研究開発力と新製品開発力の強化
FY2016に初出。40回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載は2026-07-29。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- 2026-07-29前進決算
「研究開発費 3,919 4,569 16,613 18,500」
研究開発費は前年同期の3,919百万円から4,569百万円へ増加し、通期計画は18,500百万円と開示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社の従業員の内1,421人が、当社が競争上優位に立つ技術の研究開発並びに新製品開発に従事しております。当連結会計年度の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は16,393百万円であり、前連結会計年度より11.7％の増加となりました。」
研究開発・新製品開発従事者は前期の1,350人から1,421人、研究開発支出は14,674百万円から16,393百万円へ増加した。充電式集じん機、鉄筋結束機、チェンソー等の新製品も投入した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は前年同期比806百万円増の7,985百万円となりました。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は7,985百万円へ増加したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないとの説明を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社の従業員の内1,350人が、当社が競争上優位に立つ技術の研究開発並びに新製品開発に従事しております。当連結会計年度の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は14,674百万円であり、前連結会計年度より4.1％の増加となりました。当連結会計年度末現在で保有する特許・実用新案権及び意匠権は国内外を併せて5,871件（うち特許・実用新案権は4,705件）です。」
研究開発・新製品開発従事者1,350人、研究開発支出14,674百万円、前年比4.1％増、知的財産権5,871件を開示した。XGTシリーズを含む具体的な新製品も投入している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は前年同期比50百万円増の7,179百万円となりました。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は7,179百万円へ前年同期比50百万円増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社の従業員の内1,354人が、当社が競争上優位に立つ技術の研究開発並びに新製品開発に従事しております。当連結会計年度の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は14,100百万円であり、前連結会計年度より6.5％の減少となりました。当連結会計年度末現在で保有する特許・実用新案権及び意匠権は国内外を併せて5,833件（うち特許・実用新案権は4,683件）です。」
研究開発・新製品開発従事者は1,354人、知的財産権は5,833件へ増加した。一方、研究開発支出は14,100百万円で前期比6.5％減少した。充電式グラインダ、コンパクトカッタ、ロボット芝刈機等の新製品投入も開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は前年同期比836百万円減の10,608百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は10,608百万円と前年同期から減少したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は前年同期比616百万円減の7,129百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は7,129百万円へ減少したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしており、研究開発・新製品開発力を重視する方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は前年同期比194百万円減の3,597百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は3,597百万円で前年同期比194百万円減となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしており、研究開発・新製品開発力の強化方針を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社の従業員の内1,326人が、当社が競争上優位に立つ技術の研究開発並びに新製品開発に従事しております。当連結会計年度の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は15,088百万円であり、前連結会計年度より2.1％の増加となりました。当連結会計年度末現在で保有する特許・実用新案権及び意匠権は国内外を併せて5,432件（うち特許・実用新案権は4,273件）です。」
研究開発・新製品開発従事者1,326人、研究開発支出15,088百万円、前年比2.1％増、知的財産権5,432件を開示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は前年同期比467百万円増の11,444百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は11,444百万円へ増加したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと明記しており、研究開発力・新製品開発力の強化方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は前年同期比491百万円増の7,745百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は7,745百万円へ増加したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと明記しており、研究開発・新製品開発力の強化方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は前年同期比235百万円増の3,791百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は3,791百万円へ増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載しており、研究開発力・新製品開発力の強化方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社の従業員の内1,337人が、当社が競争上優位に立つ技術の研究開発並びに新製品開発に従事しております。当連結会計年度の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は14,781百万円であり、前連結会計年度より9.6％の増加となりました。」
研究開発・新製品開発従事者が1,337人、研究開発支出が14,781百万円、前年比9.6％増となった。保有する特許・実用新案権・意匠権も4,925件となり、具体的な新製品を発売した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は前年同期比956百万円増の10,977百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は10,977百万円へ増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしており、研究開発・新製品開発力の強化方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は前年同期比627百万円増の7,254百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は7,254百万円へ増加したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと明記している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は前年同期比277百万円増の3,556百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は3,556百万円へ増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載しており、研究開発力・新製品開発力の強化方針を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社の従業員の内1,286人が、当社が競争上優位に立つ技術の研究開発並びに新製品開発に従事しております。当連結会計年度の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は13,491百万円であり、前連結会計年度より8.8％の増加となりました。」
研究開発・新製品開発従事者が1,286人、研究開発支出が13,491百万円、前年比8.8％増となった。特許・実用新案権及び意匠権も国内外合計4,612件と開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は前年同期比876百万円増の10,021百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は10,021百万円へ増加したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと明記しており、研究開発力・新製品開発力の強化方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は前年同期比482百万円増の6,627百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は6,627百万円へ増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしており、研究開発力・新製品開発力の強化方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は前年同期比275百万円増の3,279百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は3,279百万円へ増加したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと明記しており、研究開発力・新製品開発力の強化方針を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社の従業員の内1,148人が、当社が競争上優位に立つ技術の研究開発並びに新製品開発に従事しております。当連結会計年度の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は12,404百万円であり、前連結会計年度より6.7％の増加となりました。」
研究開発・新製品開発従事者が1,148人、研究開発支出が12,404百万円、前年比6.7％増となった。40Vmaxバッテリ製品、充電式圧着機、充電式チェンソー等の新製品投入も開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は前年同期比686百万円増の9,145百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は9,145百万円へ増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記しており、研究開発力・新製品開発力の強化方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は前年同期比654百万円増の6,145百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は6,145百万円へ増加したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと明記しており、研究開発力・新製品開発力の強化方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は前年同期比290百万円減の3,004百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は3,004百万円で前年同期比290百万円減となったが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと明記している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社の従業員の内1,045人が、当社が競争上優位に立つ技術の研究開発並びに新製品開発に従事しております。当連結会計年度の研究開発支出（無形資産に計上された開発費を含む）は11,630百万円であり、前連結会計年度より5.9％の増加となりました。」
研究開発・新製品開発従事者を1,045人、研究開発支出を11,630百万円、前年比5.9％増と開示した。韓国の開発拠点設立や具体的な新製品投入も通期で確認された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は前年同期比53百万円増の8,265百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は8,265百万円となったが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと明記している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような情勢の中で当社グループは、開発面では、ブラシレスモータを搭載し、充電式ながらAC機同等以上の作業効率を実現した製品など、リチウムイオンバッテリ製品を中心に新製品を投入したほか、電装技術の開発力及び開発スピードの向上を目的とする開発拠点を韓国に設立しました。」
電装技術の開発力・開発スピード向上を目的とする韓国の開発拠点を設立した。研究開発費は前年同期比42百万円減の5,391百万円だが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は前年同期比12百万円減の2,689百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は2,689百万円となり前年同期比で12百万円減少したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと明記している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社の従業員の内951人が、当社が競争上優位に立つ技術の研究開発並びに新製品開発に従事しております。当連結会計年度の研究開発費は10,894百万円であり、前連結会計年度より7.4％の増加となりました。」
研究開発・新製品開発従事者951人、研究開発費10,894百万円、前年比7.4％増を開示し、ブラシレスモータ製品や無線連動集じん機などを発売した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は前年同期比9.9％増の8,229百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期比9.9％増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は前年同期比10.1％増の5,451百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期比10.1％増加したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと明記している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は前年同期比11.7％増の2,721百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期比11.7％増加したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと明記している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社の従業員の内992人が、当社が競争上優位に立つ技術の研究開発並びに新製品開発に従事しております。当連結会計年度の研究開発費は10,139百万円であり、前連結会計年度より5.7％の増加となりました。」
研究開発・新製品開発従事者数を992人、研究開発費を10,139百万円、前年比5.7％増と開示した。また、充電式マルノコ、充電式ハンマドリル、充電式チェンソー等の新製品を当期に発売した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は前年同期比3.3％増の7,489百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期比3.3％増加したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと明記している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は前年同期比7.9％増の4,950百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期比7.9％増加したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと明記している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は前年同期比7.6％増の2,435百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期比7.6％増となったが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「開発面では、高容量のリチウムイオンバッテリ製品や、ブラシレスモータを搭載し小型・高出力を実現した充電式工具を中心に新製品を積極的に拡充しました。」
研究開発を競争優位の源泉と位置づけ、945人を研究開発・新製品開発に配置し、研究開発費は9,593百万円、売上高比2.3％。