国内・アジアパシフィックの一般産業機械需要減少
FY2017-Q2に初出。32回の記載のうち18回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。74社中59社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに21社。
- 2026-08-06対処業績予想の修正
「当事業は、石油化学製品の競争激化を背景に東南アジア地域のプラント稼働率低下の影響が継続していますが、インドでの販売拡大により、当セグメントの売上高は106億75百万円（前年同期比17.8％増）、営業利益は18億１百万円（前年同期比68.3％増）となりました。」
東南アジアの需要低下は継続しているが、インドでの販売拡大により事業全体は増収増益となり、需要減少の影響は弱まった。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当事業は、石油化学製品の競争激化を背景に東南アジア地域のプラント稼働率の低下が継続、補修需要が縮小したことから、当セグメントの売上高は394億92百万円（前期比3.3％減）となりました。」
東南アジアのプラント稼働率低下と補修需要縮小が続き、一般産業機械事業の売上高減少として確認された。一方、インドのアフターサービス増加により営業利益は増加した。 - 2026-05-13悪化業績予想の修正
「当事業は、石油化学製品の競争激化を背景に東南アジア地域のプラント稼働率の低下が継続、補修需要が縮小したことから、当セグメントの売上高は394億92百万円（前期比3.3％減）となりました。営業利益はインドにおいてアフターサービスが増加したことなどから、57億47百万円（前期比6.7％増）となりました。」
東南アジアのプラント稼働率低下と補修需要縮小により売上高は減少し、一般産業機械需要減少の影響が強まった。一方、インドのアフターサービス増加が利益を補っている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「石油化学製品の競争激化を背景に、東南アジア地域のプラント稼働率が低下し補修需要が減少したため、当セグメントの売上高は185億67百万円（前年同期比8.0％減）、営業利益は21億59百万円（前年同期比18.7％減）となりました。」
前期まで好調とされていた一般産業機械事業について、東南アジアのプラント稼働率低下と補修需要減少により減収減益となり、需要減少の影響が再び強まっている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業は、年間を通じてインド・アジアパシフィックが好調に推移しました。特に東南アジア地域における石油精製、石油化学プラント向けの補修需要が伸長し、当セグメントの売上高は408億36百万円（前期比6.2％増）、営業利益は53億84百万円（前期比66.8％増）となりました。」
インド・アジアパシフィックの需要好調と東南アジアの補修需要伸長により、一般産業機械向け事業は増収増益となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「当事業は、新規プラントプロジェクト向け販売増加とインド・アジアパシフィックの補修需要が好調だったことにより、当セグメントの売上高は201億75百万円（前年同期比10.9％増）、営業利益は26億57百万円（前年同期比216.5％増）となりました。」
新規プラントプロジェクト向け販売とインド・アジアパシフィックの補修需要が好調で、一般産業機械事業は増収増益となり、需要減少の影響が弱まっている。 - FY2024対処有価証券報告書
「当事業は、インド・アジアパシフィック・日本の各地域とも好調に推移したことにより、当セグメントの売上高は384億60百万円（前期比13.9％増）、営業利益は32億28百万円（前期比13.8％増）となりました。」
国内・アジアパシフィックの一般産業機械需要は各地域で好調となり、増収増益として需要減少の影響が弱まっている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当事業は、主に海外における顧客の操業が回復したことにより、当セグメントの売上高は284億69百万円（前年同期比14.0％増）となりました。営業利益は新規プロジェクト関連のコストが増加したこと等により19億62百万円（前年同期比11.8％減）となりました。」
海外顧客の操業回復による増収は続いているが、新規プロジェクト関連コストの増加により利益は減少している。国内・アジアパシフィックの需要減少リスク自体に新たな悪化は示されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当事業は、主に海外における顧客の操業が回復したことにより、当セグメントの売上高は181億92百万円（前年同期比15.8％増）、営業利益は８億39百万円（前年同期比10.7％増）となりました。」
海外顧客の操業回復により一般産業機械事業の増収増益が続き、国内・アジアパシフィック需要減少の影響が弱い状態は維持されている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当事業は、海外における顧客の操業が回復したことにより、当セグメントの売上高は89億94百万円（前年同期比18.8％増）、営業利益は４億93百万円（前年同期比20.8％増）となりました。」
海外顧客の操業回復により一般産業機械向け事業は増収増益となり、国内・アジアパシフィック需要減少の影響は弱まっている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当事業は、海外における顧客操業の回復により、当セグメントの売上高は249億67百万円（前年同期比18.0％増）、営業利益は28億23百万円（前年同期比68.0％増）となりました。」
海外顧客の操業回復が続き、一般産業機械事業は増収増益となったため、国内・アジアパシフィック需要減少の影響はさらに弱まっている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当事業は、海外における顧客の操業が緩やかに回復したことにより、当セグメントの売上高は157億６百万円（前年同期比14.5％増）、営業利益は11億71百万円（前年同期比12.8％増）となりました。」
海外顧客の操業回復が続き、一般産業機械事業は増収増益となったため、国内・アジアパシフィック需要減少の影響は弱まっている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当事業は、インド及び東南アジア地域の需要が回復したことにより、当セグメントの売上高は289億35百万円（前期比10.0％増）、営業利益は24億50百万円（前期比11.6％増）となりました。」
インド・東南アジア地域の需要回復が通期の10.0％増収・11.6％増益として現れ、一般産業機械需要減少の影響は弱まっている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当事業は、インド及び東南アジア地域の需要が回復したことにより、当セグメントの売上高は211億66百万円（前年同期比5.8％増）となりました。」
インド・東南アジア地域の需要回復により増収となり、国内・アジアパシフィックの一般産業機械需要減少の影響は弱まった。ただし、採算割れ受注に伴う引当により営業利益は減少している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当事業は、主にインドにおける顧客の操業が回復したことにより、当セグメントの売上高は137億20百万円（前年同期比5.9％増）、営業利益は10億38百万円（前年同期比17.4％増）となりました。」
インドを中心とする顧客操業の回復が続き、一般産業機械事業は増収増益となったため、国内・アジアパシフィック需要減少の影響はさらに弱まっている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当事業は、主に国内及びインドにおいて顧客の操業が緩やかに回復したことにより、当セグメントの売上高は69億３百万円（前年同期比6.9％増）、営業利益は６億３百万円（前年同期比8.3％増）となりました。」
低迷していた国内・インドを中心とする一般産業機械需要について、顧客操業の緩やかな回復と増収増益が記載され、需要減少の影響は弱まっている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「当事業は、一部で回復傾向が見えたものの、インドのロックダウンやアジアパシフィック・日本での顧客の操業縮小・停止等の影響により販売が減少し、当セグメントの売上高は200億８百万円（前年同期比14.7％減）となりました。営業利益は、前年同期に実施した赤字受注に伴う引当を当期は計上しなかったこともあり17億78百万円（前年同期比3.3％増）となりました。」
日本・アジアパシフィック等の販売減少は続くものの、減収率は前四半期の19.9％減から14.7％減に縮小し、営業利益は前年同期比3.3％増へ転じた。需要減少の影響は一部緩和されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当事業は、インドのロックダウンやアジアパシフィック・日本における顧客の操業縮小・停止等の影響により販売が減少し、当セグメントの売上高は129億54百万円（前年同期比19.9％減）、営業利益は８億84百万円（前年同期比59.1％減）となりました。」
前期まで堅調さが示されていた日本・インド・アジア地区の一般産業機械需要が、ロックダウンや顧客の操業縮小・停止により減少し、減収減益となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当事業は、顧客の操業縮小・停止等の影響により、インドをはじめ日本、アジアパシフィック全地域の販売が減少したことにより、当セグメントの売上高は64億57百万円（前年同期比23.4％減）、営業利益は５億56百万円（前年同期比48.0％減）となりました。」
従来堅調だった日本、インド、アジア地区の一般産業機械向け販売が、顧客の操業縮小・停止により全地域で減少し、減収減益となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当事業は、日本市場の需要が減少傾向となったことに加え、海外市場においても好調であったインドにおいて下期に陰りが出てきたことにより、当セグメントの売上高は304億81百万円（前期比0.8％減）となりました。営業利益は、ASEANでの石油関連プロジェクトへの投資に伴う引当を実施したこともあり24億円（前期比29.7％減）となりました。」
従来堅調だった日本・インド等の需要に減少傾向や陰りが生じ、通期で減収減益となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当事業は、日本市場は勢いが鈍りながらも堅調に推移し、海外ではインドでOEM及びプラント向けが好調を維持したことにより、当セグメントの売上高は234億66百万円（前年同期比4.1％増）となりました。」
日本市場の勢いには鈍化があるものの堅調さを維持し、インドのOEM・プラント向け販売も好調で、需要減少リスクの認識に大きな変更はない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当事業は、日本市場が堅調に推移したことに加え、インド及びアジア地区ではOEM及びプラント向けが伸張し、当セグメントの売上高は161億65百万円（前年同期比11.6％増）、営業利益は21億63百万円（前年同期比34.4％増）となりました。」
日本、インド、アジア地区の販売堅調が続き、一般産業機械事業の増収増益として需要環境の改善状態が維持されている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「当事業は、日本市場が堅調に推移したのに加え、インド及びアジア地区ではOEM及びプラント向けが堅調であり、当セグメントの売上高は84億31百万円（前年同期比17.1％増）、営業利益は10億70百万円（前年同期比35.3％増）となりました。」
日本、インド、アジア地区のOEM・プラント向け販売が堅調に推移し、売上高・営業利益とも増加したため、国内・アジアパシフィック需要減少リスクはさらに弱まった。 - FY2019対処有価証券報告書
「一般産業機械向け製品では、インド等でOEM及びプラント向けで堅調に推移し、当セグメントの売上高は382億94百万円（前期比7.2％増）となりました。」
インド等のOEM・プラント向け販売が堅調で、一般産業機械・半導体事業は通期で増収となり、国内・アジアパシフィック需要減少リスクは弱まった。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「当事業は、プラント向け製品の販売が東南アジア・インド等で堅調に推移したことに加え、半導体業界向け製品も堅調であったことから、当セグメントの売上高は185億10百万円（前年同期比9.9％増）となりました。」
東南アジア・インド等のプラント向け製品および半導体向け製品の販売が堅調に推移し、売上高も前年同期比9.9％増となったため、需要減少リスクは弱まった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当事業は、プラント向け製品の販売が国内・インド等で堅調に推移したことに加え、半導体業界向け製品も堅調であった」
国内・インド等のプラント向け製品および半導体業界向け製品の販売堅調が続いており、国内・アジアパシフィック需要減少リスクが弱まった状態に実質的な変更はない。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「当事業は、国内半導体業界向け製品が引き続き好調であり、またインド・東南アジアなど海外での販売が堅調に推移したことから、当セグメントの売上高は261億15百万円（前年同期比12.7％増）、営業利益は30億44百万円（前年同期比33.8％増）となりました。」
国内半導体向け製品とインド・東南アジアなど海外販売の堅調さが続き、売上高・営業利益とも前年同期を上回ったため、国内・アジアパシフィック需要減少リスクは引き続き弱まっている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「当事業は、国内半導体業界向け製品及びインド・東南アジアなど海外での販売が堅調に推移したことから、当セグメントの売上高は168億48百万円（前年同期比11.5％増）、営業利益は19億円（前年同期比50.8％増）となりました。」
国内半導体向け製品とインド・東南アジアなど海外販売が堅調に推移し、売上高・営業利益とも前年同期を上回ったため、国内・アジアパシフィック需要減少リスクは引き続き弱まっている。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「当事業は、国内半導体業界向け製品及びインドなど海外での販売が堅調に推移したことから、当セグメントの売上高は82億30百万円（前年同期比5.2％増）、営業利益は10億78百万円（前年同期比42.5％増）となりました。」
国内半導体向け製品とインドなど海外販売が堅調に推移し、売上高・営業利益とも前年同期を上回ったため、国内・アジアパシフィック需要減少リスクは弱まった。 - FY2017対処有価証券報告書
「当事業は、国内半導体業界向け製品及びインドなど海外での販売が堅調に推移しました。」
国内半導体向けおよびインドなど海外での販売が堅調とされ、国内・アジアパシフィックの需要減少リスクは通期では弱まった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当事業は、為替換算の押し下げ影響に加え、国内及びアジアパシフィックでの需要が減少したことにより、当セグメントの売上高は231億66百万円（前年同期比7.2％減）、営業利益は22億75百万円（前年同期比19.0％減）となりました。」
国内およびアジアパシフィックの需要減少が引き続き記載されている。第2四半期累計と比べた減少率の変化はあるが、需要低迷が解消したとの記載はない。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当事業は、国内及びアジアパシフィックでの需要が減少したことに加え、為替換算の押し下げ影響も大きく、当セグメントの売上高は151億11百万円（前年同期比11.1％減）、営業利益は12億60百万円（前年同期比35.1％減）となりました。」
国内およびアジアパシフィックの需要減少が、一般産業機械向け事業の売上高11.1％減、営業利益35.1％減として顕在化している。