特定取引先への売上依存
FY2021に初出。13回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-05-28。
オキサイドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに23社。
- 2026-05-28再掲経営計画
「特定の６取引先に対する売上が、66％となっております。」
特定6取引先への売上集中が66％であることを再掲し、依存度の高い状態と、量子・データセンター・後工程・販売地域の拡大による分散策を示している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループの2026年２月期の販売先は、300社超ありますが、そのうち、特定の６取引先に対する売上が、66％となっております。」
特定6取引先への売上集中は約65％から66％へ上昇し、依存度が小幅に悪化した。会社は量子・データセンター、後工程用途、販売地域の拡大による分散を対応策としている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定取引先への売上依存について、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社グループの2025年２月期の販売先は、300社超ありますが、そのうち、特定の６取引先に対する売上が、約65％となっております。」
特定6取引先への売上集中は約65％となり、前年度からさらに2ポイント低下した。新用途の市場創造、市場参入、新規顧客開拓を対応策として継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定取引先への売上依存について、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定取引先への売上依存について、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループの2024年２月期の販売先は、300社超ありますが、そのうち、特定の６取引先に対する売上が、約70％となっております。…2024年２月期の売上高に占める特定６取引先の割合は、前年度に対し18.0ポイント減少いたしました。」
特定6取引先への売上集中は約70％まで低下し、前年度比18.0ポイント減少したと記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定取引先への売上依存について、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定取引先への売上依存について、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定取引先への売上依存について、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社の2021年２月期、2022年２月期の販売先は、120社超ありますが、そのうち、特定の６取引先に対する売上が、80％超となっております。…2022年２月期の売上高に占める特定６取引先の割合は、前年度に対し1.8ポイント増加いたしました。」
特定6取引先への売上集中が80％超となり、前年度比で1.8ポイント上昇した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定取引先への売上依存について、新たな発生や重要な変更はないとして従前のリスク認識を維持している。 - FY2021初出有価証券報告書
「そのうち、特定の６取引先に対する売上が、2020年２月期、2021年２月期それぞれにおいて75％超、80％超となっております。」
６社への売上集中が業績の偏りにつながる可能性をリスクとして認識し、新用途、市場参入、新規顧客開拓で低減するとしている。