Vision 2020連動の業績連動型株式報酬・グローバル幹部インセンティブ制度
FY2018に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
ニデックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2024年)より2年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「STI(短期インセンティブ)では単年度の売上・営業利益・FCF(フリーキャッシュフロー)に加えて、2026年度は内部管理体制の視点からの要素も組み込んだ新たな役員報酬評価基準を同年3月に策定し、プロセスや中長期の観点への意識付けを行っています。」
従来の売上高・営業利益・ESG評価連動から、FCF及び内部管理体制の要素を含む報酬評価へ再構成し、短期業績偏重の是正を明示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「業績目標の達成度等を図る指標については、年度計画で掲げる連結売上高及び連結営業利益の計画達成度に加えて、新たに主たるESG評価(MSCI、FTSE、CDPの3銘柄)における目標達成銘柄数を加えることとしています。」
業績連動型株式報酬にESG評価を組み込んだ制度を運用し、FY24は売上高目標2兆4,500億円に対し2兆6,078億円、営業利益目標2,600億円に対し2,381億円、ESG達成銘柄はCDPの1銘柄となった。 - FY2024再定義有価証券報告書
「業績目標の達成度等をはかる指標については、年度計画で掲げる連結売上高及び連結営業利益の計画達成度に加えて、新たに主たるESG評価(MSCI、FTSE、CDPの3銘柄)における目標達成銘柄数を加えることとしております。」
従来の財務目標連動に加え、MSCI、FTSE、CDPのESG評価を業績連動型株式報酬の指標へ組み込む制度へ変更した。 - FY2023前進有価証券報告書
「連結売上高 50% 2兆3,000億円 2兆921億円 連結営業利益 50% 2,370億円 957億円」
改定後の業績連動型株式報酬制度について、FY22の売上高・営業利益の目標と実績を各50%の評価指標として開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「使用指標 評価ウェイト FY21 目標 FY21 実績 連結売上高 50% 1兆7,600億円 1兆9,182億円 連結営業利益 50% 2,000億円 1,715億円」
改定後の業績連動型株式報酬制度について、FY21の売上高・営業利益を各50%の評価指標とし、目標と実績を開示して運用している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「本自己株式処分は、BIP信託及びESOP信託の継続に伴い、当社が三菱UFJ信託銀行株式会社との間で締結する各信託契約の共同受託者である日本マスタートラスト信託銀行株式会社に対し、第三者割当による自己株式の処分を行うものであります。」
BIP信託及びESOP信託を継続するため、2021年8月5日に合計325,100株、処分総額41億25百万円の自己株式処分を完了した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「年度計画で掲げる連結売上高及び連結営業利益の目標達成度に応じて報酬が変動する仕組みと致しました。」
Vision 2020連動制度を見直し、2022年3月期から2024年3月期までの3事業年度について、連結売上高と連結営業利益を各50%の評価ウェイトとする制度へ変更した。 - FY2019前進有価証券報告書
「短期業績ポイントの業績連動に使用する指標、数値及び評価ウェイト 連結売上高 2018年度目標1兆5,750億円 実績1兆5,183億円 連結営業利益 目標1,900億円 実績1,386億円」
Vision 2020連動の業績連動型株式報酬制度について、2018年度の評価指標、目標、実績および連動係数の運用実績を開示している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「NIDECは、当第1四半期連結会計期間より、業績連動型株式報酬制度を導入しております。業績連動型株式報酬制度により算定された報酬は費用として認識し、同額を資本剰余金の増加として認識しております。」
FY2018に導入を決定した業績連動型株式報酬制度について、当第1四半期から実際の会計処理を開始した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社及びグループ会社は、グループ一体となって中期経営計画「Vision 2020」の実現及び中長期的な企業価値拡大に向けて、対象取締役等の報酬等と当社の株式価値との連動性をより明確にし、中期経営計画における業績目標達成等の意欲を高めること及び、対象取締役等による自社株保有の促進を通じて持続的な企業価値(株式価値)向上への貢献意欲を高めることを目的として、本制度を導入致します。」
取締役・執行役員向けBIP信託と国内外グループ幹部向けESOP信託を新設。対象期間は2019年3月期から2021年3月期までの3事業年度、信託金額はBIP10.5億円、ESOP3.8億円を予定し、連結売上高・連結営業利益の目標達成率に応じて株式数を決定する仕組みを導入している。