アプリ・受付システムによる顧客利便性向上
FY2020-Q2に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
キュービーネットホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、本中期経営計画の重要戦略であるIT・DXの推進に関しては、会員登録・店舗検索・カットカルテなどの機能を備えたアプリを一部の店舗でテスト導入しておりましたが、顧客・スタイリストからのフィードバックを基に改修・強化を行っております。年内に順次導入店舗を増やしていき、「顧客利便性の向上」を実現してまいります。」
会員登録、店舗検索、カットカルテ機能を備えたアプリの一部店舗テスト導入後、顧客・スタイリストのフィードバックを基に改修・強化し、年内の導入店舗拡大を計画している。 - 2026-08-13前進決算
「顧客・スタイリストからのフィードバックを基に改修・強化を行っております。年内に順次導入店舗を増やしていき、「顧客利便性の向上」を実現してまいります。」
アプリのテスト導入から、利用者のフィードバックを踏まえた改修と導入店舗拡大へ進んでいる。 - FY2025前進有価証券報告書
「次期には、会員登録・店舗検索・カットカルテなどの機能を備えたアプリを一部店舗にてテスト導入し、下期以降に順次導入エリアの拡大を予定しております。」
アプリについて、会員登録・店舗検索・カットカルテ機能を備えたものを2026年6月期に一部店舗でテスト導入し、下期以降に導入エリアを拡大する計画を示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「人財投資とDX投資を促進することで、世界中で「いつもの」をどこででも実現できるサービスの提供ができるよう事業活動に取り組んでおります。」
従来のアプリ・受付システム等の個別施策から、NEXUSにおける人財投資・DX投資を通じたサービス提供という位置付けが継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「顧客接点の強化 ・市場ニーズに合わせた出店ロケーションの選定 ・サービスクオリティの向上 ・DX化による店舗運営体制の改革、顧客利便性の向上」
従来のアプリ、受付システム、電子カットカルテ等の個別施策から、出店場所、サービス品質、店舗運営体制を含む顧客接点全体のDX化へ取り組みの位置付けが広がった。本部IT設備として2026年6月までの投資計画も示されている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「また、人材育成拠点の拡充によるスタイリストのカット技術・接客サービスの向上に加えて、新しい券売機の導入やアプリ開発等によるサービス拡充によりお客様の利便性を高めることで、サービス価値向上による事業成長も図ってまいります。」
従来のアプリ・受付システム中心の施策に、新しい券売機の導入を加え、サービス価値向上を店舗拡大・人材投資と連動させる方針へ整理した。 - FY2021前進有価証券報告書
「「客数」を増加させるための集客対応策としては、FaSS及びQB PREMIUMに導入しているアプリの機能を改善するとともに、QB HOUSEについては、電子カットカルテの開発を進めることで、お客様の利便性の向上を図ってまいります。また、Googleマイビジネスやホームページ等のインターネット上のタッチポイントの改善を行い、お客様が必要な店舗情報を適時に入手できる環境を整備してまいります。」
FaSS・QB PREMIUMのアプリ改善に加え、QB HOUSEの電子カットカルテ開発、Googleマイビジネスやホームページの改善へ施策の範囲が広がった。 - FY2020前進有価証券報告書
「国内のQB HOUSEでは、店内での待ち時間をできる限り少なくすることを目的に、デジタル版の順番待ちシステムを一部店舗において試験導入を始めました。また、FaSSにおいては新たにアプリを開発し、時間予約機能及びキャッシュレス機能を搭載し、一部店舗において試験導入を始めました。」
従来のアプリ・受付システムへの投資方針が、QB HOUSEのデジタル順番待ちシステムとFaSSの時間予約・キャッシュレス機能の試験導入へ進展した。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「具体的には、アプリ開発や受付システム等への投資でお客様の利便性をさらに高めるサービスを開発するとともに」
アプリ開発と受付システムへの投資を、顧客利便性を高める具体的なサービス開発手段として初めて明示した。