固定資産の減損リスク
FY2020に初出。14回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。
オリジンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中66社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-12実績引用業績予想の修正
「メカトロニクス事業の朝霞開発センターの閉鎖に伴う減損損失1億5千万円を特別損失に計上した」
朝霞開発センター閉鎖に伴う減損損失の通期計上額が1億5千万円として開示された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「メカトロニクス事業の資産グループにおいて、朝霞開発センター閉鎖の意思決定を行ったため、将来使用見込みのない固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上しております。」
朝霞開発センター閉鎖の意思決定により、将来使用見込みのない固定資産について146百万円の減損損失が実際に発生した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「福利厚生施設の固定資産解体費用引当金繰入額6千6百万円及び土壌汚染対策の調査費用として環境対策引当金繰入額5千2百万円を計上した」
福利厚生施設の解体決定に伴う減損損失5.5百万円を含め、固定資産の解体・収益性に関する損失が当期にも計上されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「特別損失に福利厚生施設の減損損失5百万円及び固定資産解体費用引当金繰入額6千6百万円を計上したことなどにより」
福利厚生施設の減損損失5百万円が当第3四半期累計期間の特別損失として計上されている。固定資産の減損リスクが引き続き損失として現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失に福利厚生施設の減損損失5百万円及び固定資産解体費用引当金繰入額6千6百万円を計上したことなどにより」
福利厚生施設の減損損失5百万円が特別損失として計上され、固定資産の収益性悪化等に伴う減損リスクが実際の損失として現れている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「コンポーネント事業において、半導体ウェハの外部委託生産により将来の使用が見込まれない生産設備等の資産グループ及び営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなる見込みであるパワーデバイスの子会社も含めた資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。」
固定資産の減損リスクが、半導体ウェハ生産設備等とパワーデバイス子会社を対象とする122.3百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「半導体ウェハの外部委託生産による生産設備等の減損損失5千5百万円を特別損失に計上し」
半導体ウェハの外部委託生産により遊休化が見込まれる生産設備等について、減損損失55百万円を計上した。固定資産の減損リスクが実際の損失として現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「半導体ウェハの外部委託生産による生産設備等の減損損失5千5百万円を特別損失に計上した」
半導体ウェハの外部委託生産により遊休化が見込まれる生産設備等について、減損損失55百万円を計上した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループの固定資産の時価が著しく低下した場合、又は事業の収益性が悪化した場合には、固定資産減損会計の適用により固定資産について減損損失が発生し、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
固定資産の時価低下や事業収益性悪化に伴う減損損失を、主要リスクとして新たに独立して記載している。