4分野一体運営による成長戦略とシナジー創出
FY2017に初出。13回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載は2026-07-29。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025再定義有価証券報告書
「当グループは、デジタルをコアとし、真のOne Hitachiとして一体となって価値創出を加速するため、2025年4月から新しい事業体制を構築しました。」
従来の事業セクター再編を、デジタルをコアとする「真のOne Hitachi」として再定義し、エナジー・モビリティを含む4セクター連携へ移行した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「「デジタル」「グリーン」「イノベーション」の3つを成長の柱とし、グループ一体となったOne Hitachiでのグローバルな成長により、めざす社会を実現すべく、以下の施策に注力しています。」
デジタル、グリーン、イノベーションを成長の柱とし、One Hitachiでグローバル成長を目指す枠組みを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の期首より、報告セグメントの区分を、デジタルシステム&サービス、グリーンエナジー&モビリティ、コネクティブインダストリーズの3つのセクターとオートモティブシステム、上場子会社グループである日立建機及び日立金属並びにその他の計7セグメントへ変更しています。」
3セクターとオートモティブシステム、日立建機、日立金属、その他からなる7セグメント体制を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の期首より、報告セグメントの区分を、デジタルシステム&サービス、グリーンエナジー&モビリティ、コネクティブインダストリーズの3つのセクターとオートモティブシステム、上場子会社グループである日立建機及び日立金属並びにその他の計7セグメントへ変更しています。」
従来の5セクター・9セグメント体制から再編した3セクター・7セグメント体制を、当四半期の経営・報告区分として継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2022年4月1日から、経営の効率化とスピードアップのため、事業特性の近い事業をまとめ、「デジタルシステム&サービス」「グリーンエナジー&モビリティ」「コネクティブインダストリーズ」の3つのセクターに構成をシンプル化し、「オートモティブシステム」、上場子会社グループである日立建機及び日立金属の2つのセグメント及びその他を加えた合計7セグメントに変更しています。」
4分野一体運営から5セクターを経て、デジタル・グリーン・産業を軸とする3セクター体制へ再整理した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2021年4月1日から、「オートモティブシステム」を5セクターに並ぶ位置づけとし、9セグメントに変更しています。」
5セクターと上場子会社を軸とする従来の事業区分を見直し、オートモティブシステムを独立セグメントとして位置付ける9セグメント体制へ移行した。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の期首より、日立ハイテクをライフセグメントに統合し、また、日立化成を廃止しており、比較する前年同期の数値も新区分に組み替えています。」
5つの注力分野と上場子会社グループを軸とした従来の10区分から、日立ハイテク統合・日立化成廃止を反映した8区分へ報告上の事業構成を組み替えた。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社は、社会イノベーション事業を加速し、顧客の社会・環境・経済価値を向上させることを目的として事業体制の見直しを行い、当連結会計年度の期首から事業群の再編を行っている。当該再編に伴い、報告セグメントの区分を、注力分野であるIT、エネルギー、インダストリー、モビリティ、ライフの5つのセグメント、及び、上場子会社グループである日立ハイテクノロジーズ、日立建機、日立金属、日立化成の4つのセグメント、並びに、その他の10区分へ変更している。」
従来の4分野一体運営から整理し直した5つの注力分野と上場子会社グループを軸とする事業体制が、当年度期首から実施された。 - FY2019再定義有価証券報告書
「顧客の社会価値、環境価値、経済価値の3つの価値を同時に上げる分野として、モビリティ、ライフ、インダストリー、エネルギー、ITの5分野(セクター)を定めた。」
従来の4分野一体運営から、社会・環境・経済価値を同時に高める5セクター中心の事業運営へ整理し直した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当グループの事業を①「電力・エネルギー」、②産業系プロダクツ・ソリューション事業を含めた「産業・流通・水」、③鉄道やビルシステムに加えて生活・エコシステム及びオートモティブシステム事業を含めた「アーバン」、④ITを軸とした「金融・公共・ヘルスケア」の4分野にグループ分けし、各分野を一体的に運営することで、より広い視野での成長戦略を実行するとともに、各分野におけるシナジー創出を図る。」
既存のセグメント・ビジネスユニットを4分野にグループ分けし、一体運営と分野間シナジーを図る新たな事業運営枠組みを示した。