海外事業に伴う為替相場変動
FY2018に初出。14回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「なお、前連結会計年度及び当連結会計年度においては為替予約や通貨スワップ等は利用しておりませんが、為替相場の現状及び今後の見通しについては常時モニタリングを行っております。 税引前利益に与える影響 △1 △1」
為替予約等を利用せず、為替相場を常時モニタリングする対応が継続している。機能通貨が1％高くなった場合の税引前利益への影響は△1百万円と開示された。 - 2026-05-14顕在化決算説明資料
「３ (為替変動の影響) +3百万円」
第3四半期累計の海外営業利益増減要因として、為替変動の影響が実績に反映されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「売上収益は、前年同期に比べ2,010百万円増加（うち、円安に伴う為替影響は362百万円）し、24,757百万円となりました。」
円安に伴う為替影響362百万円が通期売上収益の増加に実際に反映された。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「その結果、売上収益は、前年同期に比べ1,823百万円増加（うち、円安に伴う為替影響は226百万円）し、18,274百万円となりました。」
円安に伴う為替影響226百万円が当第3四半期累計期間の売上収益増加に実際に反映された。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「売上収益は、前年同期に比べ1,282百万円増加（うち、円安に伴う為替影響は107百万円）し、12,338百万円となりました。」
円安に伴う為替影響107百万円が当第２四半期累計期間の売上収益増加に実際に反映された。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「その結果、売上収益は、前年同期に比べ743百万円増加（うち、円安に伴う為替影響は54百万円）し、6,311百万円となりました。」
円安に伴う為替影響54百万円が、当第1四半期の売上収益増加に実際に反映された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「売上収益は、前年同期に比べ2,182百万円増加（うち、円安に伴う為替影響は544百万円）し、22,746百万円となりました。」
円安に伴う為替影響544百万円が通期売上収益に実際に反映された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「売上収益は、前年同期に比べ1,458百万円増加（うち、円安に伴う為替影響は448百万円）し、16,450百万円となりました。」
円安に伴う為替影響448百万円が売上収益に実際に反映された。前年同期の364百万円から影響額が増加している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「売上収益は、前年同期に比べ877百万円増加（うち、円安に伴う為替影響は364百万円）し、11,055百万円となりました。」
円安に伴う為替影響364百万円が売上収益に実際に反映された。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「売上収益は、前年同期に比べ516百万円増加（うち、円安に伴う為替影響は194百万円）し、5,568百万円となりました。」
円安に伴う為替影響が194百万円として売上収益に実際に反映された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「なお、前連結会計年度及び当連結会計年度においては為替予約や通貨スワップ等は利用しておりませんが、為替相場の現状及び今後の見通しについては常時モニタリングを行っております。」
為替予約等を利用せず、為替相場を常時モニタリングする対応が継続している。 - FY2020後退有価証券報告書
「当連結会計年度においては、デリバティブ取引は行っておりません。」
前期に実施していた為替予約取引について、当期はデリバティブ取引を行わず、為替相場の現状及び見通しの常時モニタリングを行う記載へ変化している。 - FY2019対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、為替変動リスクの回避を目的とした為替予約取引を行っております。」
海外事業に伴う為替変動リスクに対して、当期に為替予約取引を実施したことが記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループが期末日に保有する外貨建金融商品について、期末日における為替レートが対象の通貨に対して機能通貨が１％高くなった場合に、税引前利益に与える影響額は、以下のとおりであります。」
海外展開に伴う為替リスクについて、機能通貨が１％高くなった場合の税引前利益への影響を感応度情報として開示している。