トラクションモータシステム（E-Axle）の開発・量産立ち上げ
FY2020-Q2に初出。21回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載は2026-03-31。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- 2026-03-31前進役員の異動
「トラクション事業部とインバータ事業部を統合し、「トラクション事業部」とし、その傘下に「開発統括部」、「プロジェクト管理統括部」、「業務部」を新設する。」
車載事業本部においてトラクション事業部とインバータ事業部を統合し、開発・プロジェクト管理・業務機能を再編している。 - FY2026-H1不採算機種の受注見直しと車載大幅損失を開示有価証券報告書
「次に、車載においては、多種多様な製品や関連モジュールを通じて、モビリティの電動化・自動化の推進に貢献するモビリティイノベーションを引き続き市場に提供しながらも、不採算機種の受注見直しや固定費削減を徹底することで収益性の改善に取り組んでいます。」
E-Axleを含む車載事業では、製品・モジュール提供を継続する一方、不採算機種の受注見直しと固定費削減を収益改善策として明示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「これまでの３in１システム（インバータ、ギア、モータ）に電源系機能を統合し、７in１システムへと発展させました。車両レベルで複数の機能を統合することで、スペースや原材料の使用量を大幅に削減すると共に、徹底した現地調達化を図り、小型化・軽量化・低コスト化した第３世代EV向けE-Axleの量産を開始しました。」
E-Axleは開発・量産立ち上げ段階から、7in1システムの量産開始と第3世代製品の実行段階へ進んだ。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間ではEVトラクションモータ関連事業の中国市場において黒字転換しました。」
収益性最優先への戦略転換、不採算機種の受注制限、原価低減、固定費削減を進め、中国市場で黒字転換した。 - FY2024前進有価証券報告書
「EVトラクションモータ関連事業は戦略転換に沿って「リスタート」し、新しい体制が軌道に乗り始め、当社グループ本来の強さを最大限に活かした将来の成長に向かってスピード感ある挑戦に邁進しています。」
EVトラクションモータ事業を収益性最優先へ転換し、不採算機種の受注制限、固定費削減、新体制によるリスタートを進めた。車載営業損失は前期の422億91百万円から311億92百万円へ縮小した。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「EVトラクションモータ事業は戦略転換に沿って「リスタート」し、経営陣のみならずあらゆる部門の人事を大幅に見直し勝てる戦いのできる新体制によって、当社グループ本来の強さを最大限に活かした将来の成長に向かってスピード感ある挑戦をしてまいります。」
E-Axleの開発・量産立ち上げを進める従来の説明に加え、EVトラクションモータ事業を「リスタート」し、収益性最優先と新体制による将来成長へ戦略を組み替えている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、トラクションモータシステム（E-Axle）における製品構成の良化や、前期に実施した構造改革に伴い固定費の大幅な低減を達成したこと等により、前年同期比199.5%増益の163億63百万円となりました。」
E-Axleの製品構成改善と固定費低減により、車載製品グループの上期営業利益は前年同期比199.5%増の163億63百万円となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、トラクションモータシステム（E-Axle）における製品構成の良化や、固定費の大幅な低減を達成したこと等により、前年同期比110億60百万円増加の110億28百万円となり、営業利益率が8.0%へ回復致しました。」
E-Axleの製品構成の良化と固定費低減により、車載製品グループは前年同期の営業損失から営業利益110億28百万円、営業利益率8.0％へ回復した。 - FY2023E-Axle増収と車載営業赤字有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は、ロシアによるウクライナ侵攻の影響や顧客における半導体等電子部品の調達困難な状況が続く中、トラクションモータシステム（E-Axle）等の増収により、為替の影響（前期比約466億円の増収）を含め、前期比24.4％増収の5,196億54百万円となりました。」
E-Axle等により車載売上高は24.4％増加した一方、構造改革費用及び開発・生産立ち上げ負担を含む車載営業損益は422億91百万円の損失となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高は、ロシアによるウクライナ侵攻の影響や顧客における半導体等電子部品の調達困難な状況に加え、中国での新型コロナウイルス感染拡大の影響もある中、為替の影響（前年同期比約367億円の増収）を含め、前年同期比31.0%増収の3,945億９百万円となりました。また、原価高騰に対して売価反映を実行するとともに、継続的な原価改善、固定費適正化を実施し、特にトラクションモータシステム（E-Axle）の改善効果が現れました。」
E-Axleの売上増加に加えて改善効果が現れたと記載する一方、構造改革費用等により車載製品グループの営業損益は25億62百万円の損失となった。 - FY2023-Q2E-Axle開発費継続により車載営業損失が拡大有価証券報告書
「「AMEC」の総売上高は1,488億28百万円となりました。これは、トラクションモータシステム（E-Axle）の増収等及び為替影響による増収であります。また、営業損益は受注が急拡大しているトラクションモータシステム（E-Axle）等の開発費を継続して計上している結果、86億37百万円の営業損失となりました。」
E-Axleの売上は増加した一方、受注拡大に対応する開発費を継続計上した結果、AMECは86億37百万円の営業損失となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「「車載」製品グループの営業損益は、これらに加え、引き合い、受注が急拡大しているトラクションモータシステム（E-Axle）等の開発費等を継続して計上している結果、為替の影響（前年同期比約39億円の増益）を含め、前年同期比49億24百万円減少の32百万円の損失となりました。」
E-Axleの引き合い・受注拡大と開発費の継続計上を再確認し、車載製品グループでは開発費等により営業損失となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「車載」製品グループの営業利益は、顧客における半導体等電子部品の影響に加え、引き合い、受注が急拡大しているトラクションモータシステム（E-Axle）等の開発費等を継続して計上していることにより、前期比45.3%減益の106億75百万円となりました。」
E-Axleの引き合い・受注急拡大と開発費の継続計上を再確認する一方、車載営業利益は開発費等により減益となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、営業損益は売上の増加があったものの、引き合い、受注が急拡大しているトラクションモータシステム（E-Axle）等の開発費等を継続して計上していることにより、65億５百万円の営業損失となりました。」
E-Axleについて引き合い・受注が急拡大していると記載し、開発費を継続計上する段階にある。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「「車載」製品グループは、基幹モータ技術と先進技術によりEV・PHEV向け駆動用モータの高付加価値モジュール製品の提供を目指し、研究開発等に取り組んでまいりました。」
EV・PHEV向け駆動用モータ及びE-Axle等の開発費を継続して計上し、開発を継続している。車載営業利益は売上回復と原価改善により48億92百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、WPR4プロジェクトによるあらゆる原価改善に総力を挙げて取り組んだ結果、トラクションモータ以外の既存製品の利益は第１四半期連結会計期間を底に急回復し、二桁を超える営業利益率までの改善を継続しているものの、需要が急拡大しているトラクションモータシステム（E-Axle）等の先行開発費等を継続して計上しているため、前年同期比32.6%減益の120億74百万円となりました。」
E-Axle等の先行開発費を継続計上しながら、トラクションモータ以外の既存車載製品では営業利益率二桁超への改善を継続していると記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は需要が急拡大しているトラクションモータシステム（E-Axle）等の開発費等を継続して計上している一方、WPR4プロジェクトによるあらゆる原価改善に総力を挙げて取り組んだ結果、前年同期比67.6%減益の43億97百万円となりました。」
E-Axle等の開発費を継続計上し、開発を続ける一方、車載製品グループでは先行開発費等が営業利益の減少要因となっている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「「車載」製品グループは、基幹モータ技術と先進技術によりEV・PHEV向け駆動用モータの高付加価値モジュール製品の提供を目指し、研究開発等に取り組んでまいりました。」
EV・PHEV向け駆動用モータの高付加価値モジュール製品に向けた研究開発を継続している。E-Axle等の開発費も引き続き計上している。 - FY2020前進有価証券報告書
「営業利益は、為替の影響により約77億円の減益要因となったことに加え、需要が急拡大しているトラクションモータシステム（E-Axle）等の開発及び生産立ち上げに向けた先行投資に係る追加の費用約140億円、買収に係る一時費用の増加約30億円等により前年度比14.6%減益の1,103億26百万円となりました。」
E-Axle等の開発・生産立ち上げへの先行投資が年間約140億円に拡大し、車載事業の量産・開発段階が進んだ。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「「車載」製品グループの売上高はオムロンオートモーティブエレクトロニクス（以下、「日本電産モビリティ」）買収の影響及びトラクションモータ工場の本格的な量産稼働による増収により、前年同期比8.6%増収の2,430億21百万円となりました。」
トラクションモータ工場が本格的な量産稼働に入り、車載製品グループの売上増加に寄与した。E-Axle等の開発・生産立ち上げ先行投資は追加約120億円に拡大した。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「需要が急拡大しているトラクションモータシステム（E-Axle）等の開発及び生産立ち上げに向けた先行投資に係る追加の費用約85億円」
E-Axle等について、需要拡大を背景に開発および生産立ち上げを進める施策を独立したテーマとして明示している。車載製品グループではトラクションモータ工場の本格的な量産稼働も記載されている。