電子制御・CAE・IoTを含む技術基盤の強化
FY2016に初出。31回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに11社。
- FY2026研究開発費減少有価証券報告書
「環境負荷低減に直結する省エネルギー・省資源製品の実現に向け、当社独自のモータ・ポンプ技術と電子制御技術を応用した高付加価値製品の開発を行っております。ＣＡＥ解析技術（構造・流体・磁場等）と評価装置を組み合わせた厳密な検証プロセスを運用することで、過酷な使用環境下においても、より高い信頼性を有する製品群の開発を可能としております。」「なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、470百万円です。」
電子制御、CAE解析および評価装置を用いる技術基盤と省エネ・省資源製品開発を継続している。一方、研究開発費は前年度の487百万円から470百万円となった。 - FY2025研究開発費減少有価証券報告書
「ＳＤＧｓの目標達成と持続可能な社会の実現に向け、省エネ・省資源の製品開発を進めております。従来のモータとポンプに関する固有技術に加え、電子制御技術を応用した独自の発想による高性能な製品開発を行うとともに、構造・流体・磁場等をＣＡＥ解析ソフトと評価装置により検証することで、一段と信頼性の高い製品開発を行ってまいりました。」「なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、487百万円です。」
電子制御、CAE解析および評価装置を用いる技術基盤と省エネ・省資源製品開発を継続している一方、研究開発費は前年度の512百万円から487百万円となった。 - FY2026-H1研究開発費減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億34百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとする一方、研究開発費は234百万円となり、前年同期の257百万円から減少している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億57百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は２億57百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「ＳＤＧｓの目標達成と持続可能な社会の実現に向け、省エネ・省資源の製品開発を進めております。従来のモータとポンプに関する固有技術に加え、電子制御技術を応用した独自の発想による高性能な製品開発を行うとともに、構造・流体・磁場等をＣＡＥ解析ソフトと評価装置により検証することで、一段と信頼性の高い製品開発を行ってまいりました。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、512百万円です。」
電子制御、CAE解析、評価装置を用いた研究開発と省エネ・省資源製品への展開を継続し、年間研究開発費は512百万円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億２百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は４億２百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億69百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費269百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億40百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は１億40百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「ＳＤＧｓの目標達成と持続可能な社会の実現に向け、省エネ・省資源の製品開発を進めております。従来のモータとポンプに関する固有技術に加え、電子制御技術を応用した独自の発想による高性能な製品開発を行うとともに、構造・流体・磁場等をＣＡＥ解析ソフトと評価装置により検証することで、一段と信頼性の高い製品開発を行ってまいりました。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、496百万円です。」
電子制御、CAE解析、評価装置を用いた研究開発基盤を継続し、省エネ・省資源製品への展開と年間研究開発費496百万円を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億72百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は３億72百万円と記載され、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億41百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期累計の研究開発費を２億41百万円と記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「ＳＤＧｓの目標達成と持続可能な社会の実現に向け、省エネ・省資源の製品開発を進めております。従来のモータとポンプに関する固有技術に加え、電子制御技術を応用した独自の発想による高性能な製品開発を行うとともに、構造・流体・磁場等をＣＡＥ解析ソフトと評価装置により検証することで、一段と信頼性の高い製品開発を行ってまいりました。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、469百万円です。」
電子制御、ＣＡＥ解析、評価装置を用いる研究開発基盤を継続し、ＳＤＧｓ・省エネ・省資源製品への展開と、年間研究開発費469百万円を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億61百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第３四半期累計の研究開発費を３億61百万円と記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億29百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期累計の研究開発費を２億29百万円と記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億４百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期累計の研究開発費を３億４百万円と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億５百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」「当社グループといたしましても、市場の優位性を築くためにも、実現に向けて取り組むとともに、ＩｏＴ技術などの新たな取り組みをポンプ関係に採用し、新規の顧客獲得を図ってまいります。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費２億５百万円と、ＩｏＴ技術をポンプ関係へ採用する方針を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億１百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」「当社グループといたしましても、市場の優位性を築くためにも、実現に向けて取り組むとともに、ＩｏＴ技術などの新たな取り組みをポンプ関係に採用し、新規の顧客獲得を図ってまいります。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費１億１百万円と、ＩｏＴ技術をポンプ関係に採用する方針を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億12百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計の研究開発費を２億12百万円と記載している。IoT技術をポンプ関係へ採用する方針も継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」「当社グループといたしましても、市場の優位性を築くためにも、実現に向けて取り組むとともに、ＩｏＴ技術などの新たな取り組みをポンプ関係に採用し、新規の顧客獲得を図ってまいります。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費104百万円と、IoT技術をポンプ関係へ採用する方針を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億64百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」「当社グループといたしましても、市場の優位性を築くためにも、実現に向けて取り組むとともに、ＩｏＴ技術などの新たな取り組みをポンプ関係に採用し、新規の顧客獲得を図ってまいります。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費累計額を３億64百万円と記載している。IoT技術をポンプ関係へ採用する方針も継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億37百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の累計額を２億37百万円と記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。別途、IoT技術をポンプ関係に採用する方針も継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましても、市場の優位性を築くためにも、実現に向けて取り組むとともに、ＩｏＴ技術などの新たな取り組みをポンプ関係に採用し、新規の顧客獲得を図ってまいります。」
ＩｏＴ技術をポンプ関係へ採用し、新規顧客獲得につなげる技術展開を継続している。研究開発費は当四半期累計で１億18百万円と記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、従来のモータとポンプに関する固有技術に加え、電子制御技術を応用した独自の発想による高性能な製品開発を行うとともに、構造・流体・磁場・流れ等をＣＡＥ解析ソフトと評価装置により検証することで、一段と信頼性の高い製品開発を行ってまいりました。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、３億86百万円です。」
電子制御、CAE解析、評価装置およびIoTを含む研究開発基盤を継続し、研究開発費総額を３億86百万円と記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億78百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計の研究開発費を２億78百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億80百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計の研究開発費を１億80百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、88百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計の研究開発費を88百万円と記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、３億68百万円です。」
研究開発活動を継続し、当年度の研究開発費総額を３億68百万円と記載している。電子制御、CAE解析、大学等との連携を含む技術基盤に重要な方針変更はない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億68百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の累計額を２億68百万円と記載しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億72百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の累計額は１億72百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、86百万円であります。」
研究開発活動について86百万円の四半期累計額を記載し、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、従来のモータとポンプに関する固有技術に加え、電子制御技術を応用した独自の発想による高性能な製品開発を行うとともに、構造・流体・磁場・流れ等をＣＡＥ解析ソフトと評価装置により検証することで、一段と信頼性の高い製品開発を行ってまいりました。」
固有技術に電子制御、CAE解析、大学等との連携、IoT技術の習得を加え、製品開発基盤を広げている。