インド子会社の生産量増大による売上拡大
FY2018-Q2に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-09-28。
三櫻工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- 2026-09-28再掲決算説明資料
「また、アジアも引き続き堅調に推移しており、特にインドが成長を牽引しています。」
アジアの堅調推移とインドの成長牽引が再確認された。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上高は、円安による為替換算効果及びインド子会社の生産増による増収がタイ及びインドネシアでの市場低迷に伴う減収を上回ったことにより、285億61百万円（前期比2.5％増）と増加しました。」
インド子会社の生産増がタイ・インドネシアの市場低迷による減収を上回り、アジア全体の売上高は前期比2.5％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上高は円安による為替換算効果及びインド子会社の生産増による増収がタイ及びインドネシアでの市場低迷に伴う減収を上回ったことにより141億27百万円（前年同期比6.3％増）と増加しました。」
インド子会社の生産増がタイ・インドネシアの市場低迷による減収を補い、アジア全体の売上高は6.3％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上高は278億75百万円（前期比11.7％増）と円安による為替換算効果に加え安定した稼働により増加しました。利益面については、材料市況変動やインフレ影響に伴う人件費及びエネルギーコスト上昇等の影響を受けるも増収に伴う増益効果が補い、営業利益は23億84百万円（前期比13.8％増）と増加しました。」
アジアは増収・営業増益となり、コスト上昇を受けながらも増収効果で営業利益が13.8％増加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「⑤ アジア 新型コロナウイルス感染症の拡大からの生産挽回による増産に加え、為替換算影響により売上高は183億96百万円（前年同期比34.4％増）と増収となりました。利益面は材料高騰や品質問題対応に伴いコスト増となるも、増収効果により営業利益は14億97百万円（前年同期比7.3％増）と増益となりました。」
アジアは生産挽回による増産と為替換算影響で売上高が34.4％増となり、材料高騰・品質問題対応によるコスト増を受けながらも営業利益は7.3％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「アジア 売上高は59億95百万円（前年同期比30.0％増）と新型コロナウィルス感染症の拡大からの生産挽回による増産により増加しました。また増収影響に加え人件費等の固定費削減活動の継続効果により、営業利益は７億円（前年同期比26.2％増）と好調に推移しました。」
アジアは感染症拡大後の生産挽回による増産で売上高が30.0％増となり、固定費削減効果も伴って営業利益が26.2％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「アジア 売上高は192億９百万円（前期比28.8％増）と……前年に生じた大幅減産からは回復し、地域全体で増加しました。また人件費等の固定費削減活動の継続効果により、営業利益は18億51百万円（前期比150.2％増）と回復いたしました。」
アジアは売上高が28.8％増、営業利益が150.2％増となり、固定費削減効果を伴う回復が通期で進んだ。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「アジア 売上高は136億87百万円（前年同期比37.9％増）と新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けるも、前年に生じた大幅減産からは回復し、地域全体で増収となりました。また人件費等の固定費削減活動の継続効果により、営業利益は13億95百万円（前年同期比597.4％増）と大幅増益となりました。」
インドを含むアジア地域は前年の大幅減産から回復し、売上高が37.9％増、営業利益が597.4％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「アジア 売上高は46億10百万円（前年同期比24.9％増）となりました。新型コロナウイルス感染症の拡大影響が前年同期ほど大きくなかったこともあり、主にインド子会社で増収となりました。前期に実施した人件費等の固定費削減、構造改革効果も継続し、営業利益は５億54百万円（前年同期比113.6％増）と増益となりました。」
インド子会社を中心にアジアの増収が進み、固定費削減・構造改革効果も加わって営業利益は113.6％増となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「インドにおいて環境規制の強化や金融情勢の影響を受けたほか、タイ、韓国においても景気減速の影響を受けました。」
インド子会社の売上拡大を含む従来のアジア成長要因に対し、環境規制強化・金融情勢・景気減速の影響がアジア事業の減収減益として表れた。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「アジア 売上高は109億76百万円（前年同期比1.3％減）、営業利益９億43百万円（前年同期比9.7％減）となりました。環境規制強化等によるインド市場低迷の影響を受けました。」
インド子会社の売上拡大を含む従来のアジア成長要因に対し、環境規制強化等によるインド市場低迷がアジアの減収減益要因として表れた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「アジア 韓国子会社の客先減産に伴う減収の一方でインド子会社の売上増により売上高は57億50百万円（前年同期比1.8％増）とほぼ前年同期並みとなりましたが、人件費等の増加により営業利益は６億22百万円（前年同期比4.5％減）と減益となりました。」
インド子会社の売上増が韓国子会社の客先減産による減収を補い、アジア売上高は増加した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「各日系メーカーの生産量増大によりタイ及びインドの子会社の売上増が寄与し、売上高は151億97百万円（前年同期比13.5％増）、営業利益は16億６百万円（前年同期比47.6％増）と増収、増益となりました。」
インド子会社を含むタイ・インドの売上増が、アジア事業の増収増益要因として引き続き示されている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「各日系メーカーの生産量増大によりタイ及びインドの子会社の売上増が寄与し、売上高は99億20百万円（前年同期比7.5％増）、営業利益は10億32百万円（前年同期比19.7％増）と増収、増益となりました。」
インド子会社の売上増がアジア事業の増収増益要因として初めて明示された。