電子デバイス事業用資産の減損損失計上
FY2018-Q2に初出。20回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度の内訳は、有形固定資産の減損847百万円、無形資産等の減損20百万円です。なお、個別に重要性のある減損損失はありません。」
通期減損損失は前年度の101億17百万円から8億67百万円へ大幅に減少し、個別に重要な減損損失はないとされた。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度の内訳は、有形固定資産の減損7,128百万円、無形資産等の減損108百万円です。なお、個別に重要性のある減損損失はありません。」
通期減損損失は前年度の25,012百万円から9,853百万円へ大幅に減少し、個別に重要な減損損失はないとされた。 - FY2024-Q3第3四半期減損損失増加有価証券報告書
「減損損失 952 1,439」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は14億39百万円となり、前年同期の9億52百万円から増加した。 - FY2023通期減損損失大幅増加有価証券報告書
「当連結会計年度の内訳は、有形固定資産の減損21,568百万円、無形資産等の減損3,444百万円です。主な内容は、インダストリー・モビリティセグメントに含まれる自動車機器事業における一部の国内製造拠点において、主に素材・物流費の高騰による調達環境悪化の長期化等に伴い計上した減損損失であり」
通期減損損失は25,012百万円となり、前年度の4,080百万円から大幅に増加した。自動車機器事業の一部国内製造拠点で17,956百万円の有形固定資産減損等が計上された。 - FY2023-Q3第3四半期減損損失増加有価証券報告書
「減損損失 1 952」
第3四半期累計の減損損失は952百万円となり、前年同期の1百万円から増加した。 - FY2023-Q2上期減損損失計上有価証券報告書
「減損損失 1 706」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は706百万円となり、前年同期の1百万円から増加した。 - FY2022自動車機器事業の減損損失計上有価証券報告書
「主な内容は、産業メカトロニクスセグメントに含まれる自動車機器事業における一部の国内製造拠点において、コモディティ化の進展等によるカーマルチメディア製品の収益性の低下に伴い計上した減損損失であり、機械装置等の事業用資産にかかる有形固定資産の減損1,577百万円、無形資産等の減損2,107百万円を計上しています。」
減損損失は前年度の7,826百万円から4,080百万円へ減少した一方、自動車機器事業のカーマルチメディア製品について合計3,684百万円の減損が計上された。 - FY2022-Q3第3四半期減損損失ほぼ解消有価証券報告書
「減損損失 4,565 1」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は1百万円となり、前年同期の45億65百万円から大幅に減少した。前第2四半期累計の30億13百万円からも減少し、減損損失はほぼ解消された。 - FY2022-Q2減損損失ほぼ解消有価証券報告書
「減損損失 3,013 1」
当第2四半期累計の減損損失は1百万円となり、前年同期の30億13百万円から大幅に減少した。前第1四半期に示された減損損失なしに近い水準が継続している。 - FY2022-Q1第1四半期減損損失なし有価証券報告書
「減損損失 603 －」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は計上されず、前年同期の603百万円から減少した。前年度まで増加していた通期減損損失とは異なる推移となった。 - FY2021通期減損損失増加有価証券報告書
「当連結会計年度の内訳は、有形固定資産の減損5,201百万円、無形資産等の減損2,625百万円です。」
通期減損損失は7,826百万円となり、前年度の1,332百万円から増加した。 - FY2021-Q3第3四半期減損損失増加有価証券報告書
「減損損失 678 4,565」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は45億65百万円となり、前年同期の6億78百万円から増加した。 - FY2021-Q2上期減損損失増加有価証券報告書
「減損損失 678 3,013」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は30億13百万円となり、前年同期の6億78百万円から増加した。従来の電子デバイス事業用資産中心の減損から、当 filing では総額が開示されている。 - FY2020減損損失減少有価証券報告書
「当連結会計年度の内訳は、有形固定資産の減損1,181百万円、無形資産等の減損151百万円です。」
通期の減損損失は1,332百万円となり、前年度の2,645百万円から減少した。電子デバイス事業の減損を中心とする従来の開示から、当年度は全社内訳の開示となっている。 - FY2020-Q3減損損失減少有価証券報告書
「減損損失 678」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は678百万円で、前年同期の1,575百万円から減少している。 - FY2019電子デバイス事業の減損額減少有価証券報告書
「減損損失 190 － － 930 1,212 313 2,645」
通期のセグメント情報では、電子デバイスの減損損失は930百万円となり、前年度の1,514百万円から減少した。全社の減損損失は2,645百万円である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 1,575」
当第3四半期連結累計期間に減損損失1,575百万円が計上されているが、当該 filing では電子デバイス事業用資産などの内訳は示されていない。 - FY2018年度減損の中心が重電システムへ移行有価証券報告書
「減損損失は「売上原価及び費用－固定資産減損損失」に計上している。当連結会計年度の内訳は、建物・機械装置等の有形固定資産の減損19,330百万円、無形固定資産等の減損551百万円である。北米の電力事業のうち収益性の低下が見込まれる一部事業を主として、重電システム事業用資産の減損16,040百万円等を計上した。」
通期の固定資産減損損失は19,881百万円となり、北米電力事業を中心とする重電システム事業用資産の減損が主な内容となった。電子デバイス事業の減損もセグメント情報上1,514百万円計上されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の内訳は、有形固定資産の減損1,413百万円、無形固定資産等の減損119百万円である。主な内容は、電子デバイス事業用資産の減損1,399百万円であり、減損損失の測定は、主として売却費用控除後の公正価値に基づいている。」
電子デバイス事業用資産を中心とする固定資産減損損失1,532百万円の計上が、第2四半期に続き第3四半期累計でも開示されている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の内訳は、有形固定資産の減損1,413百万円、無形固定資産等の減損119百万円である。主な内容は、電子デバイス事業用資産の減損1,399百万円であり、減損損失の測定は、主として売却費用控除後の公正価値に基づいている。」
当第2四半期連結累計期間に固定資産減損損失1,532百万円を計上し、その大部分が電子デバイス事業用資産の減損1,399百万円であることが初めて開示されている。