一人一人への適正な評価、研修の実施や各種資格取得の推奨・補助を行うことを通じて、能力の向上を図っていく方針であります。」
評価制度、研修、資格取得支援を人材能力向上の手段としている。