事業の再編・再構築による収益安定化
FY2019に初出。16回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、2027年3月期の営業利益黒字化を達成するため、以下の3つの基本戦略を軸に、収益構造の抜本的な改革を推進しています。」
事業再編・再構築の施策が、ポートフォリオ再定義、聖域なきコスト改革、計画実行管理・ガバナンス・人的資本強化の3本柱として具体化された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「不採算部門の固定費削減及び管理系部門の人員数適正化のため、緊急経営改革の一環として希望退職者の募集を実施することといたしました。募集人数：30名程度 募集期間：2025年10月31日～11月21日（当初予定から延長） 退職日：2026年１月15日」
不採算部門の固定費削減・管理系部門の人員適正化に向け、メカトロニクス事業部、半導体デバイス部、管理系部門を対象に30名程度の希望退職を募集した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「特別損失において、固定資産売却損、固定資産除却損、環境対策引当金繰入額、特別退職金などを計上しております。」
事業再編・再構築に関連する費用として特別退職金50百万円を計上した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「事業面だけでなく、人事制度、企業カルチャー等の定性的な項目を含めた『変革』に取り組み、新たな『成長』のエンジンを創出し、中長期的な企業価値向上を図ります。」
旧3ヵ年計画の事業再編・再構築から、事業・人事制度・企業カルチャー・コスト構造・コミュニケーションを含む5ヵ年の全社変革へ再整理された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、事業環境の変化に迅速に対応することを目的とした組織再編実施に伴い、報告セグメントを従来の「エレクトロニクス事業」、「メカトロニクス事業」、「ケミトロニクス事業」、「コンポーネント事業」の４区分から、コンポーネント事業に含まれておりました「半導体デバイス」を「その他」に区分し、「エレクトロニクス事業」、「メカトロニクス事業」、「ケミトロニクス事業」、「コンポーネント事業」、「その他」の５区分に変更しております。」
事業環境の変化への迅速な対応を目的とした組織再編と、半導体デバイスを独立表示する5区分への変更を引き続き開示している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間から、事業環境の変化に迅速に対応することを目的とした組織再編実施に伴い、報告セグメントを従来の「エレクトロニクス事業」、「メカトロニクス事業」、「ケミトロニクス事業」、「コンポーネント事業」の４区分から、コンポーネント事業に含まれておりました「半導体デバイス」を「その他」に区分し、「エレクトロニクス事業」、「メカトロニクス事業」、「ケミトロニクス事業」、「コンポーネント事業」、「その他」の５区分に変更しております。」
事業環境の変化への迅速な対応を目的とする組織再編を実施し、半導体デバイスを独立した報告セグメントとして扱う5区分へ変更した。事業再編・再構築の具体的な実施段階が記載されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「投資有価証券売却益2億5千9百万円を特別利益に計上しましたが、本社さいたま新都心オフィスの本社事業所への統合に伴う移転損失引当金繰入額6千7百万円、希望退職者募集の実施による特別退職金2億5百万円、コンポーネント事業のパワーデバイスの子会社も含めた生産設備等の減損損失1億2千2百万円を特別損失に計上し」
本社オフィス統合と希望退職者募集を実施し、移転損失引当金67百万円、特別退職金205百万円を計上した。事業再編・再構築の具体的な実施状況が記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「本社さいたま新都心オフィスの本社事業所への統合に伴う移転損失引当金繰入額6千4百万円、希望退職者募集の実施による特別退職金2億5百万円」
本社オフィス統合と希望退職者募集に伴う費用計上が続いており、事業再編・再構築の施策を引き続き実施している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「本社さいたま新都心オフィスの本社事業所への統合に伴う移転損失引当金繰入額6千4百万円、希望退職者募集の実施による特別退職金1億9千7百万円」
事業再編・再構築に関連して、本社オフィス統合と希望退職者募集が実施され、移転損失引当金64百万円、特別退職金197百万円を計上した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面におきましては、営業損失5億4千1百万円(前年同四半期は営業利益3億7千3百万円)、経常損失4億4千6百万円（前年同四半期は経常利益3億6千4百万円）となりました。特別損失にコンポーネント事業において希望退職を募集した結果、特別退職金6千5百万円を計上」
コンポーネント事業で希望退職を募集し、特別退職金65百万円を計上した。事業再編・再構築に関する具体的な施策が実施されたと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ビジョン『グループ全体による斬新なアイデアときらりと光る技術力で新たなソリューションを提供できる企業を目指します』、スローガン『NEWオリジン NEWステージ』を掲げ、事業の再編・再構築を加速させ、収益の安定化および発展に努めてまいります。」
2019年4月開始の3ヵ年中期経営計画、事業再編・再構築、収益安定化と発展を引き続き掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは2019年４月1日開始年度から３ヵ年中期経営計画を策定いたしました。その内容は次のとおりであります。ビジョン『グループ全体による斬新なアイデアときらりと光る技術力で新たなソリューションを提供できる企業を目指します』、スローガン『NEWオリジン NEWステージ』を掲げ、事業の再編・再構築を加速させ、収益の安定化および発展に努めてまいります。」
2019年開始の3ヵ年中期経営計画における事業再編・再構築、収益安定化および発展の取組みを引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ビジョン『グループ全体による斬新なアイデアときらりと光る技術力で新たなソリューションを提供できる企業を目指します』、スローガン『NEWオリジン NEWステージ』を掲げ、事業の再編・再構築を加速させ、収益の安定化および発展に努めてまいります。」
2019年開始の3ヵ年中期経営計画における事業再編・再構築、収益安定化および発展の取組みを引き続き記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「ビジョン『グループ全体による斬新なアイデアときらりと光る技術力で新たなソリューションを提供できる企業を目指します』、スローガン『NEWオリジン NEWステージ』を掲げ、事業の再編・再構築を加速させ、収益の安定化および発展に努めてまいります。」
2019年4月開始の3ヵ年中期経営計画において、事業再編・再構築を収益安定化と発展のための中核施策として初めて具体的に掲げている。