不二越（6474）・リスク対処
投資有価証券の市場価格変動リスク
FY2018に初出。15回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2025。
15記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
有価証券の市場価格・発行体信用リスク130社が書いているテーマ・逆風130社・追い風0社
不二越がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。91社中31社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに22社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている130社のうち14社を表示しています。上の文は130社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、減損処理を行っておりません。」
前年度に60百万円の投資有価証券評価損を計上したのに対し、当年度は投資有価証券の減損処理を行っていない。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 4 50」
投資有価証券評価損は前年同期の4百万円から当第２四半期累計の50百万円へ増加し、市場価格変動の実績影響が拡大している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券（上場株式）について11百万円、投資有価証券（非上場株式）について3百万円の減損処理を行っております。」
投資有価証券の減損処理額は計14百万円となり、前年度の98百万円から減少した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券（上場株式）について98百万円、投資有価証券（非上場株式）について０百万円の減損処理を行っております。」
投資有価証券の減損処理額は98百万円となり、前年度の13百万円から増加した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券（上場株式）について８百万円、投資有価証券（非上場株式）について５百万円の減損処理を行っております。」
投資有価証券の減損は計13百万円で、前年度の311百万円から減少した。市場価格変動リスクの実績影響は縮小している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 314 13」
投資有価証券評価損は前年同期の314百万円から当第3四半期累計の13百万円へ減少している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 273 8」
投資有価証券評価損は前年同期の2億73百万円から当第２四半期累計の8百万円へ減少している。 - FY2021-Q1第１四半期の投資有価証券評価損を更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 274 7」
投資有価証券評価損は前年同期の2億74百万円から当第１四半期の7百万円へ減少している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 450 314」
投資有価証券の市場価格変動リスクに関連し、第３四半期累計で3億14百万円の評価損を計上している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損2億73百万円などにより資金が増加し、」
投資有価証券の市場価格変動リスクに関連し、第２四半期累計で2億73百万円の評価損を計上している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 274」
投資有価証券の市場価格変動リスクに関連し、当第１四半期累計で2億74百万円の評価損を計上している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券（上場株式）について172百万円の減損処理を行っております。」
投資有価証券の市場価格変動リスクに関連し、当年度に1億72百万円の減損処理を計上した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 450」
投資有価証券の市場価格変動リスクに関連し、第３四半期累計で4億50百万円の評価損を計上している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損4億43百万円などにより資金が増加し、」
投資有価証券の市場価格変動リスクに関連して、4億43百万円の評価損を計上している。 - FY2018初出有価証券報告書
「投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、定期的に時価や発行体の財務状況を把握し取引先との関係を勘案して継続的に所有銘柄を見直しております。」
取引関係を有する企業株式の保有に伴う市場価格変動リスクと、時価・発行体財務状況の確認および保有銘柄見直しを記載している。