原材料価格高騰と需給逼迫リスク
FY2016に初出。27回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-07-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- 2026-07-30顕在化決算
「人的投資の拡充に伴う人件費の増加や、原材料価格の高騰に加え、半導体の電装分野及び食品流通の自販機分野における需要減の影響があったものの、エネルギー、インダストリーにおける需要増等により、営業損益は前年同期に比べ69億円増加の250億円となりました。」
原材料価格の高騰が引き続き損益への影響要因として記載された。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「当期における当社を取り巻く市場環境は、米国の通商政策の影響等により世界経済の見通しの不透明感が継続したほか、投資資金の流入や需給の逼迫等により銀や銅等の原材料価格が高騰した一方で」
銀・銅等の原材料価格高騰が実際の事業環境として発生した。 - 2026-04-28顕在化決算
「投資資金の流入や需給の逼迫等により銀や銅等の原材料価格が高騰した」
銀や銅等の原材料価格高騰が当期の市場環境および損益への影響要因として引き続き実績に現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「損益面では、人的投資の拡充に伴う人件費の増加や、原材料価格の高騰等に加え、半導体における電動車（xEV）向けパワー半導体の需要減少や、食品流通における前年同期の改刷特需の反動減の影響等があったものの」
原材料価格の高騰が中間期の損益に実際に影響したと記載している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の高騰影響や、コンポーネントの物量減少影響があったものの」
原材料価格の高騰が通期営業利益に実際に影響したと記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「損益面では、原材料価格の高騰影響や、コンポーネントの物量減少影響があったものの、高付加価値商材の投入や製品販売価格の値上げ、原価低減の推進、為替影響等により」
原材料価格の高騰が中間期の損益に実際に影響した一方、高付加価値商材の投入、値上げ、原価低減等で対応したと記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格及び動力費の高騰影響や、生産能力増強に係る費用の増加があったものの、物量の増加に加え、製品販売価格の値上げや原価低減の推進、為替影響等により、前連結会計年度に比べ171億84百万円増加し、1,060億66百万円となりました。」
原材料価格・動力費の高騰が通期営業利益に実際に影響した一方、値上げや原価低減等で対応したと記載している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面では、原材料価格及び動力費の高騰影響や、研究開発費、生産能力増強に係る費用の増加があったものの」
原材料価格だけでなく動力費の高騰も当第2四半期連結累計期間の損益に実際に影響した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面では、原材料価格及び動力費の高騰影響や、研究開発費、生産能力増強に係る費用の増加があったものの」
原材料価格と動力費の高騰が当四半期の損益に実際に影響したと記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「また、円安の急激な加速を背景としたエネルギー価格の上昇や素材価格の高騰の他、資材不足等、世界のサプライチェーンにおいて、先行きが不透明な状況が継続しました。」
円安に伴うエネルギー価格上昇、素材価格高騰、資材不足が引き続き世界のサプライチェーンに影響している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また、円安の急激な加速を背景としたエネルギー価格の上昇や素材価格の高騰の他、資材不足等、世界のサプライチェーンにおいて、先行きが不透明な状況が継続しました。」
急激な円安を背景とするエネルギー価格上昇、素材価格高騰、資材不足が世界のサプライチェーンにおける実際の事業環境として継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「その一方で、新型コロナウイルス感染拡大による中国のロックダウンやウクライナ情勢の長期化による素材価格の高騰や資材不足等、世界のサプライチェーンに影響が拡がり、先行きが不透明な状況が継続しました。」
中国ロックダウンとウクライナ情勢の長期化を背景に、素材価格高騰・資材不足が世界のサプライチェーンへ実際に影響していると記載した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「その一方で、新型コロナウイルス感染症や国際的政治情勢の変化による素材価格の高騰や資材不足等、世界のサプライチェーンに影響が拡がり、先行きが不透明な状況が継続しました。」
素材価格高騰・資材不足が世界のサプライチェーンへ影響する状況が継続し、リスクが実際の事業環境に現れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社を取り巻く市場環境は、素材価格高騰や半導体不足が継続する中、新型コロナウイルス感染症の影響からの回復基調により、製造業の設備投資の持ち直しの動きが継続しました。」
素材価格高騰に加え、半導体不足が継続していることを市場環境上の実際の影響として記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面では、素材価格高騰の影響を受けたものの、売上高の増加に加え、原価低減の推進や製品販売価格の値上げ等により」
素材価格高騰が実際に損益へ影響した一方、原価低減や販売価格の値上げ等で対応したと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・需給逼迫リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「現在、中性子シンチレータとして最も広く利用されている３Ｈｅガスは、その生成方法が特殊であるため生産量が少なく、入手が不安定であるといったリスクがあります。ＮＳＮ４では、３Ｈｅに替わる中性子シンチレータとして国内調達が可能なＬｉＦ／ＣａＦ２：Ｅｕ共晶体を採用しているので、サーベイメータが安定して供給できます。」
3Heガスの生産量不足・入手不安定リスクに対し、国内調達可能な代替シンチレータを採用し、サーベイメータの安定供給を図っている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・需給逼迫リスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・需給逼迫リスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「円安を背景とした原材料・部品価格の上昇に加え、新興国の急激な需要増等の情勢変化によっては素材・原材料の需給逼迫が見込まれます。富士電機では、原材料価格高騰リスクに対して商品スワップ取引を行う等、リスクの軽減に努めておりますが、これらの価格が大幅に上昇した場合には、富士電機の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇・需給逼迫の可能性と、商品スワップ等による軽減策を継続して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・需給逼迫リスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・需給逼迫リスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・需給逼迫リスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・需給逼迫リスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・需給逼迫リスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・需給逼迫リスクについて重要な変更はないと扱われている。 - FY2016初出有価証券報告書
「円安を背景とした原材料・部品価格の上昇に加え、新興国の急激な需要増等の情勢変化によっては素材・原材料の需給逼迫が見込まれます。富士電機では、原材料価格高騰リスクに対して商品スワップ取引を行う等、リスクの軽減に努めております」
商品スワップ取引による軽減策を記載している。