北米自動車販売拡大の鈍化
FY2017-Q2に初出。41回の記載のうち17回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-10-01。
三櫻工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。67社中36社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「利益面は、米国関税措置の影響に加え、輸入トラブルに関連した異常費用の計上及び新規立上等によるコスト増により収益性が悪化したことで３億27百万円の営業損失（前期は17億44百万円の営業利益）となりました。」
北南米は売上高が0.8％増となった一方、関税措置、輸入トラブル関連費用、新規立上コストにより営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「北米における日系取引先で安定した販売を維持しました」
北南米では為替換算差により売上高は減少したものの、北米の日系取引先の販売は安定し、営業利益は前年同期比36.2％増となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「売上高は、北米における日系取引先の好調な販売状況及び円安による為替換算効果により、672億88百万円（前期比13.8％増）と増加しました。利益面は、一時的な費用を計上したものの前期実施した価格転嫁効果に加え、インフレ影響が一段落し、安定生産に伴う稼働状況の改善により、17億44百万円の営業利益（前期比1.6％増）となりました。」
北南米は増収となり、価格転嫁、インフレ影響の一段落、安定生産により営業利益も前期比1.6％増となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「利益面は、一時的な費用を計上したものの価格転嫁効果に加え、安定した生産に伴う稼働状況の改善により営業利益は８億円（前年同期比49.5％増）と増加しました。」
北南米は一時的な費用が発生したものの、価格転嫁と安定生産により営業利益が前年同期比49.5％増となり、従来の収益悪化から改善した。 - FY2024対処有価証券報告書
「利益面は、価格転嫁の効果に加え稼働状況が改善傾向にあることで17億17百万円の営業利益（前期は41億84百万円の営業損失）と昨年の営業赤字から大きく回復しました。」
北南米は価格転嫁と稼働状況の改善により、前期の営業損失から17億17百万円の営業利益へ転換した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「利益面は、価格転嫁の効果に加え稼働状況が改善傾向にあることで７億26百万円の営業利益（前年同期は34億11百万円の営業損失）と昨年の営業赤字から大きく回復しました。」
北南米は価格転嫁と稼働状況の改善により、前年同期の34億11百万円の営業損失から7億26百万円の営業利益へ転換した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「利益面は、価格転嫁の効果に加え稼働状況が改善傾向にあることで５億35百万円の営業利益（前年同期は21億58百万円の営業損失）と昨年の営業赤字から大きく回復しました。」
北南米は価格転嫁と稼働状況の改善により、前年同期の21億58百万円の営業損失から535百万円の営業利益へ転換した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面については、物流網の混乱、輸送費の高騰、材料費を含むインフレ、人手不足を背景とする人件費の上昇等による急激な固定費の増加に対し価格転嫁が遅れたことに加え北米における生産混乱に伴う固定費の悪化影響等により33億68百万円の営業損失（前年同期は７億47百万円の営業損失）となりました。」
北南米は円安換算の影響等で増収となった一方、コスト上昇と価格転嫁の遅れ、北米の生産混乱により営業損失が7億47百万円から33億68百万円へ拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益面は、実質的な減収に加え輸送費の高騰、材料費を含むインフレ、人手不足を背景とする人件費の上昇などの急激なコスト上昇に対する価格転嫁の遅延により、前期下期からの営業赤字が拡大し、21億72百万円の営業損失（前年同期は１億88百万円の営業利益）となりました。」
北南米は円安換算を除く実質売上が減収となり、コスト上昇と価格転嫁の遅延により前年同期の営業利益から21億72百万円の営業損失へ悪化した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面は、実質的な減収に加え物流網の混乱、輸送費の高騰、材料費を含むインフレ、人手不足を背景とする人件費の上昇等により、前期下期からの営業赤字が継続し、９億16百万円（前年同期は２億55百万円の営業利益）の営業損失となりました。」
北南米は円安換算を除く実質売上が減収となり、物流・輸送費、材料費、賃金上昇により営業利益から9億16百万円の損失へ転じた。 - FY2022悪化有価証券報告書
「北南米 売上高は316億21百万円（前期比0.4％増）と増加しましたが、為替換算の影響によるもので、半導体不足やサプライチェーン全体の混乱による生産減が影響し、現地通貨ベースでは減収となりました。利益面は、実質的な減収に加え物流網の混乱、輸送費の高騰、材料費を含むインフレ、人手不足を背景とする人件費の上昇等により17億29百万円の営業損失（前年は２億51百万円の営業利益）」
北南米は円換算売上が微増したものの、現地通貨ベースでは減収となり、営業利益は黒字から17億29百万円の損失へ転じた。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益面については、物流網の混乱、輸送費の高騰、材料費を含むインフレ、人手不足を背景とする人件費の上昇等により７億47百万円の営業損失（前年同期は３億87百万円の営業損失）となりました。」
北南米は売上高が前年同期比6.8％増へ回復したものの、物流網混乱、輸送費・材料費・人件費の上昇により営業損失が3億87百万円から7億47百万円へ拡大した。 - FY2021対処有価証券報告書
「また売上減少の影響により営業利益は251百万円（前年同期比74.6％減）と減益となりましたが、2020年7月以降の売上回復に加え、固定費削減の施策効果もあり、第３四半期連結累計期間の営業損失から営業黒字への転換を達成しました。」
北南米は通期で減収減益となったが、第3四半期累計の営業損失から通期営業黒字へ転換した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「北南米 売上高は219億56百万円（前年同期比30.4％減）と主に新型コロナウイルスの感染症拡大による2020年４月から６月にかけての生産停止の影響で大幅減収となりました。また売上減少の影響により３億87百万円の営業損失（前年同期は営業利益７億19百万円）となりましたが、2020年７月以降の売上の回復に加え、固定費削減施策の効果もあり、第２四半期の営業損失９億54百万円から損失額は大幅に減少しました。」
北南米は前年同期比では減収減益で営業損失が続くが、第2四半期の営業損失954百万円から第3四半期累計では387百万円へ損失額が縮小した。売上回復と固定費削減施策の効果が示されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「北南米 売上高125億48百万円（前年同期比43.5％減）と新型コロナウイルスの影響による生産停止の影響で大幅減収となりました。また販売減少及び為替変動に伴う材料費高騰等により、９億54百万円（前年同期は５億68百万円の営業利益）の営業損失となりました。」
北南米では生産停止により売上高が43.5％減少し、材料費高騰等も重なって営業利益が利益から9億54百万円の損失へ転じた。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「北南米 売上高は95億30百万円（前年同期比14.8％減）と新型コロナウイルスの影響による一時生産停止があり、減収となりました。また販売減少及び為替変動に伴う材料費率悪化等により営業利益は２億81百万円（前年同期比23.9％減）と減益となりました。」
北南米では感染症による一時生産停止、販売減少、為替変動に伴う材料費率悪化により、減収減益となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「メキシコ工場等で現地の景況悪化の影響を受けたほか、輸入コスト増加や為替変動等により原材料費が増加し、減収減益となりました。」
北南米は売上高が前年同期比3.2％減、営業利益が41.1％減となり、メキシコの景況悪化、輸入コスト、為替変動に伴う原材料費増加の影響が表れた。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「北南米 売上高は222億23百万円（前年同期比1.1％増）、営業利益５億68百万円（前年同期比49.8％減）となりました。輸入コストの増加や為替変動等に伴う材料費の増加、人件費の増加等により、減益となりました。」
北南米は売上高が微増にとどまる一方、営業利益は49.8％減となり、輸入コスト、為替変動に伴う材料費、人件費の増加が利益を圧迫した。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「北南米 売上高は111億80百万円（前年同期比3.4％増）とほぼ前年同期並みとなりましたが、人員確保のための賃上げに伴う人件費の増加等により営業利益は３億69百万円（前年同期比37.9％減）と減益となりました。」
北南米は売上高が前年同期の減収から3.4％増収へ転じた一方、営業利益は人員確保のための賃上げ等により37.9％減となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「主にメキシコ国内の販売台数の減少に伴うメキシコ子会社の減収により、売上高は435億76百万円（前年同期比3.4％減）、営業利益は14億93百万円（前年同期比42.8％減）と減収、減益となりました。」
北南米ではメキシコ国内の販売台数減少に伴う減収減益が通期でも続き、営業利益は42.8％減となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「主にメキシコ国内の販売台数の減少に伴うメキシコ子会社の減収により、売上高は326億11百万円（前年同期比3.9％減）、営業利益は12億20百万円（前年同期比37.2％減）と減収、減益となりました。」
北南米ではメキシコ国内の販売台数減少に伴い、売上高が3.9％減、営業利益が37.2％減となり、利益悪化が続いた。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「主にメキシコ子会社の減収及び材料費の増加により、売上高は219億89百万円（前年同期比5.2％減）、営業利益は11億30百万円（前年同期比30.0％減）と減収、減益となりました。」
北南米ではメキシコ子会社の減収等により、売上高が5.2％減、営業利益が30.0％減となり、業績悪化が進んだ。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「米国子会社及びメキシコ子会社の減収により、売上高は108億13百万円（前年同期比10.2％減）、営業利益は５億94百万円（前年同期比44.7％減）と減収、減益となりました。」
北南米では米国・メキシコ子会社の減収により、売上高が10.2％減、営業利益が44.7％減となり、前四半期までの利益減少傾向が深まった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ブラジル子会社の生産・販売台数の増加が寄与し、売上高は339億48百万円（前年同期比1.5％増）となりました。一方営業利益は米国及びメキシコ子会社において材料価格の上昇等により材料費が増加したことに加え、米国子会社における人件費等の固定費も増加したことにより19億44百万円（前年同期比34.4％減）と減益となりました。」
北南米ではブラジルの生産・販売台数増加により売上高は増加したが、北米自動車販売拡大の鈍化懸念があるなか、営業利益の減少とコスト増加が続いている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「北米における自動車販売台数の拡大には陰りが見えるものの、当社客先における生産・販売台数の増加等により、売上高は231億78百万円（前年同期比2.0％増）となりました。一方営業利益は米国子会社においてスクラップ費用及び輸送費の増加に加え、人件費等の固定費も増加したことにより16億16百万円（前年同期比34.7％減）と減益となりました。」
北米自動車販売拡大の鈍化懸念が続くなか、売上高の伸びは2.0％にとどまり、スクラップ費用・輸送費・固定費の増加により営業利益は34.7％減少した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「米国子会社を中心とする売上増加により売上高は120億45百万円（前年同期比1.9％増）となりました。一方営業利益は米国子会社における売上増を超える比例費の増加及び人件費等の増加により10億74百万円（前年同期比25.6％減）となりました。」
北南米では売上高は増加したが伸び率は1.9％にとどまり、比例費・人件費の増加により営業利益は減少した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「北米における自動車販売台数の拡大には陰りが見えるものの、当社客先における生産・販売台数の増加等により39億85百万円（前年同期比19.3％増）と増益となりました。」
北米自動車販売拡大の鈍化懸念を継続記載しつつ、顧客の生産・販売台数増加により北南米営業利益は増益となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「北南米における自動車販売台数の拡大には陰りが見えるものの、当社客先における生産・販売台数の増加等により、売上高は334億47百万円（前年同期比1.6％減）となりました。営業利益は北米における自動車販売台数の拡大には陰りが見えるものの、当社客先における生産・販売台数の増加等により29億61百万円（前年同期比41.9％増）と増益となりました。」
北米自動車販売拡大の鈍化懸念は継続する一方、顧客の生産・販売台数増加により北南米の営業利益は増加した。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「北米における自動車販売台数の拡大には陰りが見えるものの、当社客先における生産・販売台数の増加等により、売上高は227億33百万円（前年同期比5.0％増）、営業利益は24億75百万円（前年同期比113.4％増）と増収、増益となりました。」
北米全体の自動車販売台数の拡大には鈍化の兆候がある一方、当社客先の生産・販売台数増加により当四半期は増収増益となった。