原材料・部品の価格高騰と供給制約
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2023。
ニデックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。109社中64社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに31社。
- FY2023顕在化有価証券報告書
「直近では、ウクライナ危機に端を発するグローバルエネルギー供給体制の再編並びに米中貿易問題の激化が原材料・組立部品価格の世界的高騰を誘発し、NIDECの製品供給能力を圧迫する結果となりました。」
原材料・部品価格高騰と供給制約が、製品供給能力を圧迫する実際の影響として記載されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当社を取り巻く直近の事業環境は、IT機器・家電等の出荷ピークアウト、グローバル自動車生産台数回復の遅れ、米国住宅着工件数のスローダウン継続、設備投資関連需要のピークアウト等厳しい環境が持続しており、EV関連製品は中国でのロックダウン実施による生産減速の影響を受ける形となりました。」
顧客における半導体等電子部品の調達困難が続き、車載等の生産・販売環境に実際の影響が出ている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の継続事業からの連結売上高は、ロシアによるウクライナ侵攻の影響や顧客における半導体等電子部品の調達困難な状況が続く中、為替の影響（前年同期比約1,396億円の増収）を含め、前年同期比24.2%増収の１兆1,307億67百万円となり、過去最高を更新致しました。」
顧客における半導体等電子部品の調達困難が当四半期にも継続し、供給制約が事業環境に実際に影響している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の継続事業からの連結売上高は、新型コロナウイルス感染症によるロックダウンやロシアによるウクライナ侵攻による影響、顧客における半導体等電子部品の調達困難な状況が続く中、為替の影響（前年同期比約672億円の増収）を含め、前年同期比20.8％増収の5,403億69百万円となり、過去最高を更新致しました。」
半導体等電子部品の調達困難が当四半期にも継続し、原材料価格高騰やサプライチェーン混乱とともに事業環境への影響要因として記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「2021年度第４四半期、ロシアによるウクライナ侵攻を受け各国が対ロシア経済制裁措置を発動しました。これに伴うエネルギー事情の悪化やグローバルサプライチェーンの混乱による原材料生産・調達能力の圧迫が、当社事業の製品原価を押し上げる可能性があります。」
半導体・原材料不足と価格高騰に加え、ウクライナ情勢によるエネルギー・サプライチェーン制約を追加している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当社を取り巻く環境は、半導体不足、原材料価格高騰、新型コロナウイルスの新興国での感染拡大等のリスク要因が顕在化した状態となっております。」
原材料価格高騰及び半導体不足が、従来の調達リスクとして想定されていた状態から、足許で顕在化した事象として継続している。日本電産サンキョーでは原材料高騰が営業利益減少要因となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当社を取り巻く環境では、半導体供給懸念、原材料価格高騰に加え、新型コロナウイルスの新興国での感染拡大等のリスク要因が顕在化いたしました。」
原材料価格高騰と部材供給制約に加え、新興国での感染拡大が同時に顕在化し、半導体等電子部品の調達困難や生産制約として業績に影響している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「足許では新型コロナウイルス感染症再拡大、原材料価格高騰、半導体等の部材不足などのリスク要因が顕在化しており、経営環境については今後も不透明な状況が見込まれます。」
原材料価格高騰及び半導体等の部材不足が、従来の調達リスクとして想定されていた状態から、足許で顕在化した事象として記載された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「またコロナ禍及び米中の貿易問題による需給バランスの崩れで、樹脂・電子部品等の原材料調達環境が悪化し、NIDECの生産数量が制限される可能性があります。」
原材料・部品の調達リスクについて、コロナ禍及び米中貿易問題による調達環境悪化と生産数量制限の可能性を具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「諸要因により原材料や部品の調達余地が制限された場合、NIDECは代替材料を提供するサプライヤーの確保及び当該原材料・部品の使用量低減を可能にする設計及び開発への投資を行います。」
原材料・部品の価格高騰や供給制約に対し、代替サプライヤー確保と設計・開発投資で対応する方針を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これら原材料、組立部品の価格が高騰して所要量を充足できない場合、NIDECの生産能力が制限されます。」
原材料・部品の価格高騰および供給制約リスクを再確認している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「これは主に売上の減少及び原材料費の高騰によるものであります。」
原材料費高騰リスクについて、タイ日本電産の営業利益減少要因として実際に発生したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「アルミニウムやレアアース等の原材料及び電子回路、磁石、コネクタ等組立部品を外部から調達しております。こうした原材料、組立部品が価格高騰により十分に調達できない場合、NIDECの生産能力が制限されます。」
原材料・部品の価格、供給業者の経営状態、紛争鉱物規制などを調達リスクとして挙げている。