海外売上・海外子会社に係る為替変動
FY2016に初出。34回の記載のうち32回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の対米ドル平均為替レート（１ドル当たり146.04円）は前年同期比約４%の円高、対ユーロ平均為替レート（１ユーロ当たり168.06円）は前年同期比約１%の円安となりました。なお、当中間連結会計期間の売上高、営業利益への為替影響は下記のとおりです。- 売上高：前年同期比約379億円の減収 - 営業利益：前年同期比約34億円の減益」
円高を含む為替変動が、当中間期の売上高約379億円減収、営業利益約34億円減益要因として実績に現れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当期の売上高、営業利益への為替影響は下記のとおりです。- 売上高：前期比約1,007億円の増収 - 営業利益：前期比約67億円の増益」
円安による為替影響が、売上高約1,007億円、営業利益約67億円の増収・増益要因として年度業績に現れた一方、為替差損約141億円も計上した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「税引前中間利益は、当第２四半期連結会計期間において急速な円高が進行したことに伴う為替差損約273億円を計上した影響も含め、前年同期比30.9%減益の1,001億74百万円」
急速な円高に伴う為替差損約273億円が税引前中間利益に実際に影響した。一方、売上高には約769億円、営業利益には約79億円の増収・増益影響があった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当期の売上高、営業利益への為替影響は下記のとおりです。- 売上高：前年同期比約1,214億円の増収 - 営業利益：前年同期比約87億円の増益」
円安による為替影響が、売上高約1,214億円、営業利益約87億円の増収・増益要因として年度業績に現れた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間の売上高、営業利益への為替影響は下記のとおりです。- 売上高：前年同期比約695億円の増収 - 営業利益：前年同期比約51億円の増益」
円安による為替影響が、売上高約695億円、営業利益約51億円の増収・増益要因として第3四半期累計業績に現れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の継続事業からの連結売上高は、家電需要の調整継続、中国EV市場の台数成長率低下の一方、IT機器業界はボトムアウトの兆候、グローバル自動車生産台数の回復、産業・インフラ系需要の好調等もあり、為替の影響（前年同期比約457億円の増収）を含め、前年同期比2.6%増収の１兆1,606億62百万円となり、過去最高を更新致しました。」
円安による為替影響が前年同期比約457億円の増収要因として上期業績に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の継続事業からの連結売上高は、IT機器の出荷ピークアウト継続、家電需要の調整継続、中国EV市場の台数成長率低下の一方、グローバル自動車生産台数の回復、産業・インフラ系需要の好調等もあり、為替の影響（前年同期比約233億円の増収）を含め、前年同期比4.8％増収の5,660億55百万円となりました。」
為替影響が前年同期比約233億円の増収要因として第1四半期業績に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当期の継続事業からの連結売上高は、ロシアによるウクライナ侵攻の影響や顧客における半導体等電子部品の調達困難な状況が続く中、トラクションモータシステム（E-Axle）をはじめとする車載製品や工作機械事業への参入を含めた機器装置での増収により、為替の影響（前期比約2,709億円の増収)を含め、前期比16.9％増収の２兆2,428億24百万円となり、過去最高を更新致しました。」
為替影響が前期比約2,709億円の増収要因として年度業績に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の継続事業からの連結売上高は、ロシアによるウクライナ侵攻の影響や顧客における半導体等電子部品の調達困難な状況が続く中、為替の影響（前年同期比約2,213億円の増収）を含め、前年同期比20.8%増収の１兆6,997億47百万円となり、過去最高を更新致しました。」
為替影響が前年同期比約2,213億円の増収要因として第3四半期累計の業績に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の継続事業からの連結売上高は、ロシアによるウクライナ侵攻の影響や顧客における半導体等電子部品の調達困難な状況が続く中、為替の影響（前年同期比約1,396億円の増収）を含め、前年同期比24.2%増収の１兆1,307億67百万円となり、過去最高を更新致しました。」
円安による為替影響が前年同期比約1,396億円の増収要因として当第2四半期累計の業績に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の継続事業からの連結売上高は、……為替の影響（前年同期比約672億円の増収）を含め、前年同期比20.8％増収の5,403億69百万円となり、過去最高を更新致しました。」
円安による為替影響が前年同期比約672億円の増収要因として当第1四半期の業績に現れている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「NIDECが連結会計年度末において保有する外貨建金融商品において、その他全ての変数を一定とすることを前提に、米国ドル、ユーロに対してそれぞれ１％円高となった場合に、連結損益計算書の税引前利益に与える影響は次のとおりであります。」
為替リスク管理について、1%円高時の税引前利益影響を米ドル△11億16百万円、ユーロ△4億73百万円として定量開示した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「「精密小型モータ」製品グループの売上高は、前年同期比5.5%減収の3,212億25百万円、為替の影響は前年同期比約185億円の増収要因となりました。」
為替変動が精密小型モータで約185億円の増収要因となったほか、車載、家電・商業・産業用でも増収要因として実績に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高は前年同期比3.0%減収の1,013億６百万円、為替の影響は前年同期比約44億円の増収要因となりました。」
為替変動が精密小型モータの売上高に約44億円の増収要因として実績に現れた。車載及び家電・商業・産業用でも為替が増収要因となった一方、事業ごとに影響は異なっている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「売上高は前期比4.6%増収の4,435億98百万円、為替の影響は前期比約51億円の減収要因となりました。」
為替変動が精密小型モータの売上高で約51億円の減収要因となり、年度業績に継続して現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高は前年同期比1.5%増収の3,399億52百万円、為替の影響は前年同期比約44億円の減収要因となりました。」
為替変動が精密小型モータの売上高に約44億円の減収要因として実績に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高は前年同期比1.7%増収の2,234億62百万円、為替の影響は前年同期比約25億円の減収要因となりました。」
為替の影響が精密小型モータで約25億円の減収要因となった。車載でも約11億円、家電・商業・産業用でも約42億円の減収要因となっており、為替変動の影響が継続して実績に現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当期の継続事業からの連結売上高は、為替の影響により約381億円の減収となったものの、前年度比4.0%増収の１兆5,348億円となり、過去最高を更新致しました。」
為替変動が年度の連結売上高に約381億円の減収要因として現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「「精密小型モータ」製品グループの売上高は前年同期比2.4%減収の3,349億32百万円、為替の影響は前年同期比約94億円の減収要因となりました。」
円高・為替悪化の影響が、精密小型モータで約94億円の減収要因となった。車載でも約88億円、家電・商業・産業用でも約99億円の減収要因となっている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は日本電産モーターズアンドアクチュエーターズのアクチュエータ製品やトラクションモータ工場の本格的な量産稼働による増収があったものの、為替悪化の影響約53億円を主因に、前年同期比0.7%減収の1,508億32百万円となりました。」
為替悪化が車載製品グループで約53億円の減収要因となった。精密小型モータでも約53億円、家電・商業・産業用でも約54億円の減収要因となっている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は日本電産モーターズアンドアクチュエーターズのアクチュエータ製品や日本電産トーソクのコントロールバルブが増収であったものの、為替悪化の影響約19億円を主因に、前年同期比2.2%減収の754億88百万円となりました。」
為替悪化が車載製品グループで約19億円の減収要因となった。精密小型モータでも約10億円、家電・商業・産業用でも約5億円の減収要因となっている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「「精密小型モータ」製品グループの売上高は前年度比2.4%減収の4,414億67百万円、為替の影響は前年度比約９億円の減収要因となりました。」
為替変動が精密小型モータの売上高に約9億円の減収要因として実績に現れている。車載では約15億円、家電・商業・産業用では約10億円の減収要因となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「「精密小型モータ」製品グループの売上高は、前年同期比0.5%減収の3,432億53百万円、為替の影響は前年同期比約16億円の減収要因となりました。」
為替変動が精密小型モータ製品グループで約16億円の減収要因として第3四半期累計業績に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「「精密小型モータ」製品グループの売上高は、前年同期比3.8%増収の2,289億55百万円、為替の影響は前年同期比約12億円の減収要因となりました。」
為替変動が精密小型モータの売上高に約12億円の減収要因として実際に影響した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は、電動パワーステアリング用等の車載用モータや日本電産モーターズアンドアクチュエーターズのアクチュエータ製品の売上増を主因に、前年同期比12.3%増収の771億81百万円となりました。為替の影響は前年同期比約18億円の増収要因となりました。」
為替変動が車載製品グループで約18億円の増収要因となった。精密小型モータでは約12億円の減収要因となっており、事業ごとに影響が分かれている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「「精密小型モータ」製品グループの売上高は前期比3.5%増収の4,523億76百万円、為替の影響は前期比約90億円の増収要因となりました。」
為替変動が精密小型モータの売上高に約90億円の増収要因として実際に影響した。車載及び家電・商業・産業用でも約251億円の増収要因となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「「日本電産」の当第３四半期連結累計期間における総売上高は1,701億73百万円（前年同期比0.8%増）となりました。この主な理由は、HDD用モータの需要減少があったものの、対米国ドルでの円安によるプラスの影響によるものであります。」
為替変動の影響が、対米国ドルでの円安による売上押し上げ要因として第3四半期累計業績に現れている。一方、連結損益では為替差損益△7,686百万円を計上している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損益 △5,581」
当第2四半期連結累計期間に為替差損益マイナス55億81百万円を計上した。一方、事業セグメントでは円安が売上増加要因となったケースも記載されており、為替変動の影響が継続して実績に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「税引前四半期利益は、買収資金調達のための外貨建借入金等の為替差損約26億円の影響があるものの、前年同期比24.9%増益の363億26百万円となりました。」
為替変動リスクが、買収資金調達に伴う外貨建借入金等の為替差損約26億円として当第1四半期の税引前利益に実際に影響した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の平均為替レートは対ドルで円高（１ドル当たり108.38円で前年度比約9.8%の円高）、対ユーロで円高（１ユーロ当たり118.79円で前年度比約10.4%の円高）が進みました。前年度比の為替の影響は売上高では約1,074億円の減収要因となりました。」
円高の影響が売上高約1,074億円の減収要因として年度業績に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の連結売上高は、大幅な円高により前年同期比3.0%減収の8,682億28百万円となりました。」
円高の影響が9ヶ月累計連結売上高の前年同期比3.0%減収として実際の業績に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の連結売上高は、大幅な円高により前年同期比4.0%減収の5,640億30百万円となりました。」
円高の影響が上期連結売上高の前年同期比4.0%減収として実際の業績に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「税引前四半期利益は、急激な円高進行による資産負債残高の為替評価損の影響もあり、前年同期比7.9%減益の291億３百万円となりました。」
円高による海外売上・海外子会社関連の為替リスクが、為替評価損および利益減少として実際に発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このリスクを軽減するため、売上と仕入の通貨を合わせることにより為替リスクの軽減に取り組んでおります。」
円高による売上・利益への影響をリスクとし、売上通貨と仕入通貨を合わせる対応を記載している。