モータ技術と応用製品の研究開発による成長事業創出
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「個別部門の枠を超えた「共通技術プラットフォーム」を構築し、製品・生産技術を共有資産化することで開発効率の最大化を図っています。」
研究開発を5本柱への重点配置、共通技術プラットフォーム、ROICに基づく投資規律、CTO主導のR&Dガバナンスへ進展させた。研究開発支出は1,298億87百万円と開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「更に、これらの製品開発及び技術開発を一層加速させるための戦略的な取り組みとして、「グローバル技術戦略コミッティ」を立ち上げました。」
研究開発を各社・各拠点の活動にとどめず、グローバル技術戦略コミッティによる技術資産の横断共有と新規事業創出へ進めている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は研究開発活動の長期的主眼を「社会の脱炭素化に寄与する駆動技術の高効率化」と「省資源を促進するモータの小型・軽量化」に置くと共に、基幹部品同士の最適な擦り合わせを通じた機能（モジュール）単位の付加価値創出を追求しております。」
脱炭素、高効率化、省資源、小型軽量化、モジュール単位の付加価値創出を研究開発の基本軸として継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は研究開発活動の長期的主眼を「社会の脱炭素化に寄与する駆動技術の高効率化」と「省資源を促進するモータの小型・軽量化」に置くとともに、基幹部品同士の最適な擦り合わせを通じた機能（モジュール）単位の付加価値創出を追求しています。」
脱炭素、高効率化、省資源、小型軽量化、モジュール単位の付加価値創出を研究開発の基本軸として継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は研究開発活動の長期的主眼を「社会の脱炭素化に寄与する駆動技術の高効率化」と「省資源を促進するモータの小型・軽量化」に置くとともに、基幹部品同士の最適な擦り合わせを通じた機能（モジュール）単位の付加価値創出を追求しています。」
研究開発の基本軸を、脱炭素・省資源・小型軽量化及びモジュール単位の付加価値創出として具体化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「現在、NIDECでは「クルマの電動化」、「ロボット活用の広がり」、「家電製品のブラシレスDC化」、「農業・物流の省人化」、「5G通信に起因する次世代技術」に焦点を置く研究開発を進めております。これら５分野は二酸化炭素排出や交通事故、高齢化といった世界が直面している課題の解決に向けて強く求められている有望な成長市場で、これらの分野に経営資源を集中的に投下していきます。」
研究開発の重点領域を5分野として具体化し、成長市場への資源集中を明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「グループ各社の開発部門がそれぞれ新製品の開発や要素技術の研究を行うとともに、相互の技術融合により新分野を開拓し、成長事業の創出に挑戦すべくスピード重視で取り組んでおります。」
新製品開発、要素技術研究、技術融合による成長事業創出を再確認し、研究開発費629億12百万円を開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「グループ各社の開発部門がそれぞれ新製品の開発や要素技術の研究を行うとともに、相互の技術融合により新分野を開拓し、成長事業の創出に挑戦すべくスピード重視で取り組んでおります。」
新製品開発、要素技術研究、技術融合による新分野開拓を引き続き研究開発の基本的な進め方としている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「グループ各社の開発部門がそれぞれ新製品の開発や要素技術の研究を行うとともに、相互の技術融合により新分野を開拓し、成長事業の創出に挑戦すべくスピード重視で取り組んでおります。」
新製品開発、要素技術研究、技術融合による成長事業創出を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ各社の開発部門がそれぞれ新製品の開発や要素技術の研究を行うとともに、相互の技術融合により新分野を開拓し、成長事業の創出に挑戦すべくスピード重視で取り組んでおります。」
グループ各社の技術融合、新製品開発、要素技術研究を通じた新分野開拓を掲げている。