多額ののれんに係る減損リスク
FY2018に初出。15回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2026。
キュービーネットホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。12社中5社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末において見積回収可能価額は、のれんを含む資金生成単位グループの帳簿価額を5,038百万円上回っていますが、税引前の割引率が1.4％上昇した場合又は将来の見積キャッシュ・フローが15.1％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなる可能性があります。 当連結会計年度末において見積回収可能価額は、のれんを含む資金生成単位グループの帳簿価額を455百万円上回っていますが、税引前の割引率が0.7％上昇した場合又は将来の見積キャッシュ・フローが7.8％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなる可能性があります。」
国内事業の回収可能価額の超過額は7,290百万円から5,038百万円へ縮小し、海外事業でも割引率0.7％上昇又はキャッシュ・フロー7.8％減少で均衡する感応度が示された。のれん減損への余裕が前期より縮小している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループはのれんの減損テストに当たり、のれんを国内事業セグメント及び海外事業セグメントの２つの資金生成単位グループに配分しております。 ① 国内事業セグメント 当連結会計年度末において見積回収可能価額は、のれんを含む資金生成単位グループの帳簿価額を7,290百万円上回っていますが、税引前割引率が2.0％上昇した場合又は各期の将来の見積キャッシュ・フローが29.7％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなる可能性があります。 ② 海外事業セグメント 当連結会計年度末において見積回収可能価額は、のれんを含む資金生成単位グループの帳簿価額を215百万円上回っていますが、税引前割引率が0.8％上昇した場合又は各期の将来の見積キャッシュ・フローが13.2％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなる可能性があります。」
従来の単一事業セグメントから国内・海外に分けて減損テストを行い、特に海外事業では割引率0.8％上昇またはキャッシュ・フロー13.2％減少で帳簿価額と回収可能価額が等しくなる感応度が示された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、のれんの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
当中間連結会計期間にも、のれんの取得・処分・減損の兆候がないことが確認された。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度末において見積回収可能価額は、のれんを含む資金生成単位グループの帳簿価額を13,752百万円上回っていますが、税引前割引率が3.8％上昇した場合又は各期の将来の見積キャッシュ・フローが35.6％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなる可能性があります。」
回収可能価額の超過額は前期の10,465百万円から13,752百万円へ拡大した。減損に至る感応度も、割引率3.2％上昇またはキャッシュ・フロー30.0％減少から、3.8％上昇または35.6％減少へ変化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、のれんの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
当第3四半期累計期間にも、のれんの取得・処分・減損の兆候がないことが確認された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、のれんの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
当第1四半期には、のれんの取得・処分・減損の兆候がないと記載されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末において見積回収可能価額は、のれんを含む資金生成単位グループの帳簿価額を10,465百万円上回っていますが、税引前割引率が3.2％上昇した場合又は各期の将来の見積キャッシュ・フローが30.0％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなる可能性があります。」
回収可能価額の超過額は前期の18,154百万円から10,465百万円へ縮小し、減損に至る感応度も割引率3.2％上昇またはキャッシュ・フロー30.0％減少へ変化した。のれんの減損損失自体は認識していない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、のれんの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
当第２四半期連結累計期間に、のれんの取得、処分及び減損の兆候がないことを確認している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末において見積回収可能価額は、のれんを含む資金生成単位の帳簿価額を18,154百万円上回っていますが、税引前割引率が4.6％上昇した場合又は各期の将来の見積キャッシュ・フローが42.9％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなる可能性があります。」
回収可能価額の超過額は前期の23,967百万円から18,154百万円へ縮小し、減損に至る感応度も割引率5.7％上昇・キャッシュ・フロー49.4％減少から、4.6％上昇・42.9％減少へ変化した。のれんの減損損失自体は認識していない。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、のれんの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
当第３四半期連結累計期間にのれんの取得、処分及び減損の兆候がないことが確認されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度末において見積回収可能価額は、のれんを含む資金生成単位の帳簿価額を23,967百万円上回っていますが、税引前割引率が5.7％上昇した場合又は各期の将来の見積キャッシュ・フローが49.4％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなる可能性があります。」
回収可能価額の超過額は前期の14,701百万円から23,967百万円へ拡大し、減損に至る感応度も割引率5.7％上昇またはキャッシュ・フロー49.4％減少へ変化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末において見積回収可能価額は、のれんを含む資金生成単位の帳簿価額を14,701百万円上回っていますが、税引前割引率が4.0％上昇した場合又は各期の将来の見積キャッシュ・フローが36.4％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなる可能性があります。」
回収可能価額の超過額は前期の14,869百万円から14,701百万円へ縮小し、減損に至る感応度も割引率5.5％上昇・キャッシュ・フロー34.0％減少から、4.0％上昇・36.4％減少へ変化している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結会計期間において、新型コロナウイルスの感染拡大により、有形固定資産、リース及びのれんの減損テストの仮定を見直しております。新型コロナウイルスの感染拡大による影響が2020年３月より半年程度続くと仮定し将来キャッシュ・フローに反映することで、会計上の見積りとしております。」
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、有形固定資産、リース及びのれんの減損テストの仮定を見直し、影響が2020年3月から半年程度続く前提を将来キャッシュ・フローに反映した。のれんの減損の兆候や減損損失の発生自体は記載されていない。 - FY2019対処有価証券報告書
「当連結会計年度末において見積回収可能価額は、のれんの帳簿価額を19,538百万円上回っていますが、税引前割引率が9.5％上昇した場合又は各期の将来の見積キャッシュ・フローが44.2％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなる可能性があります。」
のれんの回収可能価額と帳簿価額の差額が前期の9,548百万円から19,538百万円へ拡大し、減損に至る感応度も割引率4.6％上昇・キャッシュ・フロー30.6％減少から、9.5％上昇・44.2％減少へ改善している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当連結会計年度末において見積回収可能価額は、のれんの帳簿価額を9,548百万円上回っていますが、税引前割引率が4.6％上昇した場合又は各期の将来の見積キャッシュ・フローが30.6％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなる可能性があります。」
のれん帳簿価額15,430百万円を背景に、割引率や将来キャッシュ・フローの変化による減損感応度を具体的に開示している。