金融情勢変化による資金調達影響
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
東洋電機製造がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。50社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに33社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、資金繰りを日次で管理し、必要な手元流動性の確保に努めております。」
借入による資金調達、当座貸越、CPSを継続し、資金繰り管理を月次から日次へ具体化している。現金及び現金同等物は4,172百万円となった。 - 2026-04-13悪化決算
「現金及び預金が７億67百万円減少したものの、投資有価証券が34億24百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が29億25百万円増加したことによります。」
現金及び預金が減少する一方、受取債権等が増加している。また、短期借入金は43億10百万円増加しており、資金調達への依存が拡大している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末より６億98百万円減少し、40億42百万円となりました。 短期借入金が24億円増加したことによります。」
現金及び現金同等物が698百万円減少する一方、短期借入金が2,400百万円増加しており、資金調達への依存が続いている。 - FY2025シンジケートローン契約と財務制限条項有価証券報告書
「（3）借入金額：3,000百万円 （4）弁済期日：2032年３月19日 （6）財務上の特約：」
2025年3月に3,000百万円のシンジケートローン契約を締結し、純資産維持および2期連続経常損失を避ける財務制限条項を設定している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「現金及び現金同等物は、前連結会計年度末より21億82百万円減少し、42億40百万円となりました。」
売上債権の増加等により営業活動によるキャッシュ・フローが34億29百万円の支出となり、現金及び現金同等物が減少した。短期借入金は23億円増加しており、資金調達への依存が増えている。 - FY2024対処有価証券報告書
「併せて、資金繰りの月次管理を通じて適度な手元流動性の維持に努めております。」
金利上昇・流動性リスクに対し、資金調達手法の最適化、運転資金の圧縮、月次の資金繰り管理を対応策として明示している。現金及び現金同等物は64億23百万円となった。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、海外市場に積極的に事業展開をしていることから、外国通貨建ての取引が増加した場合の為替変動リスクがあります。また、事業活動の資金を金融機関からの借入等により調達していることから、金利が上昇した場合に支払利息が増加するリスク、及び金融市場の不安定化や当社グループの信用力低下により想定通りの資金調達が難しくなるリスクがあります。」
金融情勢変化による資金調達リスクが、為替、金利上昇、金融市場の不安定化、信用力低下による流動性リスクを含む財務・会計リスクとして整理された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「予期せぬ金融情勢の変化があった場合には、資金調達面で影響を受ける可能性があります。」
金融情勢の変化による資金調達影響のリスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「予期せぬ金融情勢の変化があった場合には、資金調達面で影響を受ける可能性があります。」
金融情勢の変化による資金調達影響のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「予期せぬ金融情勢の変化があった場合には、資金調達面で影響を受ける可能性があります。」
予期せぬ金融情勢の変化が資金調達に影響する可能性を記載している。