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キュービーネットホールディングス(6571)・施策前進

国内店舗網の拡大

FY2018-Q3に初出。36回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。

36記載
9年にわたる
7うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018 – FY2021-Q3その他FY2023-Q1 – FY20242018: 320182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 92026
同じテーマの他社
新店開設・移転増床による店舗網拡大40社が書いているテーマ・逆風0社・追い風42社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに28社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている40社のうち14社を表示しています。上の文は40社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「日本 QB HOUSE 566 587 21 QB PREMIUM 8 12 4 FaSS 11 13 2 合計 724 767 43」

    国内ではQB HOUSEが21店舗、QB PREMIUMが4店舗、FaSSが2店舗増加し、国内店舗網を拡大した。全体の期末店舗数も724店舗から767店舗へ43店舗増加した。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「国内事業では、人財採用は堅調に推移しており、出店は計画通りとなりました。」

    人財採用が堅調に推移し、国内出店が計画通り進んだと記載され、国内店舗網拡大の方針が継続している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「しかしながら、店舗人財の適正配置を進め、新たな人財採用も実施したことにより、下期は積極的に出店いたしました。 日本 QB HOUSE 545 566 21 QB PREMIUM 7 8 1 FaSS 11 11 - 合計 691 724 33」

    人財の適正配置・採用を背景に下期の出店を進め、期末店舗数は691店舗から724店舗へ33店舗増加した。国内ではQB HOUSEが21店舗、QB PREMIUMが1店舗増加した。
  4. FY2024出店継続も統廃合で純減、次期出店計画を提示有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、20店舗出店いたしました。出店地域は、国内に9店舗、海外はシンガポールに3店舗、香港に4店舗、台湾に4店舗であります。また、労働環境改善策としての店舗の統廃合、商業施設及び駅の改修工事等により30店舗閉店したことから、当連結会計年度末の店舗数は、前連結会計年度末より10店舗減少し、691店舗となりました。」

    20店舗を出店した一方、30店舗を閉店し、期末店舗数は701店舗から691店舗へ10店舗減少した。設備計画では、2025年6月期に国内直営店30店舗の新設も計画している。
  5. FY2024-Q3出店継続も統廃合で純減継続有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、10店舗出店いたしました。出店地域は、国内に3店舗、海外は香港に4店舗、シンガポールに1店舗、台湾に2店舗であります。また、労働環境改善策としての店舗の統廃合、商業施設及び駅の改修工事等により21店舗閉店したことから、当第3四半期連結会計期間末の店舗数は、前連結会計年度末より11店舗減少し、690店舗となりました。」

    10店舗を出店する一方、労働環境改善策としての統廃合等により21店舗を閉店し、期末店舗数は前期末比11店舗減の690店舗となった。
  6. FY2024-Q2出店継続も労働環境改善策による純減有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、8店舗出店いたしました。出店地域は、国内に2店舗、海外は香港に3店舗、シンガポールに1店舗、台湾に2店舗であります。また、労働環境改善策として店舗の統廃合を実施したこと等により12店舗閉店したことから、当第2四半期連結会計期間末の店舗数は、前連結会計年度末より4店舗減少し、697店舗となりました。」

    8店舗を出店する一方、労働環境改善策による12店舗の統廃合・閉店により、期末店舗数は前期末から4店舗減少して697店舗となった。
  7. FY2024-Q1出店継続も統廃合で純減有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、3店舗出店いたしました。出店地域は、国内に1店舗、海外は香港に1店舗、台湾に1店舗であります。また、労働環境改善策として店舗の統廃合を実施したこと等により6店舗閉店したことから、当第1四半期連結会計期間末の店舗数は、前連結会計年度末より3店舗減少し、698店舗となりました。」

    国内1店舗、香港1店舗、台湾1店舗を出店した一方、労働環境改善策として6店舗を閉店し、期末店舗数は前期末から3店舗減少して698店舗となった。
  8. FY2023出店継続も労働環境改善策による純減拡大有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、18店舗出店いたしました。出店地域は、国内に14店舗、海外は台湾に4店舗であります。また、労働環境改善策として店舗の統廃合を実施したこと等により37店舗閉店したことから、当連結会計年度末の店舗数は、前連結会計年度末より19店舗減少し、701店舗となりました。」

    出店を継続した一方、労働環境改善策として37店舗を閉店し、期末店舗数は前期末から19店舗減少して701店舗となった。
  9. FY2023-Q3出店継続も統廃合で純減拡大有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、13店舗出店いたしました。出店地域は、国内に10店舗、海外は台湾に3店舗であります。また、労働環境改善策として店舗の統廃合を実施したこと等により29店舗閉店したことから、当第3四半期連結会計期間末の店舗数は、前連結会計年度末より16店舗減少し、704店舗となりました。」

    出店は継続し、国内10店舗・海外3店舗を出店した一方、労働環境改善策として29店舗を閉店した。期末店舗数は前連結会計年度末から16店舗減少し、704店舗となった。
  10. FY2023-Q2出店継続も労働環境改善策で純減有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、10店舗出店いたしました。出店地域は、国内に8店舗、海外は台湾に2店舗であります。また、労働環境改善策として都心の店舗を中心に統廃合を実施したこと等により17店舗閉店したことから、当第2四半期連結会計期間末の店舗数は、前連結会計年度末より7店舗減少し、713店舗となりました。」

    国内8店舗、台湾2店舗の出店を継続した一方、労働環境改善策として17店舗を閉店し、期末店舗数は前期末から7店舗減少して713店舗となった。
  11. FY2023-Q1出店継続も労働環境改善策で純減有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、3店舗出店いたしました。出店地域は、国内に2店舗、海外は台湾に1店舗であります。また、労働環境改善策として都心の店舗を中心に統廃合を実施したこと等により12店舗閉店したことから、当第1四半期連結会計期間末の店舗数は、前連結会計年度末より9店舗減少し、711店舗となりました。」

    出店は継続したが、労働環境改善策として都心店舗を中心に12店舗を統廃合したため、期末店舗数は前期末から9店舗減少し711店舗となった。
  12. FY2022前進有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、30店舗出店いたしました。出店地域は、国内に26店舗、海外は香港に2店舗、台湾に1店舗、アメリカに1店舗であります。また、国内は駅開発工事及び出店施設のリニューアル等により14店舗閉店、海外は本感染症の影響を考慮した立地評価の見直しに伴う統廃合等により10店舗閉店、合計24店舗閉店したことから、当連結会計年度末の店舗数は、前連結会計年度末より6店舗増加し、720店舗となりました。」

    国内26店舗を含む30店舗を出店し、24店舗を閉店した結果、期末店舗数は714店舗から720店舗へ6店舗増加した。
  13. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、22店舗出店いたしました。出店地域は、国内に19店舗(うち4店舗は移転)、海外は香港に1店舗、台湾に1店舗、アメリカに1店舗であります。また、国内は駅開発工事及び出店施設のリニューアル等により8店舗閉店(うち2店舗は移転済み)、海外は本感染症の影響を考慮した立地評価の見直しに伴う統廃合等により8店舗閉店、合計16店舗閉店したことから、当第3四半期連結会計期間末の店舗数は、前連結会計年度末より6店舗増加し、720店舗となりました。」

    当第3四半期連結累計期間に22店舗を出店し、16店舗を閉店した結果、期末店舗数は前連結会計年度末比6店舗増の720店舗となった。国内19店舗の出店を継続する一方、海外では立地評価の見直しに伴う統廃合も行っている。
  14. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、16店舗出店いたしました。出店地域は、国内に13店舗、海外は香港に1店舗、台湾に1店舗、アメリカに1店舗であります。また、駅開発工事等により7店舗閉店したことから、当第2四半期連結会計期間末の店舗数は、前連結会計年度末より9店舗増加し、723店舗となりました。」

    当第2四半期累計期間に国内13店舗を含む16店舗を出店し、7店舗閉店後の期末店舗数は723店舗となった。前連結会計年度末の714店舗から9店舗の純増となっている。
  15. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、5店舗出店いたしました。出店地域は、国内に4店舗、海外は香港に1店舗であります。また、駅開発工事等により3店舗閉店したことから、当第1四半期連結会計期間末の店舗数は、前連結会計年度末より2店舗増加し、716店舗となりました。」

    当第1四半期に国内4店舗を含む5店舗を出店し、3店舗閉店後の期末店舗数は716店舗となった。前連結会計年度末から2店舗の純増に転じている。
  16. FY2021出店継続も不採算統廃合で純減有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、25店舗出店いたしました。出店地域は、国内に15店舗、海外はシンガポールに1店舗、香港に4店舗、台湾に5店舗であります。また、不採算店舗の統廃合等により26店舗閉店したことから、当連結会計年度末の店舗数は、前連結会計年度末より1店舗減少し、714店舗となりました。」

    国内15店舗を含む出店を継続した一方、不採算店舗の統廃合等で26店舗を閉店し、期末店舗数は715店舗から714店舗へ純減した。次期については、立地評価を見直し、周辺地域など新たな立地への出店を進める方針も示している。
  17. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、22店舗出店いたしました。出店地域は、国内に12店舗、海外はシンガポールに1店舗、香港に4店舗、台湾に5店舗であります。また、不採算店舗の統廃合等により21店舗閉店したことから、当第3四半期連結会計期間末の店舗数は716店舗となりました。」

    当第3四半期に国内12店舗を含む22店舗を出店した。一方、不採算店舗の統廃合等により21店舗を閉店し、期末店舗数は前四半期末の723店舗から716店舗へ減少した。
  18. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、16店舗出店いたしました。出店地域は、国内に9店舗、海外はシンガポールに1店舗、香港に2店舗、台湾に4店舗であります。また、移転及び近隣店舗との統合等により8店舗閉店したことから、当第2四半期連結会計期間末の店舗数は723店舗となりました。」

    当第2四半期に16店舗を出店し、国内9店舗を含む店舗網を拡大した。8店舗閉店後の期末店舗数は723店舗となり、第1四半期末の719店舗から4店舗増加した。
  19. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、9店舗出店いたしました。出店地域は、国内に6店舗、海外は台湾に3店舗であります。また、移転及び近隣店舗との統合等により5店舗閉店したことから、当第1四半期連結会計期間末の店舗数は719店舗となりました。」

    当第1四半期に国内6店舗、台湾3店舗の計9店舗を出店し、5店舗閉店後の期末店舗数は719店舗となった。
  20. FY2020前進有価証券報告書

    「出店につきましては、42店舗出店いたしました。出店地域は、国内に31店舗、海外はシンガポールに2店舗、香港に5店舗、台湾に3店舗、アメリカに1店舗であります。また、ショッピングセンター及び駅の改修等により21店舗閉店したことから、当連結会計年度末の店舗数は715店舗となりました。」

    当連結会計年度に国内31店舗を含む42店舗を出店し、21店舗閉店後の期末店舗数は715店舗となった。前期末694店舗から21店舗増加している。
  21. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「出店につきましては、35店舗出店いたしました。出店地域は、国内に26店舗、海外はシンガポールに2店舗、香港に5店舗、台湾及びアメリカに1店舗であります。また、ショッピングセンター及び駅の改修等により17店舗閉店したことから、当第3四半期連結会計期間末の店舗数は712店舗となりました。」

    当第3四半期連結累計期間に国内26店舗を含む35店舗を出店し、17店舗閉店後の期末店舗数は712店舗となった。前四半期末の706店舗から6店舗増加している。
  22. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「出店につきましては、23店舗出店いたしました。出店地域は、国内に16店舗、海外はシンガポールに2店舗、香港に4店舗、台湾に1店舗であります。また、ショッピングセンター及び駅の改修等により11店舗閉店したことから、当第2四半期連結会計期間末の店舗数は706店舗となりました。」

    当第2四半期累計期間に23店舗を出店し、国内16店舗を含む店舗網を拡大した。11店舗閉店後の期末店舗数は706店舗となり、前期末694店舗及び第1四半期末696店舗から増加した。
  23. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「出店につきましては、11店舗出店いたしました。出店地域は、国内に7店舗、海外はシンガポールに2店舗、香港に2店舗であります。また、ショッピングセンター及び駅の改修等により9店舗閉店したことから、当第1四半期連結会計期間末の店舗数は696店舗となりました。」

    当第1四半期に国内7店舗を含む11店舗を出店し、9店舗閉店後の期末店舗数は696店舗となった。前期末の694店舗から2店舗増加している。
  24. FY2019前進有価証券報告書

    「出店につきましては、44店舗出店いたしました。出店地域は、国内に29店舗、海外はシンガポールに3店舗、香港に7店舗、台湾に4店舗、アメリカに1店舗であります。また、ショッピングセンター及び駅の改修等により21店舗閉店したことから、当連結会計年度末の店舗数は694店舗となりました。」

    通期で国内29店舗を含む44店舗を出店し、閉店21店舗後の期末店舗数は694店舗となった。前期末671店舗から23店舗増加している。
  25. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「出店につきましては、35店舗出店いたしました。出店地域は、国内に24店舗、海外はシンガポールに1店舗、香港に7店舗、台湾に2店舗、アメリカに1店舗であります。また、ショッピングセンターの改修等により14店舗閉店したことから、当第3四半期連結会計期間末の店舗数は692店舗となりました。」

    当第3四半期連結累計期間に35店舗を出店し、国内24店舗を含む店舗網を拡大した。14店舗閉店後の期末店舗数は692店舗となり、前四半期末の684店舗から増加した。
  26. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「新規店舗につきましては、19店舗出店いたしました。出店場所は、国内に16店舗、海外は香港、台湾及びアメリカに各1店舗であります。また、ショッピングセンターの改修等により6店舗閉店したことから、当第2四半期連結会計期間末の店舗数は684店舗となりました。」

    当第2四半期に19店舗を出店し、国内16店舗を含む店舗網を拡大した。6店舗閉店後の期末店舗数は684店舗となった。
  27. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「新規店舗につきましては、6店舗出店いたしました。出店場所は、国内に5店舗、アメリカに1店舗であります。また、ショッピングセンターの改修により1店舗閉店したことから、当第1四半期連結累計期間末の店舗数は676店舗となりました。」

    当第1四半期に6店舗を出店し、国内5店舗を含む店舗網を拡大した。閉店1店舗後の期末店舗数は676店舗となった。
  28. FY2018前進有価証券報告書

    「新規店舗につきましては、33店舗出店いたしました。主な出店場所は、国内は首都圏を中心に24店舗、海外は香港及び台湾に各3店舗、シンガポールに2店舗、アメリカに1店舗であります。また、駅及びショッピングセンターの改修等により21店舗閉鎖したことから、当連結会計年度末の店舗数は671店舗となりました。」

    通期で33店舗を出店し、国内24店舗を含む店舗網を拡大した。期末店舗数は671店舗となり、前四半期末の668店舗から増加した。また、国内では全国7地域を重要出店エリアとし、ドミナント方式で展開する方針も具体化されている。
  29. FY2018-Q3初出有価証券報告書

    「新規出店につきましては、24店舗出店いたしました。主な出店場所は、国内は一都三県を中心に16店舗、海外は台湾に3店舗、香港及びシンガポールに各2店舗、アメリカに1店舗であります。また、家主都合による閉店等により15店舗閉店したことで、当第3四半期連結累計期間末の店舗数は668店舗となりました。」

    当第3四半期連結累計期間に国内16店舗を含む24店舗を出店し、閉店15店舗後の期末店舗数は668店舗と記載されている。
一緒に動いた変遷

「ニューヨークを起点とする海外店舗展開」は、この変遷が動いた36回のうち20回、同じ書類で同じ向きに動きました。

201111976★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ニューヨークを起点とする海外店舗展開20回
  3. 2未経験者・パートタイム理美容師の採用と育成11回
  4. 3借入条件変更による資金繰りの安定化11回
  5. 4多額の借入金・財務制限条項・金利変動9回
  6. 5売上収益の増加と利益の減少7回
  7. 6QB PREMIUM等の新業態開発と国内逆輸入6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
キュービーネットホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-13の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
国内店舗網の拡大|キュービーネットホールディングス(6571)の変遷 | Komori