2021中期経営計画による成長・収益性・キャッシュ・グローバル化目標
FY2019に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。76社中17社が悪化側に。
- FY20222021中期経営計画の最終実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度は、「2021中期経営計画」の最終年度でしたが、COVID-19の拡大等による厳しい経営環境により、調整後営業利益率、営業キャッシュ・フロー、ROICなどの目標は未達となりました。」
2021中期経営計画の最終年度実績として、売上収益年成長率18％、調整後営業利益率7.2％、営業キャッシュ・フロー累計2兆840億円、ROIC7.7％、海外売上比率59％を開示した。複数の目標は未達と記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「この結果、売上収益に占める海外売上収益の比率は、前年同期に比べて13％増加し、62％となりました。」
2021中期経営計画の海外売上比率60％超という目標に対し、第1四半期は62％となった。ただし、四半期実績であり年度目標の達成とは記載していない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、COVID-19の拡大による厳しい経営環境にもかかわらず、前年度に近い水準の売上収益を維持しました。資金面でも、キャッシュ・マネジメント強化の成果により、営業キャッシュ・フローは前年度から2,322億円増加して7,931億円となり、前年度との２年間の累計で13,540億円となりました。」
2021中期経営計画の指標について、2020年度実績を売上収益年成長率△0.4％、調整後営業利益率5.7％、ROIC6.4％、海外売上比率52％、営業キャッシュ・フロー2年間累計1兆3,540億円として更新した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「調整後営業利益（売上収益から、売上原価並びに販売費及び一般管理費の額を減算して算出した指標。）は、ＩＴセクターは増益となったものの、日立建機、ライフセクター及び日立金属等が減益となったことにより、前年同期に比べて1,287億円減少し、3,169億円となりました。」
2021中期経営計画の初年度における第3四半期累計の業績進捗として、調整後営業利益は3,169億円となった。ITは増益だった一方、日立建機、ライフ、日立金属等の減益が影響した。 - FY2020前進有価証券報告書
「「2021中期経営計画」の初年度だった当連結会計年度は、COVID-19の拡大により経営環境が悪化する中、日立グループの業績も影響を受けましたが、2009年以降の社会イノベーション事業への注力と事業ポートフォリオ改革による経営基盤強化の成果により、前連結会計年度に近い水準の収益性（調整後営業利益率7.5％）を維持し、営業キャッシュ・フローは約5,600億円に達するなど、収益力、キャッシュ創出力の強化が進みました。」
2021中期経営計画の初年度実績として、調整後営業利益率7.5％、営業キャッシュ・フロー5,609億円、ROIC9.4％、海外売上比率48％を示した。目標には未達の指標があるが、計画進捗を実績値で更新した。 - FY2019初出有価証券報告書
「2019年５月に新たに公表した「2021中期経営計画」において、当グループは、持続可能な社会の実現に向けて、より一層取り組んでいく。」
2021年度目標として、売上収益年成長率3％超、調整後営業利益率10％超、営業キャッシュ・フロー3年間累計2.5兆円超、ROIC10％超、海外売上比率60％超を設定した。Lumadaを共通基盤として5セクターの成長を図る計画と結び付けている。