高採算案件・継続顧客重視による利益率改善

「大学等公的研究機関向けは低調だったものの、民間企業向けが好調に推移したことで、売上高は前年同期比で増加となりました。引き続き案件管理の徹底を進めたものの、大学向け大口案件の一部に低粗利での受注があり、利益率は低下しました。人員増により人件費が増加した他、営業経費も増加したことで販売管理費が増加したものの、増収によりセグメント利益は前年同期比で増加となりました。大口案件の一部で低粗利があったものの、価格転嫁を進めるなど他の案件で一定の利益率を確保したことで、採算が改善しました。販売管理費は増加したものの増収と利益率の改善により、セグメント利益は前年同期比で増加となりました。」

「大口案件の一部で低粗利があったものの、価格転嫁を進めるなど他の案件で一定の利益率を確保したことで、採算が改善しました。」

「大学等公的研究機関は好調であったものの、民間企業向けが低調に推移したことで、売上高は前年同期比で減少となりました。引き続き案件管理の徹底を進め、一定の利益率を確保することで採算は改善しました。人員増により人件費が増加した他、営業経費も増加したことで販売管理費は増加し、利益率が改善したものの減収によりセグメント利益は前年同期比で減少となりました。」

「HPC事業においては、民間企業向けが低調だった他、前年のベトナム現地法人による海外案件の反動減もあり減収となったものの、案件管理の徹底により利益率が改善し、増益を達成することができました。CTO事業においては、新規顧客向け、継続顧客向けともに売上が好調に推移したことで増益となりました。」

「円安による輸入コストは増加傾向にあるものの、案件管理の徹底を進め、一定の利益率を確保することで採算が改善しました。人財採用が一服した他、営業経費の削減を進めたことで販売管理費が減少したこともあり、セグメント利益は前年同期比で増加となりました。部材価格の上昇、及び一部の継続顧客からのコスト削減要請に対応したことで採算が悪化し、利益率が低下しました。販売管理費が前年同期に対して増加したこともあり、セグメント利益は前年同期比で減少となりました。」

「大学等公的研究機関向け、及び民間企業向けが堅調に推移した他、ベトナム現地法人が中心となり海外大規模案件を受注するなど、大規模・中規模案件の積み上げにより一定の売上を計上することができました。採算面では民間企業向けで一部の低粗利大規模案件の影響を受けたこと、及び人財強化に伴う人件費の増加等により販売管理費は増加傾向にあるものの、セグメント利益となりました。」

「円安進行による輸入コストの上昇等を顧客への価格転嫁を進めているものの、価格転嫁が不十分で一部案件に低採算となるものもありました。人財強化に伴う人件費の増加もあり販売管理費は増加傾向にあるものの、セグメント利益となりました。採算面は円安進行により輸入コストは上昇傾向にあるものの、顧客への価格転嫁を進めたことや原材料価格も落ち着いてきたことで改善しました。営業経費の継続的な削減効果もあり、セグメント利益となりました。」

「円安進行により輸入コストは上昇傾向にあるものの、顧客への価格転嫁を進めたことや原材料価格高騰も落ち着いてきたことで採算は改善しました。営業経費の継続的な削減効果もあり、セグメント利益となりました。」

「一方、部材価格の高騰、急速な円安進行による輸入コスト上昇で原価が上昇した他、一部顧客のコストダウン要請による採算悪化もあり、利益率が低下したことで、増収にも関わらず売上総利益は前事業年度と比べ196,160千円減少し、1,666,732千円となりました。」

「大学等公的研究機関向けが小規模案件を中心に低調であったものの、民間企業向け過去最大規模の案件の売上を計上したほか、全般的に民間企業向けが好調であったことにより、同四半期累計期間としては過去最高売上を達成することができました。一方、原材料価格の高騰や急速な円安進行による輸入コストの増加等により利益率が低下しました。中期経営計画の達成に向けた体制強化の為の積極的な人財採用に伴う販売管理費の増加等もあり、セグメント利益は減少となりました。以上の結果、HPC事業の売上高は5,720,323千円（前年同四半期比59.9％増）、セグメント利益は166,471千円（前年同四半期比65.9％減）となりました。新規顧客向けは全体的に低調であった一方、継続顧客向けが分野毎の好不調はあるものの全体としては引き続き好調であったことで売上高は増加しました。しかし、原材料価格の高騰や円安進行による輸入コストの増加、一部顧客のコストダウン要請による採算悪化等により利益率が低下しました。人員増加や出張費用など販売管理費増加等もあり、セグメント利益は減少しました。以上の結果、CTO事業の売上高は1,549,704千円（前年同四半期比9.8％増）、セグメント利益は29,891千円（前年同四半期比80.1％減）となりました。」

「原材料価格の高騰や円安進行による輸入コストの増加、前年にあった高採算の大口案件の反動等で利益率が低下しました。中期経営計画の達成に向けた体制強化の為の積極的な人財採用に伴う販売管理費の増加もあり、セグメント損失となりました。以上の結果、HPC事業の売上高は1,147,542千円（前年同四半期比19.2％減）、セグメント損失は91,712千円（前年同四半期はセグメント利益85,323千円）となりました。継続顧客向けがアミューズメント機器向けの復調等により引き続き好調であった他、新規顧客向けは堅調に推移しました。しかし、原材料価格の高騰や円安進行による輸入コストの増加、一部顧客のコストダウン要請による採算悪化等により利益率が低下しました。人員増加等による販売管理費の増加もあり、売上高は前年同四半期比で増加となりましたが、セグメント損失となりました。以上の結果、CTO事業の売上高は949,848千円（前年同四半期比16.3％増）、セグメント損失は22,662千円（前年同四半期はセグメント利益52,383千円）となりました。」

「大学等公的研究機関及び民間企業向けともに堅調に推移したものの、原材料価格の高騰や円安進行による輸入コストの増加、前年にあった高採算の大口案件の反動等で利益率が低下しました。中期経営計画の達成に向けた体制強化の為の積極的な人財採用に伴う販売管理費の増加もあり、売上高は前年同四半期比で増加となりましたが、セグメント損失となりました」

「新型コロナウイルス感染症の影響や前年補正予算特需の反動で大学等公的研究機関の需要が低調であったものの、民間企業向けが大手企業への深層学習計算機の大口案件等により好調に推移したことで、売上高は前期比で増加となりました。中期経営計画を達成すべく営業や技術の体制強化の為、人財採用を積極的に進めており、人員増加による販売管理費が増加したことで、セグメント利益は前期比で減少しました。」

「中期経営計画を達成すべく営業や技術の体制強化の為、人財採用を積極的に進めており、人員増加による販売管理費が増加したことで、セグメント利益は減少しました。新規案件は前年の小売業向け大口案件の反動減等により低調に推移しましたが、継続顧客向けの販売が復調したことで、売上高は前年同四半期比で増加となりました。人員増加等により販売管理費が増加しましたが、売上増加と利益率改善によりセグメント利益は増加しました。」

「高採算の大口案件を受注したことで利益率は改善したものの、中期経営計画を達成すべく人財採用を積極的に進めており、人員増加による販売管理費が増加したことで、セグメント利益は減少しました。新規案件は低調に推移しましたが、継続顧客向けの販売が復調したことで、売上高は前年同四半期比で増加となりました。一方、人員増加や試験・検査装置増強に伴う減価償却費の増加等により販売管理費が増加したことでセグメント利益は減少しました。」

「新規案件が底堅く推移した他、継続顧客向けの販売が復調したことで、売上高は前年同四半期比で増加となりました。人員増加等により販売管理費は増加しましたが、売上高の増加と採算の良い継続顧客向けの割合が増えたことによる利益率の改善等もあり、セグメント利益は増加となりました。」

「一定の利益率が見込める継続顧客の比率が低下したことにより利益率は低下したものの、売上高の増加によりセグメント利益も前期比で増加となりました。」

「新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、継続顧客である医療機関における設備投資の手控え、アミューズメント機器向け出荷スライド等があったものの、半導体関連産業向け販売の回復、大手小売業向け新規大口案件の獲得等により、当第３四半期累計期間の売上高は前年同四半期比で増加となりました。一定の利益率が見込める継続顧客の比率が低下したことにより利益率は低下したものの、売上高の増加によりセグメント利益も前年同四半期比で増加となりました。」

「但し、一定の利益率が見込める継続顧客の比率が低下したことによる利益率の低下等もあり、セグメント利益は前年同四半期比で減少となりました。以上の結果、CTO事業の売上高は810,013千円（前年同四半期比9.4％増）、セグメント利益は68,756千円（前年同四半期比7.6％減）となりました。」

「又、顧客の設備投資需要の弱含みにより採算の良い案件が減ったことで利益率も低下し、セグメント利益は減少しました。」

「成長戦略分野での採算の良い案件が増加したこと等で利益率が大幅に改善した結果、売上総利益は前事業年度と比べ152,643千円増加し、1,550,583千円となりました。」