原価改善による利益率・営業利益の改善

「2027年３月期業績見通し 売上高 27,087 28,000 +913 営業利益 ▲5,190 2,000 +7,189 営業利益率 ▲19.2％ 7.1％ +26.3Pt」

「この実現に向けて、事業再編・拠点統合・人員削減等収益構造の抜本的転換を図り利益率の改善を目指しています。」

「変動費については、不採算・ノンコア事業の見直しにより収益性の高い事業ポートフォリオへの転換に加え、技術力により材料費の更なる削減や品質の作り込みを加速します。固定費については、拠点統廃合やプロセス抜本変革（PSI/MRP等）により製造間接中心に人員削減を断行します。一方で、システム・DX投資、先行開発投資、自動化投資には売上高の１％を目途に戦略投資枠を確保し、高収益構造を確立します。」

「一方で精密小型モータでは高付加価値の水冷モジュールを新規投入し、収益性の高い事業ポートフォリオへの転換が進んだこと」

「営業利益はたゆまない固定費削減の成果をグローバルで確実に刈り取ったことをはじめ、原価及び売価改善を着実に部品一つ一つに対して進捗させたことにより、前期比81.0％増益の1,627億99百万円となりました。」

「このような環境下、スリー新（新市場、新製品、新顧客）活動の強化や粘り強い売価是正、固定費の大幅削減や徹底した材外費削減等、全グループ一丸で推進しました。」

「このような環境下、全グループ一丸となり、徹底したコスト低減、積極的な営業活動、顧客との価格交渉等に努めた結果、当第２四半期連結累計期間の営業利益率は10.0%となっております。営業利益は、前期に実施した構造改革に伴い固定費の大幅な低減を達成したことをはじめ、原価改善が着実に進捗したことにより、為替の影響（前年同期比約32億円の増益）を含め、前年同期比20.1%増益の1,157億82百万円となり、過去最高を更新致しました。」

「このような環境下、全グループ一丸となり、徹底したコスト低減、積極的な営業活動、顧客との価格交渉等に努めた結果、当第１四半期の営業利益率は10.6％に回復しております。営業利益は、前期に実施した構造改革に伴い固定費の大幅な低減を達成したことをはじめ、原価改善が着実に進捗したことにより、為替の影響（前年同期比約15億円の増益）を含め、前年同期比34.7％増益の601億52百万円となり、過去最高を更新致しました。」

「当社は2023年７月に創業満50周年を迎えることから、足許の市場環境悪化に伴い、「WPR-X」活動（「コストは技術が造る」との考えの下、技術力で圧勝できる製品開発を実施し、大幅な固定費の低減を実現することが目標）による抜本的な収益構造改革を実現し、2023年度のV字回復実現を目指して固定費の大幅な低減を図るため、当期に構造改革費用を計上致しました。」

「事業環境の変化に対しては、当社グループは「WPR-X」活動（「コストは技術が造る」との考えの下、技術力で圧勝できる製品開発を実施し、大幅な固定費の低減を実現することが目標）を開始し、短期のみならず中長期的な競争力の強化に向けてグループ一丸となって現在取り組んでおります。」

「営業利益は、世界的な原価高騰に対して売価反映を実行するとともに、継続的な原価改善、固定費適正化を実施した結果、為替の影響（前年同期比約170億円の増益）を含め、前年同期比8.1%増益の963億68百万円となり、過去最高を更新致しました。」

「営業利益は、世界的な原価高騰に対して継続的な原価改善、固定費適正化及び売価反映を実行した結果、為替の影響（前年同期比約87億円の増益）を含め、前年同期比0.2％増益の446億60百万円となりました。」

「営業利益は、家電・商業・産業用製品の増収を主因として、また顧客における半導体等電子部品の影響や世界的な原材料高騰に対して、WPR4プロジェクトによる徹底した原価改善及び固定費適正化等を実行した結果、前期比7.2%増益の1,714億87百万円となり、過去最高を更新致しました。」

「営業利益は、家電・商業・産業用製品の増収を主因として、また顧客における半導体等電子部品の影響や世界的な原材料高騰に対して、WPR4プロジェクトによる徹底した原価改善及び固定費適正化等を実行した結果、前年同期比16.6%増益の1,346億31百万円となり、過去最高を更新致しました。」

「営業利益は、ベトナムを中心とした東南アジア地区における製造拠点の長期ロックダウンによる売上減少影響及び緊急生産地変更対応による一時費用等の影響や顧客における半導体等電子部品の影響に加え、需要が急拡大しているトラクションモータシステム（E-Axle）等の開発費等を継続して計上している一方、売上の回復を主因とし、WPR4プロジェクトによるあらゆる原価改善に総力を挙げて取り組んだ結果、前年同期比89.6%増益の83億37百万円となりました。」

「営業利益は、家電・商業・産業用製品及び車載製品の売上増加に加えて、WPR4プロジェクトによる徹底した原価改善及び固定費適正化等を実行したことにより、前年同期比60.3%増益の445億55百万円となりました。」

「営業利益は、製品構成の良化及び徹底的な原価改善によるものであります。」

「営業利益は、このような新規需要の取込による増収及びWPR4プロジェクトによる徹底した原価改善及び固定費適正化等を実行したことにより、前年同期比24.0%増益の1,155億35百万円となりました。」

「営業利益は徹底的な原価改善等を実行し、前年同期比32.5%増益の330億99百万円となりました。」

「営業利益は、売上減に伴う利益の減少があったものの、WPR4プロジェクトによる徹底した原価改善及び固定費適正化等を実行したことにより、前年同期比1.7%増益の281億12百万円となりました。」

「「家電・商業・産業用」製品グループの営業利益は工場の統廃合やM&A費用の一時費用を約51億円計上したものの、増収及びコスト削減効果を主因に、前年度比1.1%増益の344億21百万円となりました。」

「「日本電産コパル」の総売上高は396億96百万円（前年同期比15億57百万円減）となりました。これは、その他小型モータの売上増加があったものの、電子・光学部品等の売上減少によるものです。一方、営業利益は23億50百万円（前年同期比26億64百万円増）となりました。これは、原価改善によるものであります。」

「「日本電産テクノモータ」の営業利益は61億85百万円（前年同期比７億63百万円増）となりました。これは、売上の減少があったものの、原価改善及び原材料価格の下落によるものであります。」

「「日本電産テクノモータ」の営業利益は32億97百万円（前年同期比２億86百万円増）となりました。これは、売上の減少があったものの、原価改善によるものであります。」

「「家電・商業・産業用」製品グループの営業利益は工場の統廃合やM&A費用の一時費用を約94億円計上したものの、増収及びコスト削減効果を主因に、前年度比6.1%増益の422億17百万円となりました。」

「「家電・商業・産業用」製品グループの売上高は、前第２四半期連結会計期間に買収が完了した新規連結会社及び産業用モータ、発電機等の売上増を主因に、前年同期比8.8%増収の2,721億48百万円となりました。為替の影響は前年同期比約４億円の増収要因となっております。営業利益は増収及びコスト削減効果を主因に、前年同期比47.6%増益の282億16百万円となりました。」

「「家電・商業・産業用」製品グループの売上高は、主に前第２四半期連結会計期間に買収が完了した新規連結会社等の影響により、前年同期比15.3%増収の1,385億58百万円となりました。為替の影響は前年同期比約４億円の減収要因となっております。営業利益は増収及びコスト削減効果を主因に、前年同期比62.2%増益の140億15百万円となりました。」

「また、営業利益は253億81百万円（前期比53.3%増）となりました。これは主に売上の増加及び原価改善によるものであります。」

「「日本電産」の当第３四半期連結累計期間における総売上高は1,701億73百万円（前年同期比0.8%増）となりました。この主な理由は、HDD用モータの需要減少があったものの、対米国ドルでの円安によるプラスの影響によるものであります。また、営業利益は191億41百万円（前年同期比59.2%増）となりました。これは主に売上の増加及び原価改善によるものであります。」

「また、営業利益は37億95百万円（前年同期比21.2%増）となりました。これは主に売上の増加及び原価改善によるものであります。」

「「車載及び家電・商業・産業用」製品グループの営業利益は原価改善と製品構成の変動等による増益を主因に、前年度比26.8%増益の580億85百万円となりました。」

「また、営業利益は148億12百万円（前年同期比27.0%増）となりました。これは主に売上の増加に加え、原価改善によるものであります。」

「一方、営業利益は98億39百万円（前年同期比23.9%増）となりました。これは製品構成の変動及び原価改善によるものであります。また、営業利益は43億27百万円（前年同期比48.0%増）となりました。これは主に売上の増加に加え、原価改善によるものであります。」