為替レート・金利上昇による財務影響
FY2016に初出。26回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
不二越がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。27社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「支払利息 567 519 為替差益 － 84 為替差損 353 －」
支払利息は前年同期の5億67百万円から5億19百万円へ減少し、為替差損から為替差益へ転じた。金利・為替の損益影響は前年同期より有利な方向となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「営業外損益（費用）は、14億2百万円の費用（純額）となり、前連結会計年度の24億円の費用（純額）から9億97百万円減少しました。これは、主として、休止固定資産減価償却費が3億68百万円減少、支払利息が3億50百万円減少したことによるものであります。」
支払利息が前年度比3億50百万円減少し、営業外損益の費用も減少した。 - FY2025-H1為替差損に転じる一方、支払利息は減少有価証券報告書
「支払利息 780 567 為替差益 242 － 為替差損 － 353」
前年同期の為替差益2億42百万円から当中間連結会計期間は為替差損3億53百万円へ転じた一方、支払利息は7億80百万円から5億67百万円へ減少した。 - FY2024-Q2支払利息が増加する一方、為替差益は増加有価証券報告書
「支払利息 746 780」
支払利息は前年同期の7億46百万円から7億80百万円へ増加した。一方、為替差益は68百万円から2億42百万円へ増加しており、為替と金利の影響は方向が分かれている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「支払利息 302 366」
支払利息は前年同期の3億02百万円から当第１四半期の3億66百万円へ増加した。為替差損は前年同期の1億17百万円から当期は為替差益48百万円へ転じている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「為替差益 1,597 273」
前年同期の為替差益15億97百万円から当期は2億73百万円へ減少し、支払利息も前年同期6億54百万円から10億47百万円へ増加している。為替・金利変動の損益影響が不利な方向に変化している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「経常利益は、期中における為替差損や支払金利の増加などにより、70億47百万円（同19.6%減）となりました。」
為替差損や支払金利の増加が実際に発生し、経常利益は前年同期比19.6％減となった。金額の内訳として、為替差益は前年同期10億9百万円から当期6,800万円へ減少し、支払利息は4億51百万円から7億46百万円へ増加している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で、経常利益は、期中における為替差損や支払金利の増加などにより、32億92百万円（同8.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は22億16百万円（同6.9％減）となりました。」
為替差損117百万円と支払利息302百万円が計上され、為替変動・金利上昇による財務影響が経常利益の前年同期比8.8％減として現れている。 - FY2022対処有価証券報告書
「営業外損益（費用）は、75百万円の利益（純額）となり、前連結会計年度の2億60百万円の費用（純額）から3億35百万円減少しました。これは、主として、為替差益が9億61百万円増加したことによるものであります。」
為替変動による実績影響は残るものの、当期は為替差益の増加により営業外損益が費用から利益へ転じた。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「米国の政策金利引き上げの影響による急激な為替変動など、先行き不透明な状況が継続しております。」
従来の為替レート・金利変動リスクに加え、米国の政策金利引き上げに伴う急激な為替変動が事業環境上のリスクとして具体化している。一方、損益面では円安が利益増加要因として記載されている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 338 1,009」
為替差益は前年同期の3億38百万円から当第２四半期累計の10億9百万円へ増加し、為替変動の損益影響は有利な方向に推移している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「また、為替が円安で推移した結果、営業利益は36億36百万円(同50.5％増)、経常利益は36億10百万円(同57.3％増)となり、」
為替変動の影響は継続しているが、当四半期は円安推移が利益増加要因として現れている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、外貨建ての商取引により、為替レートの変動が当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。また、金利の上昇により支払利息が増加する可能性があります。」
為替変動と金利上昇による財務影響リスクを継続して記載している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 238」
前年同期の為替差損から、当第3四半期累計では為替差益238百万円へ転じ、為替変動による損益影響は損失から利益へ転換している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 338」
前年同期の為替差損568百万円から、当第２四半期累計は為替差益338百万円となり、為替変動による損益影響は損失から利益へ転換している。 - FY2021-Q1第１四半期は為替差益を計上有価証券報告書
「為替差益 － 91」
前年同期に計上した為替差損1億30百万円から、当第１四半期は為替差益91百万円へ変化している。為替変動の影響自体は継続している。 - FY2020-Q3第３四半期累計の為替差損が減少有価証券報告書
「為替差損 853 666」
第３四半期累計の為替差損は6億66百万円となり、前年同期の8億53百万円から減少している。 - FY2020-Q1第１四半期の為替差損が減少有価証券報告書
「為替差損 181 130」
為替差損は前年同期の1億81百万円から当第１四半期の1億30百万円へ減少している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「外貨建ての商取引により、為替レートの変動が当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。また、金利の上昇により支払利息が増加する可能性があります。」
為替変動および金利上昇による財務影響のリスクを継続して記載している。 - FY2019-Q3第３四半期累計の為替差損は前年同期比横ばい有価証券報告書
「為替差損 853 853」
第３四半期累計の為替差損は8億53百万円で、前年同期と同額となっている。 - FY2019-Q2第２四半期累計の為替差損が減少有価証券報告書
「為替差損は515百万円となりました。」
第２四半期累計の為替差損は5億15百万円で、前年同期の6億6百万円から減少している。 - FY2019-Q1第１四半期の為替差損が減少有価証券報告書
「為替差損 416 181」
為替差損は前年同期の4億16百万円から当第１四半期の1億81百万円へ減少している。為替変動の影響は継続しているが、当四半期の損失額は前年同期を下回った。 - FY2018悪化有価証券報告書
「営業外損益（費用）は、前連結会計年度14億39百万円の費用（純額）から14億4百万円の費用（純額）と34百万円減少しました。なお、為替差損は5億32百万円増加しております。」
営業外損益全体は改善した一方、為替差損は前期から5億32百万円増加しており、為替変動の実績影響が拡大している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 99 853」
第３四半期累計の為替差損は8億53百万円となり、前年同期の99百万円から増加している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「外貨建ての商取引により、為替レートの変動が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、金利の上昇により支払利息が増加する可能性があります。」
為替変動および金利上昇による財務影響のリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「外貨建ての商取引により、為替レートの変動が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、金利の上昇により支払利息が増加する可能性があります。」
円高影響とは別に、為替変動および金利上昇による財務影響を一般的なリスクとして記載している。