景気回復のもたつきによる消費マインド低下
FY2017-Q2に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
イーグル工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。176社中131社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに8社。
- FY2024-Q1対処有価証券報告書
「一方、国内においては、サービス消費の拡大やインバウンド需要により、回復基調となりました。」
従来の消費の伸び悩み・景気回復の遅れに対し、サービス消費とインバウンド需要による国内経済の回復基調が記載され、リスクは弱まっている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「日本経済においては、感染拡大防止策等の影響により経済回復が遅れておりますが、米中向け輸出は堅調に推移しております。」
日本経済の回復の遅れが引き続き記載される一方、米中向け輸出は堅調とされており、景気回復のもたつきに関する認識に実質的な変更はない。 - FY2020悪化有価証券報告書
「日本経済の情勢は、上期は比較的安定しておりましたが、下期に入り消費税率の引き上げ、米中貿易摩擦等により景況の減速が顕著になりました。」
消費税率引き上げや米中貿易摩擦により、景況の減速が顕著になったとされ、消費停滞・景気回復のもたつきに関する懸念が強まっている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「一方、日本経済の情勢は、上期は比較的安定した状況にありましたが、下期に入り消費税率の引き上げ、米中貿易摩擦による輸出関連製造業の業績低迷等により、景況感の悪化が顕著になっております。」
消費税率の引き上げや輸出関連製造業の業績低迷により、景況感の悪化が顕著になったとされ、消費停滞・景気回復のもたつきに関する懸念が強まっている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「日本経済は比較的堅調な景気動向を維持してきましたが、長引く個人消費の低迷に加え」
個人消費について、従来の『伸びがまだ弱い』との記載から『長引く低迷』へ表現が強まり、景気回復のもたつきに関する懸念が強まっている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「日本経済は依然、消費が伸び悩む状況にはありますが、企業業績はほぼ安定しており、経済全般は堅調に推移しています。」
消費の伸び悩みは続く一方、企業業績と経済全般は堅調とされ、消費停滞に関する懸念と改善要素が併存している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「日本経済においては、比較的落ち着いた為替環境のもと企業収益は改善、個人消費の伸びはまだ弱い状況ですが、景況感は徐々に回復しつつあります。」
個人消費の伸びはなお弱い一方、企業収益と景況感には改善が記載され、景気回復のもたつきに関する懸念と回復兆候が併存している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「一方、日本経済においては内需が伸び悩む状況が続きましたが、積極的な金融政策、財政政策により、輸出部門、建設部門の企業業績が改善し、緩やかながら国内の設備投資も増加、雇用環境も好転するなど徐々に実体経済に回復の兆しが見え始めました。」
内需の伸び悩みは残るものの、企業業績、国内設備投資、雇用環境に改善がみられ、景気回復のもたつきと消費マインド低下に関する懸念は弱まった表現となっている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方、日本経済は、輸出関連等一部業種で業績回復の兆しが出てきていますが、依然まだら模様の状況で全般的には需要の弱い状況が続きました。」
一部業種には回復の兆しがあるものの、日本経済全体では需要の弱い状況が続いているとされ、景気回復の一様でない状況が引き続き示されている。 - FY2017対処有価証券報告書
「国内においては、個人消費は緩やかな回復基調となり、公共投資等の経済政策や設備投資は底堅く推移していくことが期待されます。」
個人消費や設備投資について回復・底堅さが期待されると記載され、消費マインド低下と景気回復停滞のリスクは弱まった表現となっている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「景気回復のもたつきによる消費マインドの低下等で成長のペースが減速し、景況感はまだら模様の状況となっています。」
円高とは別に、景気回復の停滞と消費マインド低下による日本経済の成長減速が新たなリスクとして記載されている。