円高による売上・利益への影響
FY2016-Q2に初出。22回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 － 84 為替差損 353 －」
前年同期の為替差損3億53百万円から、当中間連結会計期間は為替差益84百万円へ転じ、為替変動による損益影響は有利な方向となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「為替差益 － 83」
前年度の為替差損24百万円から、当年度は為替差益83百万円へ転じ、為替変動による損益影響は有利な方向となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「為替も円安で推移しましたが、」
円高による収益圧迫とは反対に、当四半期累計では円安推移が記載されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「営業外損益（費用）は、8億44百万円の費用（純額）となり、前連結会計年度の75百万円の利益（純額）から9億20百万円費用が増加しました。これは、主として、為替差益が9億63百万円減少したことによるものであります。」
前年度の為替差益から当年度は為替差益が減少し、営業外損益が利益から費用へ転じた。 - FY2022対処有価証券報告書
「これは、主として、為替差益が9億61百万円増加したことによるものであります。」
円高による従来の収益圧迫とは異なり、当期は為替差益の増加が営業外損益の改善要因となった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「また、為替が円安で推移した結果、営業利益は129億84百万円(同22.3％増)、経常利益は137億11百万円(同34.1％増)となり、」
円高による従来の収益圧迫とは反対に、当四半期累計では円安推移が利益増加要因として記載されている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「また、為替が円安で推移した結果、営業利益は81億円(同25.9％増)、経常利益は87億69百万円(同34.8％増)となり、」
従来の円高による収益圧迫とは反対に、円安推移が営業利益・経常利益の増加要因として記載されている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「また、為替が円安で推移した結果、営業利益は36億36百万円(同50.5％増)、経常利益は36億10百万円(同57.3％増)となり、」
円高による従来の収益圧迫とは反対に、円安推移が利益増加要因として記載されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「これは、主に、期初計画に対する売上・生産増に伴う操業度の改善、為替の円安推移によるものであります。」
前期の円高・為替差損から、当期は円安推移と為替差益164百万円が利益改善要因として記載されている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 238」
前年同期の為替差損6億66百万円から、当第3四半期累計では為替差益2億38百万円となり、為替要因の損益影響は有利な方向を維持している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 338」
前年同期の為替差損568百万円に対し、当第２四半期累計では為替差益338百万円となり、為替要因の損益影響が引き続き有利な方向へ転じている。 - FY2021-Q1為替差損から為替差益へ転換有価証券報告書
「為替差益 － 91」
前年同期の為替差損1億30百万円に対し、当第１四半期は為替差益91百万円となり、為替要因の損益影響が反転している。 - FY2020-Q2第２四半期累計の為替差損が増加有価証券報告書
「為替差損は568百万円となりました。」
第２四半期累計の為替差損は5億68百万円で、前年同期の5億15百万円から増加している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、生産性の改善やコストダウンにとり組みましたが、円高に加え、原材料やエネルギー価格の高止まり、人件費増などが収益を圧迫し、営業利益は133億48百万円(同12.8％減)、経常利益は122億41百万円(同11.9％減)、親会社株主に帰属する当期純利益は82億45百万円(同7.8％減)となりました。」
円高のほか原材料・エネルギー価格の高止まり、人件費増が収益を圧迫し、通期の営業利益等の減少として現れている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「販売価格の引き上げやコストダウンにとり組みましたが、為替相場が大幅に円高で推移したことに加え、原材料やエネルギー価格の上昇、人件費等が収益を圧迫し、営業利益は106億16百万円(同13.0％減)、経常利益は95億27百万円(同12.9％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は63億9百万円(同12.5％減)となりました。」
大幅な円高が原材料・エネルギー価格上昇や人件費等とともに収益を圧迫し、第３四半期累計の営業利益等の減少として現れている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「販売価格の引き上げやコストダウンにとり組みましたが、為替相場が円高で推移したことに加え、原材料やエネルギー価格の上昇、人件費等が収益を圧迫し、営業利益は74億81百万円(同7.8％減)となりました。」
円高の推移が原材料・エネルギー価格上昇や人件費等とともに収益を圧迫し、営業利益の前年同期比7.8％減として現れている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「なお、為替差損は5億32百万円増加しております。」
為替差損の増加が通期の営業外損益分析で明示され、円安・円高を含む為替変動の財務影響が数値化されている。 - FY2017対処有価証券報告書
「また、海外売上高は、1,182億76百万円と同20.0％の増収となりました。これは、アジア市場を中心にロボット等の需要が伸長したことと為替が円安に推移したことによるものであります。」
従来の円高による売上・利益への影響に対し、当期は円安による輸出採算改善・海外売上増加が記載され、為替要因の影響が反転している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「一方、利益面では、円高の影響に加え、ロボット部門を中心とした人員拡充、テクニカルセンターの新設などの体制整備を進めたことから、営業利益は13億75百万円(同1.9％減)となりました。」
円高が機械工具事業の利益に影響したとの記載を継続している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「しかしながら、当連結会計年度の売上高は、為替が円高で推移したことなどから、2,114億49百万円（前連結会計年度比3.2％減）となりました。」
円高の影響が通期売上高3.2％減として現れ、為替差損も17億34百万円計上されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「機械工具事業につきましては、為替が円高に推移した影響を受けたものの、自動車や航空機、産業機械分野における国内外の需要とりこみを進めたことから、機械工具トータルの売上高は568億30百万円(前年同期比3.1％増)となりました。」
円高が事業に影響したとの記載を継続している。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「機械工具事業につきましては、為替が円高に推移した影響を受けたものの、自動車や航空機、産業機械分野における国内外の需要とり込みを進めたことから、機械工具トータルの売上高は381億46百万円(前年同期比5.9％増)となりました。」
円高の影響を受けたことを明示している。部品事業でも円高が需要減少と併記されている。