新型コロナウイルス感染症によるサプライチェーン・需要・生産停止リスク
FY2020に初出。14回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
オリジンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症によるサプライチェーン・需要・生産停止リスクを含む既存リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症によるサプライチェーン・需要・生産停止リスクを含む既存リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の５類移行等により社会経済活動の正常化が進むにつれて緩やかな回復の動きが見られました。」
新型コロナウイルス感染症の5類移行等により社会経済活動の正常化が進み、従来の感染拡大による需要・生産停止リスクは緩和方向に記載されている。 - FY2023後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に於いては世界的に規制の緩和や解除がされており、当社グループに於いても、インフルエンザなどの基本的感染症対策へ移行を進めつつ、従業員とその家族の安全とステークホルダーに対する責務を考え、基本的な感染予防やWeb会議の活用を継続しております。」
新型コロナウイルス感染症への対応は、工場の一時停止等を前提とした対応から、基本的感染症対策とWeb会議の継続へ移行している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（追加情報）（新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響に関する会計上の見積り）に記載した新型コロナウイルス感染症の収束時期等を含む仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期等に関する会計上の仮定について、重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（追加情報）（新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響に関する会計上の見積り）に記載した新型コロナウイルス感染症の収束時期等を含む仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期等に関する会計上の仮定について、重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（追加情報）（新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響に関する会計上の見積り）に記載した新型コロナウイルス感染症の収束時期等を含む仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期等に関する会計上の仮定について重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による厳しい状況がワクチン接種の促進等により緩和され、景気の持ち直しの動きがみられましたが、新たな変異株の出現による感染急拡大に加え、半導体不足の深刻化や原材料価格の上昇などが懸念されるなど、依然として先行き不透明感が続く予断を許さない状況となっております。」
感染症の影響が続く中、新たな変異株による感染急拡大が生じ、事業環境の不透明要因として実際に継続している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が継続する中、中国経済の回復や欧米でのワクチン接種拡大に伴う経済活動再開等により、景気に持ち直しの動きが期待されますが、世界的な半導体不足や国内外における感染症の再拡大など、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
感染症の影響が継続し、国内外での再拡大が先行きの不透明要因となっている。自動車メーカーの減産、設備投資抑制、各事業の需要減少などへの影響が引き続き記載されている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響として、部品調達の遅れ、顧客の製造拠点の稼働低下に伴う受注減少及び納入地の渡航禁止等による立会作業の遅延による売上減少等が引き続き想定されます。」
感染症の影響が部品調達、顧客拠点の稼働、受注、立会作業、売上に及び、4事業の減収や通期赤字として実際に現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間では主力の自動車分野にて回復の兆しを見せたものの、累計においては依然新型コロナウイルス感染症の影響に伴う減少が大きく、国内外で大幅な売上減となりました。」
感染症の影響が自動車分野の減産・需要減少等を通じて国内外の大幅な売上減として引き続き実際に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響に伴う各自動車メーカーの減産や、化粧品分野の需要減少が響き、国内外で大幅な売上減となりました。」
感染症の影響が自動車メーカーの減産、化粧品分野の需要減少、設備投資抑制、各事業の減収として引き続き実際に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響に伴う各自動車メーカーの減産や化粧品分野のインバウンド需要の低迷により、大幅な売上減となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が自動車メーカーの減産、インバウンド需要低迷、設備投資抑制などを通じて各事業の減収と四半期純損失として実際に現れている。 - FY2020初出有価証券報告書
「特に今般の新型コロナウイルス感染拡大の状況の下、当社グループは、従業員とその家族の安全とステークホルダーに対する責務を最優先に考え、政府や地方自治体からの要請に則した時差出勤・在宅勤務並びにWeb会議の活用促進に努めております。しかしながら、政府や地方自治体からの要請や当社グループの製品に対する需要の落ち込みが見込まれることなどの理由により、当社グループは国内および海外の一部の工場で、製品および部品の一時的な生産停止を実施しており、新型コロナウイルス感染拡大が長期化した場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症を新たな主要リスクとして明示し、部品調達、顧客拠点の稼働、受注、立会作業、生産停止への影響を記載している。国内外の一部工場で一時的な生産停止を実施したと説明している。