為替相場変動による売上・コスト・資産価値への影響
FY2016に初出。35回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。160社中71社が悪化側に。
- FY20262027年3月期の為替感応度を更新有価証券報告書
「当事業年度末時点における2027年３月31日に終了する連結会計年度の為替感応度（見通しの為替レートから１円変動した場合の業績影響額）の見積りは、以下のとおりです。」
2027年3月期について、ドル150円・ユーロ175円を前提に、1円変動時の売上収益影響をドル145億円・ユーロ90億円、Adjusted EBITA影響をドル15億円・ユーロ8億円として更新した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差損益 20,089 36,536」
中間期の為替差益は前年同期の200億89百万円から365億36百万円へ増加し、金融損益上の為替影響は改善した。 - FY20252026年3月期の為替感応度を更新有価証券報告書
「当事業年度末時点における2026年３月31日に終了する連結会計年度の為替感応度（見通しの為替レートから１円変動した場合の業績影響額）の見積りは、以下のとおりです。ドル145円／ドル、売上収益140億円、Adjusted EBITA10億円、ユーロ155円／ユーロ、売上収益80億円、Adjusted EBITA5億円。」
2026年3月期について、ドル・ユーロの見通し為替レートと、1円変動時の売上収益・Adjusted EBITA影響額を更新した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「為替差損益 2,331 20,089」
中間期の為替差益は前年同期の23億31百万円から200億89百万円へ増加し、金融損益上の為替影響は改善した。 - FY20242025年3月期の為替感応度を更新有価証券報告書
「当事業年度末時点における2025年３月31日に終了する連結会計年度の為替感応度（見通しの為替レートから１円変動した場合の業績影響額）の見積りは、以下のとおりです。」
2025年3月期について、ドル140円を前提に売上収益120億円・Adjusted EBITA12億円、ユーロ150円を前提に売上収益70億円・Adjusted EBITA5億円の感応度を開示した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「為替差損益 △9,388 36,732」
第3四半期累計の為替差損益は、前年同期の93億88百万円の損失から、当期は367億32百万円の利益へ転じた。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損益 4,910 2,331」
第2四半期累計の為替差益は前年同期の49億10百万円から23億31百万円へ減少し、金融損益における為替影響の改善効果が縮小した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損益 △2,850 △10,861」
為替差損は前年同期の28億50百万円から108億61百万円へ拡大し、当第1四半期の金融損益における為替影響が悪化した。なお、表中の数値は前年同期と当期の比較である。化 - FY2023為替感応度を更新有価証券報告書
「2023年３月31日時点における2024年３月31日に終了する連結会計年度の為替感応度（見通しの為替レートから１円変動した場合の業績影響額）の見積りは、以下のとおりです。」
2024年3月期の為替感応度として、ドル130円を前提に売上収益135億円・Adjusted EBITA15億円、ユーロ140円を前提に売上収益70億円・Adjusted EBITA5億円を開示した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損益 4,929 △9,388」
第3四半期累計の為替差損益は、前年同期の49億29百万円の利益から93億88百万円の損失へ転じ、金融損益における為替影響が悪化した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差損益 4,820 4,910」
第2四半期累計の為替差損益は前年同期の48億20百万円の利益から49億10百万円の利益となり、金融損益上の為替影響は小幅に改善した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損益 △1,816 △2,850」
為替差損益は前年同期の18億16百万円の損失から、当第1四半期は28億50百万円の損失へ悪化した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「2022年３月31日時点における2023年３月31日に終了する連結会計年度の為替感応度（見通しの為替レートから１円変動した場合の業績影響額）の見積りは、以下のとおりです。」
2023年3月期について、ドル120円を前提に売上収益195億円・Adjusted EBITA15億円、ユーロ130円を前提に売上収益70億円・Adjusted EBITA5億円の為替感応度を開示した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「前年同期に為替差損を計上していましたが、当期は各国通貨の円安化等により為替差益を計上したため、金融収益（受取利息を除く）は、前年同期に比べて115億円増加して149億円となり、金融費用（支払利息を除く）は、前年同期に比べて37億円減少して5億円となりました。」
前年同期の為替差損から当期は為替差益へ転じ、金融収益は前年同期比115億円増の149億円となった。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「前年同期に損失を計上していた為替差損益が利益となったこと等により、金融収益（受取利息を除く）は、前年同期に比べて71億円増加して92億円となり、金融費用（支払利息を除く）は、前年同期に比べて37億円減少して12億円となりました。」
前年同期の為替差損から当期は為替差益へ転じ、金融収益が前年同期比71億円増の92億円となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損益 △390 △1,816」
為替差損益は前年同期の3億90百万円の損失から、当第1四半期は18億16百万円の損失へ悪化した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「ドル 105円／ドル 190 20 ユーロ 125円／ユーロ 70 10」
2022年3月期の為替感応度をドルで売上収益190億円・調整後営業利益20億円、ユーロで同70億円・10億円と見積もった。前年度開示からドルの感応度が拡大した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損益 7,542 △2,340」
第3四半期累計の為替差損益は、前年同期の75億42百万円の利益から23億40百万円の損失へ転じ、金融損益上の為替影響が悪化した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損益 1,209 △3,633」
第2四半期累計の為替差損益は、前年同期の12億9百万円の利益から36億33百万円の損失へ転じ、金融損益上の為替影響が悪化した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損益 △2,559 △390」
為替差損は前年同期の25億59百万円から3億90百万円へ縮小し、金融損益における為替影響は当四半期に改善した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「2020年６月30日時点における2021年３月31日に終了する連結会計年度の為替感応度（見通しの為替レートから１円変動した場合の業績影響額）の見積りは、以下のとおりです。」
為替感応度を新たに定量開示し、ドルは売上収益170億円・調整後営業利益15億円、ユーロは同40億円・10億円としている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損益 9,289 7,542」
第3四半期累計の為替差益は前年同期の92億89百万円から75億42百万円へ減少し、金融損益上の為替影響による改善効果が縮小した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損益 10,281 1,209」
第2四半期累計の為替差益は前年同期の102億81百万円から12億9百万円へ減少し、為替変動による金融損益上の改善効果が縮小した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損益 10,628 △2,559」
為替差損益は前年同期の106億28百万円の利益から、当第1四半期は25億59百万円の損失へ転じ、金融損益上の為替影響が悪化した。 - FY2019対処有価証券報告書
「為替差損益 △10,587 7,640」
為替差損益は前年度の105億87百万円の損失から当年度76億40百万円の利益へ転じ、金融損益上の影響は改善した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「為替差損益 △5,537 9,289」
為替差損益は前年同期の55億37百万円の損失から、当期は92億89百万円の利益へ転じた。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「為替差損益 6,518 10,281」
為替差損益は前年同期の65億18百万円の利益から当期102億81百万円の利益へ増加し、当該期間の金融損益における為替影響は改善した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差損益 401 10,628」
為替差損益は前年同期の4億円の利益から当期の106億円の利益へ増加した。為替変動による金融損益への影響は当該期間において改善した。 - FY2018対処有価証券報告書
「為替差損 △25,238 △10,587」
為替差損は前年度の252億円から106億円へ縮小し、金融損益における為替変動の影響は改善した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「為替差損益 △18,847 6,518」
為替差損益は前年同期の損失188億円から当期の利益65億円へ転じた。為替変動の業績への影響は、当該期間の金融損益では改善している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「これらの結果、海外売上収益は、前年度に比べて8％減少し、4兆4,045億円となり、売上収益に占める比率は、前年度と同水準の48％となった。」
為替換算影響等を含む海外売上収益の減少が年間業績にも現れた。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「売上収益は、自動車需要が堅調な北米や中国向けを中心に販売が伸長したものの、為替換算影響等により、前年同期に比べて2％減少し、7,231億円となった。」
為替換算影響が自動車システムの売上収益を前年同期比2％減少させるなど、円換算業績への影響が続いた。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「売上収益は、社会・産業システムセグメントが増収となったものの、円高に伴い、グループ全体として海外子会社の売上が為替換算後の円ベースで減少したことや事業再編の影響等により、情報・通信システムセグメント、高機能材料セグメント、生活・エコシステムセグメント及びその他セグメント等が減収となったことから、前年同期に比べて9％減少し、4兆3,537億円となった。」
円高による海外子会社売上の円換算減少が続き、当第2四半期累計期間の連結売上収益は前年同期比9％減少した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「売上収益は、社会・産業システムセグメントが増収となったものの、円高に伴い、グループ全体として海外子会社の売上が為替換算後の円ベースで減少するなど、情報・通信システムセグメント、建設機械セグメント、高機能材料セグメント、生活・エコシステムセグメント及びその他セグメント等が減収となったことから、前年同期に比べて8％減少し、2兆1,304億円となった。」
円高により海外子会社の円換算売上が減少し、為替差損も計上された。為替変動リスクの影響が当四半期の業績に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「為替相場の変動は、円建てでの売上の低下やコストの上昇を招き、円建てで報告される当グループの経営成績に悪影響を及ぼす可能性がある。」
米ドル・ユーロ等の現地通貨建て取引、外貨建資産・負債を持ち、先物為替予約や通貨スワップでリスク低減を図っている。