車載及び家電・商業・産業用事業の成長
FY2016に初出。39回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-10-01。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。24社中5社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2026重点事業は増収と大幅減損損失が併存有価証券報告書
「家電・商業・産業用では、データセンターの非常用電源向け発電機やグリーンイノベーションの進展に伴うバッテリーエネルギー貯蔵システム（BESS）の需要が引き続き右肩上がりで推移しています。」
家電・商業・産業用の売上高は1兆1,046億5百万円へ増加した一方、ACIM等で競争激化・EV成長減速を背景に大規模減損を計上した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「家電・商業・産業用では、データセンターの非常用電源向け発電機やグリーンイノベーションの進展に伴うバッテリーエネルギー貯蔵システム（BESS）の需要が引き続き右肩上がりで推移しています。これらの旺盛な需要に応えるためにインド・フランス・北中米にて生産能力の増強投資を鋭意進めると共に、バリューチェーンの下流領域の保守・点検等のリカーリングビジネスも強化を図っています。」
発電機・BESS需要への対応として、インド・フランス・北中米で生産能力を増強し、保守・点検等の継続収益型事業も強化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「家電・商業・産業用は、データセンターの非常用電源向けの発電機やグリーンイノベーションの進展に伴うバッテリーエネルギー貯蔵システム（BESS）、社会インフラ更新に伴う大型モータの需要が拡大しています。」
発電機、BESS、大型モータの需要拡大を取り込み、家電・商業・産業用製品グループの売上高は前期比9.0％増の1兆526億55百万円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「「家電・商業・産業用」製品グループの売上高は、AIデータセンター建設ラッシュを背景にデータセンターに必要不可欠な発電機等の需要が急拡大しており、それに対応した生産能力の増強を鋭意進めています。またグリーンイノベーション関連需要の拡大に伴いバッテリーエネルギー貯蔵システム（BESS）の大幅拡大に注力するなか、前年同期比8.4%増収の5,200億80百万円となりました。」
発電機・BESS需要を取り込み、家電・商業・産業用製品グループの売上高が5,200億80百万円となった。発電機向け生産能力の増強も進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「「家電・商業・産業用」製品グループの売上高は、家電需要の調整が続く一方、産業関連を中心としたモーション＆エナジー事業本部（MOEN）では発電機やクリーンエネルギー市場拡大の追い風を着実に捉えたことに加えて、旺盛なインフラ関連需要を背景に新規事業を拡大しました。その結果、前期比5.7%増収の9,660億82百万円となりました。」
家電・商業・産業用の売上高が前期比5.7%増の9,660億82百万円、営業利益が62.2%増の1,148億74百万円となり、発電機、クリーンエネルギー、インフラ関連需要を取り込んだ。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は、中国EV市場の想定を超える競争激化の一方でグローバルでの自動車生産台数の回復を着実に取り込んだことにより、前年同期比10.1%増収の4,341億66百万円となりました。」
車載製品グループは自動車生産回復を取り込み、売上高が前年同期比10.1%増の4,341億66百万円となった。営業利益も224億67百万円となり、前年同期の営業損失から改善した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は、中国EV市場の台数成長率低下の一方、グローバル自動車生産台数の回復もあり、為替の影響（前年同期比約116億円の増収）を含め、前年同期比11.0%増収の2,821億76百万円となりました。」「家電・商業・産業用」製品グループの売上高は、家電需要の調整継続の中、発電機やクリーンエネルギー市場の追い風を受け、産業分野を中心としたモーション＆エナジー事業本部（MOEN）の増収等により、為替の影響（前年同期比約222億円の増収）を含め、前年同期比5.8%増収の4,796億63百万円となりました。」
車載および家電・商業・産業用の重点事業について、半期の売上高と前年同期比増収率を更新した。車載は2,821億76百万円、家電・商業・産業用は4,796億63百万円となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は、中国EV市場の台数成長率低下の一方、グローバル自動車生産台数の回復もあり、為替の影響（前年同期比約49億円の増収）を含め、前年同期比21.5％増収の1,376億円となりました。営業利益は、トラクションモータシステム（E-Axle）における製品構成の良化や、固定費の大幅な低減を達成したこと等により、前年同期比110億60百万円増加の110億28百万円となり、営業利益率が8.0%へ回復致しました。」「家電・商業・産業用」製品グループの営業利益は、増収による影響、固定費の大幅低減、原価改善の着実な進捗により、為替の影響（前年同期比約11億円の増益）を含め、前年同期比72.6％増益の309億５百万円となり、「家電・商業・産業用」製品グループの営業利益として、四半期連結会計期間の過去最高を更新致しました。なお、営業利益率は、当第１四半期で12.9％へ大幅に改善致しました。」
車載は増収に加えE-Axleの製品構成改善・固定費低減により営業黒字化し、営業利益率8.0％へ回復した。家電・商業・産業用は営業利益率12.9％、営業利益は四半期過去最高となった。 - FY2023車載は増収ながら営業赤字、家電等は増収減益有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は、ロシアによるウクライナ侵攻の影響や顧客における半導体等電子部品の調達困難な状況が続く中、トラクションモータシステム（E-Axle）等の増収により、為替の影響（前期比約466億円の増収）を含め、前期比24.4％増収の5,196億54百万円となりました。このような状況下、当期に構造改革費用を計上した結果、営業損益は、為替の影響（前期比約29億円の増益）を含め、前期比529億66百万円減少の422億91百万円の損失となりました。」
車載はE-Axle等により増収となった一方、構造改革費用等により営業赤字となった。家電・商業・産業用も売上高は16.2％増加したが、営業利益は9.4％減益となった。 - FY2023-Q3車載は増収ながら営業赤字、家電等は増収増益有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は、ロシアによるウクライナ侵攻の影響や顧客における半導体等電子部品の調達困難な状況に加え、中国での新型コロナウイルス感染拡大の影響もある中、為替の影響（前年同期比約367億円の増収）を含め、前年同期比31.0%増収の3,945億９百万円となりました。また、原価高騰に対して売価反映を実行するとともに、継続的な原価改善、固定費適正化を実施し、特にトラクションモータシステム（E-Axle）の改善効果が現れました。このような状況下、当第３四半期連結累計期間に事業環境の変化を反映し欧州等で構造改革費用を計上した結果、営業損益は、為替の影響（前年同期比約25億円の増益）を含め、前年同期比133億91百万円減少の25億62百万円の損失となりました。」
車載は売上高が31.0%増加した一方、構造改革費用等により営業損失となった。家電・商業・産業用は大型案件を含む増収と原価改善・固定費適正化等により増収増益となった。 - FY2023-Q2重点事業の増収減益が継続有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は、ロシアによるウクライナ侵攻の影響や顧客における半導体等電子部品の調達困難な状況が続く中、トラクションモータシステム（E-Axle）の増収等により、為替の影響（前年同期比約229億円の増収）を含め、前年同期比28.9%増収の2,541億50百万円となりました。営業利益は、世界的な原価高騰に対して売価反映を実行するとともに、継続的な原価改善、固定費適正化を実施している一方、引き合いや受注が急拡大しているトラクションモータシステム（E-Axle）等の開発費等を継続して計上したことの結果、為替の影響（前年同期比約20億円の増益）を含め、前年同期比34.5%減益の54億63百万円となりました。」
車載は増収ながらE-Axle等の開発費を含む先行費用により減益となった。家電・商業・産業用も売上高は前年同期比19.9%増となった一方、製品構成の変動等により営業利益は5.5%減益となった。 - FY2023-Q1重点事業は増収減益または営業赤字有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は、新型コロナウイルス感染症によるロックダウンやロシアによるウクライナ侵攻による影響、顧客における半導体等電子部品の調達困難な状況が続く中、為替の影響（前年同期比約131億円の増収）を含め、前年同期比15.9％増収の1,132億80百万円となりました。営業損益は、これらに加え、引き合い、受注が急拡大しているトラクションモータシステム（E-Axle）等の開発費等を継続して計上している結果、為替の影響（前年同期比約39億円の増益）を含め、前年同期比49億24百万円減少の32百万円の損失となりました。」
車載は売上高が前年同期比15.9％増となった一方、E-Axle等の開発費や部材調達困難の影響により営業損失となった。家電・商業・産業用も増収ながら世界的な原価高騰等により減益となっている。 - FY2022前進有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は、前期と比較すればやや回復基調にあり、前期比16.6%増収の4,176億43百万円となりました。」「家電・商業・産業用」製品グループの売上高は、主に家電向けコンプレッサや空調機器向けモータ、欧米での搬送用ロボット向けモータ及びギアの増収により、前期比30.7%増収の7,865億88百万円となりました。」
車載および家電・商業・産業用の売上高がそれぞれ16.6%、30.7%増加した。車載は開発費等により営業減益だった一方、家電・商業・産業用は営業利益も47.4%増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は、前第３四半期連結累計期間と比較すればやや回復基調にあり、前年同期比17.6%増収の3,011億18百万円となりました。」「家電・商業・産業用」製品グループの売上高は、主に家電向けコンプレッサや空調機器向けモータ、欧米での搬送用ロボット向けモータ及びギアの増収により、前年同期比34.1%増収の5,757億78百万円となりました。」
車載及び家電・商業・産業用の重点事業で増収が進んだ。車載は売上高3,011億18百万円、家電・商業・産業用は5,757億78百万円となり、後者では営業利益も前年同期比59.9%増益となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は、ベトナムを中心とした東南アジア地区における製造拠点の新型コロナウイルス感染症による長期ロックダウン影響の売上減少や顧客における半導体等電子部品の調達困難による出荷減影響があったものの、前第２四半期連結累計期間と比較すればやや回復基調にあり、前年同期比32.2%増収の1,971億97百万円となりました。」「家電・商業・産業用」製品グループの売上高は、主に家電向けコンプレッサや空調機器向けモータ、欧米での搬送用ロボット向けモータ及びギアの増収により、前年同期比38.3%増収の3,780億21百万円となりました。」
車載および家電・商業・産業用の重点事業で増収が進み、車載売上高は1,971億97百万円、家電・商業・産業用売上高は3,780億21百万円となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「「車載」製品グループは、前第１四半期での世界的需要減少から回復基調にあり、前年同期比72.1%増収の977億47百万円となりました。」
車載は売上高977億47百万円、営業利益48億92百万円となり、前年同期の営業損失から黒字化した。家電・商業・産業用も売上高1,864億32百万円、営業利益196億19百万円となり、増収増益が進んだ。 - FY2021車載は増収減益、家電等は増収増益有価証券報告書
「売上高は第１四半期連結会計期間を底に急回復したことに加え、オムロンオートモーティブエレクトロニクス買収の影響により、前期比7.5%増収の3,580億75百万円となりました。営業利益はWPR4プロジェクトによるあらゆる原価改善に総力を挙げて取り組んだ結果、トラクションモータ以外の既存製品の利益は第１四半期連結会計期間を底に急回復し、二桁を超える営業利益率までの改善を継続しているものの、需要が急拡大しているトラクションモータシステム（E-Axle）等の先行開発費等を継続して計上しているため、前期比7.9%減益の195億26百万円となりました。」
車載は売上高が7.5%増加した一方、E-Axle等の先行開発費により営業利益は7.9%減少した。家電・商業・産業用は売上高6.9%増、営業利益56.2%増となった。 - FY2021-Q3車載は増収ながら減益、家電等は増収増益有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は、第１四半期連結会計期間を底に急回復したことに加え、オムロンオートモーティブエレクトロニクス買収の影響により、前年同期比5.3%増収の2,560億８百万円となりました。営業利益は、WPR4プロジェクトによるあらゆる原価改善に総力を挙げて取り組んだ結果、トラクションモータ以外の既存製品の利益は第１四半期連結会計期間を底に急回復し、二桁を超える営業利益率までの改善を継続しているものの、需要が急拡大しているトラクションモータシステム（E-Axle）等の先行開発費等を継続して計上しているため、前年同期比32.6%減益の120億74百万円となりました。」「家電・商業・産業用」製品グループの売上高は主にエンブラコ買収の影響に加え、欧米での搬送用ロボット向けモータ及びギアの増収や家電向けコンプレッサの増収により、前年同期比2.8%増収の4,292億99百万円となりました。営業利益は欧州等で当第３四半期連結累計期間に構造改革費用約45億円を計上したものの、増収及び徹底的な原価改善等を実行したことにより営業利益率が1.9%改善し、前年同期比33.5%増益の362億20百万円となりました。」
車載は第1四半期を底に既存製品が回復し売上高は5.3%増となったが、E-Axle等の先行開発費により営業利益は32.6%減益となった。一方、家電・商業・産業用はエンブラコ買収等で2.8%増収、原価改善等により33.5%増益となった。 - FY2021-Q2車載は減収・大幅減益、家電等は買収効果と改善で増収増益有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は日本電産モーターズアンドアクチュエーターズのアクチュエータ製品や日本電産トーソクのコントロールバルブ等が大きく減収となる一方、オムロンオートモーティブエレクトロニクス買収の影響により、前年同期比1.1%減収の1,491億35百万円となりました。営業利益は需要が急拡大しているトラクションモータシステム（E-Axle）等の開発費等を継続して計上している一方、WPR4プロジェクトによるあらゆる原価改善に総力を挙げて取り組んだ結果、前年同期比67.6%減益の43億97百万円となりました。」「家電・商業・産業用」製品グループの売上高は主にエンブラコ買収の影響により、前年同期比1.0%増収の2,733億34百万円となりました。営業利益は原価改善及び固定費適正化を主因に、前年同期比18.3%増益の220億22百万円となりました。」
車載は売上高が前年同期比1.1%減、営業利益が67.6%減となった。一方、家電・商業・産業用はエンブラコ買収の影響で1.0%増収、原価改善及び固定費適正化により営業利益が18.3%増益となった。 - FY2021-Q1車載は急減収・大幅減益、家電等は買収効果で増収増益有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は世界的な需要の減少に伴い、日本電産モーターズアンドアクチュエーターズのアクチュエータ製品や日本電産トーソクのコントロールバルブ等が大きく減収となる一方、オムロンオートモーティブエレクトロニクス買収の影響により、前年同期比24.8%減収の567億97百万円となりました。営業利益は売上が大きく減少している中で、需要が急拡大しているトラクションモータシステム（E-Axle）等の開発費等を継続して計上している一方、WPR4プロジェクトによるあらゆる原価改善に総力を挙げて取り組んだ結果、前年同期比99.1%減益の61百万円となりました。「家電・商業・産業用」製品グループの売上高は主にエンブラコ買収の影響により、前年同期比1.7%増収の1,250億96百万円となりました。営業利益は原価改善及び固定費適正化を主因に、前年同期比3.4%増益の89億67百万円となりました。」
重点成長事業のうち、車載は世界的需要減少とE-Axle開発費等により売上高が24.8%減、営業利益が99.1%減となった。一方、家電・商業・産業用はエンブラコ買収、原価改善および固定費適正化により増収増益となった。 - FY2020重点事業は増収と減益が併存有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は、オムロンオートモーティブエレクトロニクス買収の影響及びトラクションモータ工場の本格的な量産稼働による増収により、前年度比12.1%増収の3,332億41百万円となりました。為替の影響は前年度比約102億円の減収要因となりました。営業利益は需要が急拡大しているトラクションモータシステム（E-Axle）等の開発及び生産立ち上げに向けた先行投資に係る追加の費用約140億円を計上したこと、及び為替悪化の影響約16億円を主因に、前年度比31.7%減益の224億83百万円となりました。」
車載は買収と量産稼働により増収となった一方、E-Axle等の先行投資と為替影響により大幅減益となった。家電・商業・産業用はエンブラコ買収等で13.6%増収、営業利益は1.1%増益となった。 - FY2020-Q3重点事業は増収ながら減益有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高はオムロンオートモーティブエレクトロニクス（以下、「日本電産モビリティ」）買収の影響及びトラクションモータ工場の本格的な量産稼働による増収により、前年同期比8.6%増収の2,430億21百万円となりました。為替の影響は前年同期比約88億円の減収要因となりました。営業利益は、需要が急拡大しているトラクションモータシステム（E-Axle）等の開発及び生産立ち上げに向けた先行投資に係る追加の費用約120億円を計上したこと、及び為替悪化の影響約19億円を主因に、前年同期比33.9%減益の188億90百万円となりました。」
車載は日本電産モビリティ買収とトラクションモータ量産により増収となった一方、E-Axle等への先行投資と為替悪化により減益となった。家電・商業・産業用もエンブラコ買収で増収となったが、追加一時費用により減益となった。 - FY2020-Q2重点事業は売上の増減が分かれ減益有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は日本電産モーターズアンドアクチュエーターズのアクチュエータ製品やトラクションモータ工場の本格的な量産稼働による増収があったものの、為替悪化の影響約53億円を主因に、前年同期比0.7%減収の1,508億32百万円となりました。」「家電・商業・産業用」製品グループの売上高は主にエンブラコ買収の影響により、前年同期比8.2%増収の2,705億80百万円となりました。」
車載は前年同期比0.7%減収、家電・商業・産業用は同8.2%増収となった一方、両製品グループは先行投資・一時費用等により営業減益となった。 - FY2020-Q1重点事業が減収減益有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は日本電産モーターズアンドアクチュエーターズのアクチュエータ製品や日本電産トーソクのコントロールバルブが増収であったものの、為替悪化の影響約19億円を主因に、前年同期比2.2%減収の754億88百万円となりました。」
車載製品グループは第1四半期に売上高754億88百万円、前年同期比2.2%減収となった。車載及び家電・商業・産業用を成長領域とする中で、為替、先行開発費、販売減少等により営業利益も減少している。 - FY2019前進有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は日本電産トーソクのコントロールバルブ製品の売上増等を主因に、前年度比0.7%増収の2,972億98百万円となりました。」「家電・商業・産業用」製品グループの売上高は前第２四半期連結会計期間に買収が完了した新規連結会社及び産業用モータ、発電機等の売上増を主因に、前年度比3.8%増収の5,383億16百万円となりました。」
車載と家電・商業・産業用を分離表示し、両製品グループの年度売上高と増収実績を開示している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は、日本電産トーソクのコントロールバルブ製品の売上増等を主因に、前年同期比3.2%増収の2,237億66百万円となりました。」「家電・商業・産業用」製品グループの売上高は、前第２四半期連結会計期間に買収が完了した新規連結会社及び産業用モータ、発電機等の売上増を主因に、前年同期比5.6%増収の4,027億44百万円となりました。」
第3四半期累計で車載売上高2,237億66百万円、家電・商業・産業用売上高4,027億44百万円となり、重点事業の成長実績を更新している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は、電動パワーステアリング用等の車載用モータや日本電産モーターズアンドアクチュエーターズのアクチュエータ製品の売上増を主因に、前年同期比8.1%増収の1,519億４百万円となりました。」「家電・商業・産業用」製品グループの売上高は、前第２四半期連結会計期間に買収が完了した新規連結会社及び産業用モータ、発電機等の売上増を主因に、前年同期比8.8%増収の2,721億48百万円となりました。」
車載売上高は前年同期比8.1%増の1,519億4百万円、家電・商業・産業用は同8.8%増の2,721億48百万円となり、重点事業の成長実績を開示している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は、電動パワーステアリング用等の車載用モータや日本電産モーターズアンドアクチュエーターズのアクチュエータ製品の売上増を主因に、前年同期比12.3%増収の771億81百万円となりました。」
車載製品グループを独立表示し、電動パワーステアリング用モータ等を含む売上高が前年同期比12.3%増の771億81百万円、営業利益が前年同期比25.2%増の109億5百万円となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「「車載及び家電・商業・産業用」製品グループの売上高は前期比42.3%増収の8,140億２百万円となりました。」
重点事業グループの売上高が前期比42.3%増の8,140億2百万円、営業利益が前期比39.0%増の793億86百万円となり、成長の実績を開示している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「車載及び家電・商業・産業用 400,709 598,228」
車載及び家電・商業・産業用の第3四半期累計売上高が前年同期400,709百万円から598,228百万円へ増加し、重点事業の規模拡大を数値で示している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「車載及び家電・商業・産業用 265,645 390,572」
車載及び家電・商業・産業用の上期売上高が前年同期265,645百万円から390,572百万円へ増加し、重点事業の規模拡大を数値で示している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「本件取引により、当社グループの重点分野のひとつである欧州の商業用家電市場におけるポジションを更に強化することが可能となります。」
LGB Elettropompeの持分100%取得を完了し、欧州の商業用家電市場におけるポジション強化を具体化した。セコップ買収では冷蔵庫市場への参入も進めている。 - FY2017前進有価証券報告書
「「車載及び家電・商業・産業用」製品グループの売上高は前年度比3.1%増収の5,720億85百万円となりました。」「車載及び家電・商業・産業用」製品グループの営業利益は原価改善と製品構成の変動等による増益を主因に、前年度比26.8%増益の580億85百万円となりました。」
重点事業グループについて、売上高5,720億85百万円、営業利益580億85百万円、営業利益前年比26.8%増を年次実績として開示している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「本件取引により、当社グループの重点分野のひとつである家電・商業・産業用モータ事業における重要部門であるエレベータ&ドライブ・システム（以下「EDS」）事業において、カントン社が保有する多様な優良顧客に対してEDS事業の既存製品と組み合わせた最適なソリューションを提供することができ、当社の北米エレベータ関連事業の成長を加速させることを目的としております。」
Canton Elevator買収により、家電・商業・産業用事業の成長領域であるEDS事業と北米顧客基盤の拡大を進めている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、当第２四半期（３ヶ月）の業績につきましても、ビジネスポートフォリオ転換の推進役である「車載及び家電・商業・産業用」で利益率の改善が継続しており」
車載及び家電・商業・産業用をビジネスポートフォリオ転換の推進役とし、利益率改善が続いていると記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「本件取引により、当社グループの重点分野のひとつである家電・商業・産業用モータ事業の中の家電モータ事業において欧州での競争力を高めることができる他、IMEP社の持っている優良顧客の獲得を目的としております。」
IMEP社買収の完了により、重点分野である家電・商業・産業用モータ事業の成長施策が具体的に進展した。 - FY2016初出有価証券報告書
「製品グループでは、ビジネスポートフォリオ転換の推進役である「車載及び家電・商業・産業用」の四半期営業利益率が第４四半期で初めて10%を超えてまいりました。」
ポートフォリオ転換の中心事業として車載及び家電・商業・産業用を位置づけている。