継続的な営業キャッシュ・フロー赤字と固定資産減損
FY2017-Q1に初出。28回の記載のうち14回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2026。
三櫻工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに35社。
- FY2026対処有価証券報告書
「営業活動により得られたキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益20億47百万円、減価償却費69億78百万円、減損損失６億74百万円……等により、前期と比較して70億６百万円減少し、14億78百万円の資金増となりました。」
営業キャッシュ・フローは1,478百万円のプラスを維持し、減損損失も前期の1,299百万円から674百万円へ減少した。ただし、中国等で減損計上は継続した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の減損損失の金額は1,299百万円であります。」
減損損失は前期の34百万円から12億99百万円へ大幅に増加した。中国、欧州、アジアの資産グループについて収益性低下や遊休状態を理由に減損を計上した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「営業活動により得られたキャッシュ・フローは、税金等調整前中間純利益19億13百万円、減価償却費32億８百万円、売上債権の減少17億63百万円などにより、69億26百万円の収入（前年同期は34億28百万円の収入）となりました。」
営業キャッシュ・フローは前年同期の34億28百万円から69億26百万円へ増加し、継続的な営業キャッシュ・フロー赤字を理由とする減損リスクは抑えられている。 - FY2024対処有価証券報告書
「営業活動により得られたキャッシュ・フローは、……前期と比較して44億59百万円増加して、101億39百万円となりました。」
営業キャッシュ・フローは101億39百万円のプラスとなり、継続的な営業キャッシュ・フロー赤字を理由とする減損リスクは抑えられた。一方、遊休設備について34百万円の減損損失を計上した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「営業活動により得られたキャッシュ・フローは、税金等調整前四半期純利益48億44百万円（前年同期は１億40百万円）、減価償却費45億20百万円（前年同期は43億86百万円）……などにより、75億２百万円の収入（前年同期は46億38百万円の収入）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の46億38百万円から75億02百万円へ増加し、継続的な営業キャッシュ・フロー赤字を理由とする減損リスクを示す新たな計上はなかった。 quantified true、materialized false。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「営業活動により得られたキャッシュ・フローは、税金等調整前四半期純利益24億26百万円（前年同期は税金等調整前四半期純損失６億98百万円）などにより、34億28百万円の収入（前年同期は15億86百万円の収入）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは34億28百万円のプラスを確保した。継続的な営業キャッシュ・フロー赤字を理由とする固定資産減損の計上も本 filing では記載されていない。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「営業活動により得られたキャッシュ・フローは、税金等調整前四半期純利益１億40百万円（前年同期は38億98百万円）、減価償却費43億86百万円（前年同期は38億32百万円）、売上債権の増加３億94百万円（前年同期は26億81百万円の減少）、棚卸資産の減少10億35百万円（前年同期は29億97百万円の増加）等により、前年同期と比較して６億32百万円増加し、46億38百万円の資金増となりました。」
営業キャッシュ・フローは46億38百万円のプラスとなり、前年同期から増加した。継続的な営業キャッシュ・フロー赤字を理由とする減損損失の計上も本 filing では記載されていない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「営業活動により得られたキャッシュ・フローは、税金等調整前四半期純損失６億98百万円（前年同期は税金等調整前四半期純利益44億19百万円）などにより、15億86百万円の収入（前年同期は35億９百万円の収入）となりました。」
営業キャッシュ・フローは15億86百万円のプラスを維持し、当上期には継続的な営業キャッシュ・フロー赤字を理由とする固定資産減損損失の計上は記載されていない。ただし、前年同期からは減少した。 - FY2022対処有価証券報告書
「営業活動により得られたキャッシュ・フローは、……前期と比較して45億47百万円減少して、33億40百万円となりました。」
営業キャッシュ・フローはプラスを維持し、当期は継続的な営業キャッシュ・フロー赤字を理由とする固定資産減損損失の計上はなかった。ただし、営業キャッシュ・フローは前期から減少した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2020年４月１日 至 2021年３月31日） 該当事項はありません。」
継続的な営業キャッシュ・フロー赤字またはその見込みを理由とする固定資産の減損損失は、当連結会計年度には計上されなかった。営業活動によるキャッシュ・フローは78億87百万円のプラスであった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間 該当事項はありません。」
当四半期累計では、継続的な営業キャッシュ・フロー赤字またはその見込みを理由とする固定資産の減損損失は計上されなかった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（自2020年４月１日至2020年６月30日） 該当事項はありません。」
当四半期累計では、継続的な営業キャッシュ・フロー赤字またはその見込みを理由とする固定資産の減損損失は計上されなかった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループは営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（382百万円）として特別損失に計上しています。」
継続的な営業キャッシュ・フロー赤字またはその見込みを理由とする減損損失を382百万円計上し、前年同期の360百万円から増加した。対象にはGeiger Automotive GmbHの135百万円が含まれる。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループは営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（384百万円）として特別損失に計上しています。」
継続的に営業キャッシュ・フローがマイナスまたはマイナス見込みの資産グループについて、減損損失384百万円を計上した。前年同期の268百万円から増加し、Geiger Automotive GmbHも137百万円の対象となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループは営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（302百万円）として特別損失に計上しています。」
継続的に営業活動から生じるキャッシュ・フローがマイナスまたはマイナス見込みの資産グループについて、302百万円の減損損失を計上した。前年同期の160百万円から増加している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは収益力が著しく低下している資産グループについて、将来キャッシュ・フローの見積もりを行い、収益力の回復が見込めなかった資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（5,311百万円）として特別損失に計上しています。」
減損損失は前期の3,323百万円から5,311百万円へ増加した。ガイガーオートモーティブGmbH等では継続して営業活動から生じるキャッシュ・フローがマイナスのため、使用価値を零として算出している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループは営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（360百万円）として特別損失に計上しています。」
日本の車輌配管第一事業部と中国の上海・天津・重慶子会社で合計360百万円の減損損失を計上し、前四半期累計の268百万円から増加した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループは営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（268百万円）として特別損失に計上しています。」
日本の車輌配管第一事業部で188百万円、中国の上海・天津子会社で合計79百万円の減損損失を計上した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループは営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（160百万円）として特別損失に計上しています。」
前四半期累計では減損損失の計上がなかったが、当四半期は日本95百万円、中国65百万円、合計160百万円の減損損失を計上した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループは営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（36百万円）として特別損失に計上しています。」
前四半期累計では減損損失の計上がなかったが、第三四半期累計ではフランスの自動車部品製造用設備について36百万円の減損損失を計上した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間 該当事項はありません。」
当四半期累計では固定資産の減損損失を計上していない。営業活動によるキャッシュ・フローは5,136百万円のプラスだった。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間 該当事項はありません。」
当四半期は固定資産の減損損失を計上していない。営業活動によるキャッシュ・フローも2,616百万円のプラスを確保しているが、前年同期の3,528百万円からは減少した。 - FY2017対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは収益力が著しく低下している資産グループについて、将来キャッシュ・フローの見積もりを行い、収益力の回復が見込めなかった資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,121百万円）として特別損失に計上しています。」
通期の減損損失は前期2,443百万円から1,121百万円へ減少し、連結営業活動キャッシュ・フローは10,383百万円のプラスとなった。一方、埼玉・滋賀等では継続して営業活動キャッシュ・フローがマイナスとなる資産の使用価値をゼロとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループは営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（488百万円）として特別損失に計上しています。」
継続的な営業キャッシュ・フロー赤字が見込まれる資産グループについて、第三四半期累計でも488百万円の減損損失を計上した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループは営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（489百万円）として特別損失に計上しています。」
継続的な営業キャッシュ・フロー赤字が見込まれる資産グループについて、埼玉・滋賀・上海で合計489百万円の減損損失を計上した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループは営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（487百万円）として特別損失に計上しています。」
埼玉事業所と滋賀事業所の自動車部品製造用設備について、合計487百万円の減損損失を計上した。