減価償却費減少による日本営業利益の改善
FY2017-Q3に初出。23回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-05-28。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「利益面は、減収による減益に加え、給与水準の引き上げによる人件費の増加及び新規事業への先行投資として人件費、専門委託費、研究開発費を増加させたことにより、10億14百万円の営業利益（前期比51.3％減）となりました。」
日本事業は減収に加え、賃上げと新規事業への先行投資により営業利益が前期比51.3％減となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益面は、賃上げによる人件費の増加のほか、新規事業への先行投資として専門委託費や研究開発費を増加させたことにより営業利益は５億77百万円（前年同期比34.4％減）と減少しました。」
日本事業は売上高が前年同期水準にとどまる中、賃上げ、人件費増加、新規事業への先行投資により営業利益が34.4％減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益面は増収に加え、価格転嫁の進捗、安定した稼働及び固定費の抑制効果の継続により、20億83百万円の営業利益（前期比140.7％増）と大幅増益となりました。」
日本事業は価格転嫁、安定稼働、固定費抑制により営業利益が前期比140.7％増となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面は増収に加え、価格転嫁の進捗、安定した稼働及び固定費の抑制効果の継続により、営業利益は19億35百万円（前年同期比171.5％増）と大幅に増加しました。」
日本事業は価格転嫁、安定稼働、固定費抑制の継続により、営業利益が前年同期比171.5％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面は増収に加え、安定した稼働及び固定費の抑制効果の継続により、営業利益は８億79百万円（前年同期比286.2％増）と大幅増益となりました。」
日本事業は固定費抑制効果の継続と安定稼働により、前年同期比286.2％増の営業利益879百万円となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方、材料費高騰の価格転嫁が遅れ、経済活動の正常化に合わせた活動再開により前年同期から固定費を増加させたことで、営業利益は７億13百万円（前年同期比40.0％減）と減益となりました。」
日本事業では、従来の固定費抑制による利益改善基調に対し、活動再開による固定費増加と材料費高騰の価格転嫁遅延により営業利益が40.0％減少した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「材料費高騰の価格転嫁が進まず、経済活動の正常化に合わせた活動再開により前年同期から固定費を増加させたことで、営業利益は２億28百万円（前年同期比78.4％減）と減益となりました。」
日本事業は増収となったものの、材料費高騰の価格転嫁遅延と固定費増加により営業利益が前年同期比78.4％減となり、従来の利益改善基調が弱まった。 - FY2022前進有価証券報告書
「日本 売上高は248億97百万円（前期比8.9％減）と……減収となりました。利益面は材料価格及び電力費等の生産費の高騰の影響を受けるも前期からの固定費抑制効果を継続させて減収影響を補ったことで営業利益は12億30百万円（前期比238.2％増）と増益となりました。」
日本事業は減収下でも固定費抑制効果により営業利益が前期比238.2％増となり、利益改善が通期実績として進んだ。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「売上高は184億53百万円（前年同期比6.9％減）となりました。利益面は前期からの固定費抑制効果を継続させて減収影響を補ったことで営業利益は11億89百万円（前年同期は１億32百万円の営業損失）となりました。」
日本事業は減収となったものの、固定費抑制効果の継続により営業利益が前年同期の1億32百万円の損失から11億89百万円の利益へ転換した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「日本 売上高は半導体供給不足により顧客の生産減が影響したものの、前年同期の新型コロナウイルス感染症の影響から回復したことにより、62億92百万円（前年同期比45.4％増）と増収となりました。増収に加え、前期からの固定費抑制効果も継続したことで営業利益は６億87百万円（前年同期は12億71百万円の営業損失）となりました。」
日本営業利益は前年同期の営業損失から6億87百万円の利益へ転換し、固定費抑制効果の継続と増収が改善要因として示された。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「生産効率の向上、品質ロスや物流費の低減、固定費削減等を行い収益力強化に努めました。」
日本営業利益の改善要因は、前四半期までの運送費・人件費減少の説明から、生産効率向上、品質ロス・物流費・固定費削減を組み合わせた収益力強化へ広がった。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「売上高は90億５百万円（前年同期比5.9％増）となり、営業利益は増収に加え運送費や人件費の減少等により５億82百万円（前年同期比56.4％増）と増益となりました。」
日本営業利益の改善要因は、前期に示された退職給付費用の減少から、当四半期は増収と運送費・人件費の減少へ説明が置き換わった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「営業利益は厚生年金基金の解散及び確定拠出企業年金制度への移行に伴う退職給付費用の減少により、12億99百万円（前年同期比439.6％増）と増益となりました。」
日本営業利益の改善要因は、厚生年金基金の解散・確定拠出年金移行に伴う退職給付費用の減少と通期でも説明されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は厚生年金基金の解散及び確定拠出企業年金制度への移行に伴う退職給付費用の減少により、10億20百万円（前年同期比476.8％増）と増益となりました。」
日本営業利益の改善要因は前四半期に続き、厚生年金基金の解散・確定拠出年金移行による退職給付費用の減少と説明されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は厚生年金基金の解散及び確定拠出企業年金制度への移行に伴う退職給付費用の減少により、３億91百万円（前年同期比51.3％増）と増益となりました。」
日本営業利益の改善要因は、前四半期に続き厚生年金基金の解散・確定拠出年金移行による退職給付費用の減少と説明されている。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「営業利益は厚生年金基金の解散及び確定拠出企業年金制度への移行に伴う退職給付費用の減少により、３億72百万円（前年同期比52.1％増）と増益となりました。」
日本営業利益の改善要因は、前期に示された減価償却費の減少や他セグメントへの売上増加から、厚生年金基金の解散・確定拠出年金移行による退職給付費用の減少へ置き換わった。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「売上高は260億39百万円（前年同期比0.5％減）とほぼ前年同期並みとなりましたが、営業利益は主に緊急輸送費や品質関連費用及び材料価格の上昇等のコストの増加により、１億77百万円（前年同期比87.1％減）と減益となりました。」
日本営業利益の悪化要因として、従来の緊急輸送費・品質関連費用に加え材料価格の上昇が明示され、営業利益の減少幅も87.1％へ拡大した。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「売上高168億29百万円（前年同期比0.1％増）と前期水準を維持しましたが、営業利益は主に緊急輸送費や品質関連費用等のコストの増加により、２億59百万円（前年同期比61.1％減）と減益となりました。」
日本営業利益の説明は、減価償却費の減少や他セグメントへの売上増加による改善から、緊急輸送費・品質関連費用等のコスト増による減益へ移った。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「客先生産台数の増加等により、売上高は83億31百万円（前年同期比2.6％増）となりましたが、営業利益は主に人件費や設備費等の固定費の増加により、２億45百万円（前年同期比23.5％減）となりました。」
日本営業利益の説明は、前期に示された減価償却費の減少や他セグメントへの売上増加から、当四半期は人件費・設備費等の固定費増加へ置き換わった。 - FY2017再定義有価証券報告書
「日本事業の売上高は、前年同期比0.6％増の349億54百万円とほぼ前年同期並みとなりました。営業利益は他セグメントへの売上の増加等により、13億48百万円（前年同期比53.9％増）となりました。」
日本営業利益の改善要因について、前四半期に示された減価償却費の減少ではなく、他セグメントへの売上増加等へ説明が置き換わった。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「日本事業の売上高は、前年同期比0.8％減の261億57百万円とほぼ前年同期並みとなりました。営業利益は減価償却費の減少等により、13億70百万円（前年同期比9.9％増）となりました。」
日本事業では売上高がほぼ前年同期並みで推移するなか、減価償却費の減少等が営業利益増加の要因として初めて明示された。