設備投資と研究開発投資の継続拡大
FY2016に初出。29回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026年度の設備投資・研究開発支出を更新有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資による支払は130,482百万円となりました。」
設備投資は1,304億82百万円、研究開発活動に係る支出は1,298億87百万円となった。 - FY2026-H1中間期の設備投資・研究開発実績を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は456億59百万円です。」
当中間期の研究開発費456億59百万円、有形固定資産取得支出579億31百万円を開示している。 - FY2025設備投資・研究開発計画を更新有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資による支払は1,207億11百万円であり、翌連結会計年度は1,400億円を計画しています。また、当連結会計年度の研究開発活動に係る支出額は、1,024億85百万円です。翌連結会計年度も同水準の金額発生を計画しています。」
設備投資実績1,207億11百万円、翌年度計画1,400億円、研究開発支出1,024億85百万円を開示し、研究開発投資規模が前年度から拡大した。 - FY2025-H1中間期の研究開発投資実績を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は406億55百万円です。」
当中間連結会計期間の研究開発費は406億55百万円となった。有形固定資産の取得による支出は534億75百万円である。 - FY2024設備投資・研究開発計画を更新有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資による支払は1,120億49百万円であり、翌連結会計年度は1,300億円を計画しております。また、当連結会計年度の研究開発費は810億55百万円であり、翌連結会計年度は約950億円を計画しております。」
設備投資実績1,120億49百万円、翌年度計画1,300億円、研究開発費実績810億55百万円、翌年度計画約950億円を開示している。 - FY2024-Q3第3四半期の設備投資・研究開発支出を開示有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出が860億77百万円、㈱TAKISAWAなどの買収による支出が179億25百万円となったことなどにより、1,288億93百万円の支出」
第3四半期連結累計期間の有形固定資産取得支出は860億77百万円となった。研究開発費は616億45百万円である。 - FY2024-Q2上期の設備投資・研究開発支出を開示有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出が546億34百万円となったことなどにより、795億52百万円の支出」
当第2四半期連結累計期間の有形固定資産取得支出は546億34百万円、研究開発費は408億45百万円となった。 - FY2023設備投資・研究開発計画を更新有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資による支払は1,378億14百万円であり、翌連結会計年度は1,000億円を計画しております。また、当連結会計年度の研究開発費は813億37百万円であり、翌連結会計年度は約880億円を計画しております。」
設備投資実績1,378億14百万円、翌年度計画1,000億円、研究開発費実績813億37百万円、翌年度計画約880億円を開示している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「日本電産自動車モータ（浙江）有限公司 中国浙江省平湖市 AMEC 車載用製品製造工場 45,000 41 自己資金 2022年８月 2023年９月」
中国浙江省平湖市の車載用製品製造工場について、投資予定総額450億円、2022年8月着手、2023年9月完了予定の新設計画を確定した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資による支払は985億80百万円であり、翌連結会計年度は1,500億円を計画しております。また、当連結会計年度の研究開発費は780億15百万円であり、翌連結会計年度は約950億円を計画しております。」
翌年度の設備投資計画を1,300億円から1,500億円へ、研究開発費計画を約850億円から約950億円へ引き上げた。セルビア車載工場は投資予定総額79億97百万円、2021年着手、2028年12月完了予定としている。 - FY2022-Q3車載工場の着手時期・投資額更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に計画中であった重要な設備の新設のうち、ニデックエレシスヨーロッパ有限会社の車載用製品製造工場建設の着手を2021年12月に、投資予定総額を76億97百万円に変更しております。」
ニデックエレシスヨーロッパの車載用製品製造工場について、着手時期を2021年12月、投資予定総額を76億97百万円として計画を更新した。 - FY2022-Q1車載工場投資計画の金額変更有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に計画中であった重要な設備の新設のうち、ニデックエレシスヨーロッパ有限会社の車載用製品製造工場建設の投資予定総額を76億97百万円に変更しております。」
ニデックエレシスヨーロッパの車載用製品製造工場について、投資予定総額を76億97百万円へ変更した。 - FY2021設備投資計画を増額、研究開発計画を維持有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資による支払は889億11百万円であり、翌連結会計年度は1,300億円を計画しております。また、当連結会計年度の研究開発費は672億80百万円であり、翌連結会計年度は約850億円を計画しております。」
設備投資の翌年度計画を1,300億円、研究開発費を約850億円と開示している。 - FY2021-Q3工場完成と別工場の完了予定変更有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に計画中であった重要な設備の新設のうち、日本電産モータ㈱の家電・商業・産業用製品製造工場建設が2021年１月に完了致しました。また、Nidec Laminaciones de Acero, S.A. de C.V.の家電・商業・産業用製品製造工場建設の完了予定を2021年３月に変更しております。」
日本電産モータの家電・商業・産業用製品工場建設が2021年1月に完了した一方、Nidec Laminaciones de Aceroの工場は完了予定を2021年3月に変更した。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に計画中であった重要な設備の新設のうち、日本電産モータ㈱の家電・商業・産業用製品製造工場建設の完了予定を2021年１月に、Nidec Laminaciones de Acero, S.A. de C.V.の家電・商業・産業用製品製造工場建設の完了予定を2020年11月に変更しております。」
家電・商業・産業用製品工場2件の完了予定を変更し、設備投資計画の完成時期を更新した。日本電産モータ工場は2021年1月完了予定となった。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に計画中であった重要な設備の新設のうち、日本電産モータ㈱の家電・商業・産業用製品製造工場建設の完了予定を2020年９月に変更しております。」
日本電産モータの家電・商業・産業用製品製造工場について、完了予定を2020年9月へ変更し、設備投資計画の完成時期を後ろ倒しにした。 - FY2020新たな海外生産能力増強計画を追加有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資による支払は1,329億26百万円であり、翌連結会計年度は1,400億円を計画しております。」
設備投資実績と翌期計画を更新し、オハイオ、メキシコ、ブラジル、ポーランドの製造設備計画を追加した。研究開発費は当期786億30百万円、翌期約850億円を計画している。 - FY2020-Q3浙江工場等の完了予定を再延期有価証券報告書
「また、日本電産東測（浙江）有限公司の車載用製品製造工場建設の完了予定を2020年２月に、投資予定総額を21億36百万円に、日本電産モータ㈱の家電・商業・産業用製品製造工場建設の完了予定を2020年２月に変更しております。」
浙江の車載工場および日本電産モータの家電・商業・産業用工場について、完了予定を2020年2月へ変更した。東莞の精密小型モータ工場は2019年9月に完成し、メキシコ工場計画も継続している。 - FY2020-Q2東莞工場完成、浙江工場延期、新工場計画追加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に計画中であった重要な設備の新設のうち、日本電産精密馬達科技（東莞）有限公司の精密小型モータ製品用製造工場建設が2019年９月に完了致しました。また、日本電産東測（浙江）有限公司の車載製品用製造工場建設の完了予定を2019年11月に変更しております。」
東莞の精密小型モータ工場は完成した一方、浙江の車載工場は完了予定を2019年11月へ変更した。さらに、メキシコの家電・商業・産業用製品製造工場について投資予定総額1,295百万円、2019年10月着手、2020年8月完了予定の計画を追加している。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に計画中であった重要な設備の新設のうち、日本電産東測（浙江）有限公司の車載製品用製造工場建設の完了予定を2019年８月に、投資予定総額を21億36百万円に、日本電産精密馬達科技（東莞）有限公司の精密小型モータ製品用製造工場建設の完了予定を2019年８月に変更しております。」
浙江および東莞の製造工場について、完了予定を2019年8月へ変更した。設備投資計画の一部で完成時期が後ろ倒しとなっている。 - FY2019設備投資実績と研究開発計画を更新有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資による支払は1,205億55百万円であり、翌連結会計年度の主要な設備投資は163億96百万円を計画しております。また、当連結会計年度の研究開発費は629億12百万円であり、翌連結会計年度は約750億円を計画しております。」
設備投資の当期実績1,205億55百万円、翌期計画163億96百万円、研究開発費の当期実績629億12百万円、翌期計画約750億円を開示している。第2本社・グループ会社集約拠点は総額2,000億円、2020年着手・2030年完了予定として継続している。 - FY2019-Q3新たな第2本社計画を追加し、一部工場計画を変更有価証券報告書
「また、日本電産東測（浙江）有限公司の車載製品用製造工場建設の完了予定を2019年５月に、投資予定総額を20億28百万円に、日本電産精密馬達科技（東莞）有限公司の精密小型モータ製品用製造工場建設への投資予定総額を20億48百万円に変更しております。さらに、新たに確定した重要な設備の新設計画は次のとおりであります。日本電産株式会社 京都府向日市 第２本社及びグループ会社集約拠点 200,000 270 自己資金 借入 2020年 2030年」
浙江工場の完了予定・投資額および東莞工場の投資額を変更する一方、第2本社・グループ会社集約拠点について投資予定総額2,000億円、2020年着手・2030年完了予定の新規計画を確定している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に計画中であった重要な設備の新設のうち、ベトナム日本電産サンキョー会社の家電製品用製造工場建設並びに日本電産サンキョー㈱の第５工場建設及びそれに伴う第１工場改修がそれぞれ2018年８月に完了致しました。」
ベトナムの家電製品用製造工場および日本電産サンキョーの第5工場建設・第1工場改修が2018年8月に完了し、設備投資計画が具体的な完成段階に進んだ。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に計画中であった重要な設備の新設のうち、ベトナム日本電産サンキョー会社の家電製品用製造工場の完了予定を2018年９月に変更しております。」
ベトナムの家電製品用製造工場について、完了予定を2018年9月へ変更しており、従来計画から完成時期が後ろ倒しとなった。 - FY2018研究開発計画を増額、設備投資計画は減額有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資による支払は908億41百万円であり、翌連結会計年度の主要な設備投資は169億８百万円を計画しております。また、当連結会計年度の研究開発費は554億38百万円であり、翌連結会計年度は約630億円を計画しております。」
当期設備投資は908億41百万円、翌期計画は169億8百万円。一方、研究開発費は当期554億38百万円、翌期計画は約630億円へ増額されている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「日本電産東測(浙江)有限公司 中国浙江省平湖市 日本電産モーターズ アンド アクチュエーターズ 車載製品用製造工場 2,734 － 自己資金 2018年 ２月 2018年 12月」
中国浙江省平湖市の車載製品用製造工場について、投資予定総額27億34百万円、2018年2月着手、同年12月完了予定の新設計画を確定した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、当第２四半期連結累計期間において、新たに確定した重要な設備の新設計画は次のとおりであります。」
東莞の精密小型モータ製品用製造工場について、投資予定総額1,597百万円、2017年9月着手、2019年5月完了予定の新設計画を確定した。また、ベトナム日本電産サンキョーの家電製品用製造工場の完了予定を2017年12月に変更している。 - FY2017研究開発計画を増額、設備投資計画は減額有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資による支払は687億18百万円であり、翌連結会計年度の主要な設備投資は384億61百万円を計画しております。また、当連結会計年度の研究開発費は528億７百万円であり、翌連結会計年度は約600億円を計画しております。」
設備投資は翌期計画が384億61百万円、研究開発費は翌期約600億円で、研究開発計画は前回の約550億円から増額されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資による支払は819億18百万円であり、翌連結会計年度の主要な設備投資は403億71百万円を計画しております。また、当連結会計年度の研究開発費は519億78百万円であり、翌連結会計年度は約550億円を計画しております。」
設備投資と研究開発費について当期実績および翌期計画を数値で示している。