新株予約権の行使による株式価値の希薄化
FY2018に初出。12回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに50社。
- FY2026対処有価証券報告書
「期首未行使残高 413,100 521 行使 △355,000 521 期末未行使残高 58,100 525 期末現在の行使可能残高 58,100 525」
新株予約権の行使が355,000株進み、期末未行使残高は413,100株から58,100株へ大幅に減少した。潜在的な希薄化量が縮小している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当中間会計期間の末日から提出日の前月末現在（2026年１月31日）までの間に、新株の発行（新株予約権の行使）により、発行済株式総数が10,100株、資本金が３百万円及び資本準備金が３百万円増加しております。」
新株予約権の行使による株式発行が進み、発行済株式総数が10,100株増加した。潜在的な希薄化要因の残高縮小が続いている。 - FY2025対処有価証券報告書
「期首未行使残高 471,500 521 行使 △58,400 520 期末未行使残高 413,100 521 期末現在の行使可能残高 413,100 521」
ストック・オプションの期末未行使残高は前期の471,500株から413,100株へ減少し、潜在的な希薄化量が縮小した。 - FY2024対処有価証券報告書
「期末未行使残高 550,000 521 期末現在の行使可能残高 471,500 521」
ストック・オプションの期末未行使残高は前期の550,000株から471,500株へ減少し、潜在的な希薄化量が縮小した。 - FY2023対処有価証券報告書
「期末未行使残高 550,000 期末現在の行使可能残高 550,000」
ストック・オプションの期末未行使残高は前期の654,000株から550,000株へ減少し、潜在的な希薄化量が縮小した。 - FY2022対処有価証券報告書
「期末未行使残高 654,000 期末現在の行使可能残高 654,000」
期末未行使残高は前期の780,100株から654,000株へ減少し、潜在的な希薄化量が縮小した。 - FY2021対処有価証券報告書
「期末未行使残高 780,100 期末現在の行使可能残高 562,300」
ストック・オプションの期末未行使残高は前期の873,800株から780,100株へ減少し、潜在的な希薄化量が縮小している。 - FY2020対処有価証券報告書
「期末未行使残高 873,800 加重平均行使価格 522円」
ストック・オプションの期末未行使残高は前期の1,127,500株から873,800株へ減少した。新株予約権行使による株式価値希薄化の潜在量が縮小している。 - FY2019対処有価証券報告書
「2019年８月31日時点での新株予約権に関する未行使潜在株式数は、合計1,113,700株であり、発行済株式総数12,501,800株の8.9％に相当しており、将来行使された場合、当社株式価値が希薄化する可能性があります。」
未行使潜在株式数と発行済株式総数に対する比率は、前回記載の1,237,500株・10.0％から1,113,700株・8.9％へ減少している。 - FY2018初出有価証券報告書
「2018年８月31日時点での新株予約権に関する未行使潜在株式数は、合計1,237,500株であり、発行済株式総数12,392,000株の10.0％に相当しており、将来行使された場合、当社株式価値が希薄化する可能性があります。」
未行使潜在株式数と発行済株式総数に対する比率を示し、将来行使時の希薄化リスクを記載している。