アジアの新工程導入・賃金上昇による固定費増加
FY2019-Q3に初出。16回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載は2026-05-14。
三櫻工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より9年遅い。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- 2026-05-14顕在化決算説明資料
「営業利益は、生産数量変動に対しコストをコントロールしたが、人件費の増加により減益。」
人件費増加による固定費負担がアジア事業の減益要因として実績化した。 - FY2025対処有価証券報告書
「利益面は、増収に伴う増益に加え、生産変動に対応したコストコントロールが寄与し、営業利益は28億47百万円（前期比19.4％増）と増加しました。」
アジアは生産変動へのコストコントロールと増収効果により、営業利益が前期比19.4％増となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「利益面は、増収に伴う増益に加え、生産変動に対応したコストコントロールが寄与し、営業利益は13億71百万円（前年同期比29.1％増）と増加しました。」
アジアは市場低迷やコスト上昇要因がある中、生産変動に対応したコストコントロールと増収効果により営業利益が29.1％増となった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「利益面については、材料高騰やインフレ影響に伴う人件費上昇、エネルギーコスト高騰等の影響を受けるも増収に伴う増益効果が補い、営業利益は17億69百万円（前年同期比18.2％増）と増加しました。」
アジアでは材料、人件費、エネルギーコストの上昇が続くなか、増収効果がこれを補い、営業利益は18.2％増加した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「⑤ アジア 売上高は132億93百万円（前年同期比11.5％増）と円安による為替影響に加え安定した稼働により増加しました。利益面については、材料高騰やインフレ影響に伴う人件費上昇、エネルギーコスト高騰等の影響を受けるも増収に伴う増益効果が補い、営業利益は10億61百万円（前年同期比12.6％増）と増加しました。」
アジアは材料・人件費・エネルギーコストの上昇を受けながらも、増収効果により営業利益が12.6％増加した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「⑤アジア 売上高は68億48百万円（前年同期比14.2％増）と円安による為替影響に加え安定した稼働により増加しました。一方で、材料高騰やインフレに伴う人件費上昇、エネルギーコスト高騰等の影響もあり、営業利益は７億２百万円（前年同期比0.3％増）と前年同期水準となりました。」
アジアは増収となったが、材料高騰、人件費上昇、エネルギーコスト高騰が利益を抑え、営業利益は前年同期並みにとどまった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「利益面は材料高騰や品質問題対応に伴いコスト増となるも、増収効果により営業利益は14億97百万円（前年同期比7.3％増）と増益となりました。」
アジアでは材料高騰や品質問題対応によるコスト増が発生したものの、増収効果により営業利益は前年同期比7.3％増となり、固定費・コスト増による利益圧迫は結果面で一部和らいだ。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「アジア 売上高は119億22百万円（前年同期比30.2％増）と円安による換算レートの影響に加え、新型コロナウイルス感染症に対する制限緩和を受けての生産挽回により地域全体で増加しました。利益面は、増収に伴う付加価値増を人件費等の固定費増加が圧迫し、営業利益は９億43百万円（前年同期比5.9％減）と減益となりました。」
アジアは生産挽回により増収となった一方、人件費等の固定費増加により減益となり、固定費増加による利益圧迫が再び表れた。 - FY2022対処有価証券報告書
「アジア ……また人件費等の固定費削減活動の継続効果により、営業利益は18億51百万円（前期比150.2％増）と回復いたしました。」
アジアでは固定費削減活動の継続効果により、人件費等の固定費増加による利益圧迫が実績面で和らいだ。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「また人件費等の固定費削減活動の継続効果により、営業利益は13億95百万円（前年同期比597.4％増）と大幅増益となりました。」
アジアでは人件費等の固定費削減活動の効果が継続し、固定費増加による利益圧迫は営業利益の大幅増益という実績面で和らいだ。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「また人件費等の固定費削減活動の継続効果により、営業利益は10億３百万円と87百万円の営業損失となった前期より回復しました。」
アジアでは人件費等の固定費削減活動の継続効果により、前年同期の営業損失から営業利益へ回復した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「前期に実施した人件費等の固定費削減、構造改革効果も継続し、営業利益は５億54百万円（前年同期比113.6％増）と増益となりました。」
アジアでは前期に実施した固定費削減と構造改革の効果が継続し、固定費増加による利益圧迫は実績面で和らいだ。 - FY2021対処有価証券報告書
「当第４四半期連結会計期間までに売上は前年水準まで回復し、固定費削減、構造改革効果もあり、営業利益は７億40百万円（前年同期比60.5％減）となり、第２四半期連結累計期間の営業損失から営業黒字への転換を達成しました。」
アジアでは感染症による大幅減収があったが、売上回復、固定費削減、構造改革効果により第2四半期累計の営業損失から通期営業黒字へ転換した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「アジア 韓国子会社の客先減産に伴う減収の一方でインド子会社の売上増により売上高は57億50百万円（前年同期比1.8％増）とほぼ前年同期並みとなりましたが、人件費等の増加により営業利益は６億22百万円（前年同期比4.5％減）と減益となりました。」
前期通期ではアジアが増収増益となっていたが、当四半期は人件費等の増加により営業利益が4.5％減となり、固定費増加の影響が再び表れた。 - FY2019対処有価証券報告書
「アジア 主にタイ子会社の日系メーカー向け売上が増加したことにより、売上高は224億88百万円（前年同期比9.2％増）、営業利益は23億５百万円（前年同期比12.4％増）と増収、増益となりました。」
前年第3四半期に示された新工程導入・賃金上昇による固定費増加の影響は通期の説明では前面に出ず、アジアは増収増益となった。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「主にタイ子会社の日系メーカー向け売上が増加し、売上高は166億65百万円（前年同期比9.7％増）と増収となりました。営業利益はタイでの新工程導入による人員増及びインドネシアでの賃金上昇に伴う人件費等の固定費の増加により16億８百万円（前年同期比0.2％増）と前年とほぼ同水準となりました。」
タイの新工程導入による人員増とインドネシアの賃金上昇が人件費等固定費の増加として実績に表れ、アジアの増収に対して営業利益を抑える要因となった。