生産性向上とトータルコストダウン
FY2016-Q2に初出。34回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-10-05。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに39社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、構造改革による固定費の削減、原材料価格上昇分などの販売価格への転嫁、生産ラインの自動化・合理化、調達コストダウンにとり組んだ結果、営業利益は67億69百万円（前年同期比60.7％増）、経常利益は61億30百万円（同107.3％増）となりました。」
構造改革による固定費削減、価格転嫁、自動化・合理化、調達コストダウンの効果を取り込み、中間期の営業利益は前年同期比60.7％増、経常利益は107.3％増となった。 - 2026-04-06前進決算
「利益の改善に向けて、設備や人員の適正化、全部門を対象とした合理化、内製拡大など、事業全般の構造改革をより一層推進しております。」
設備・人員適正化、全部門合理化、内製拡大を引き続き推進し、営業利益は前年同期比26.9％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「利益面につきましては、ロボット、特殊鋼などで操業度が悪化しましたが、構造改革による固定費の削減、原材料価格上昇分の販売価格への転嫁、生産ラインの自動化・合理化、調達コストダウンにとり組んだ結果、営業利益は97億73百万円（同47.3％増）、経常利益は83億70百万円（同97.6％増）となりました。」
構造改革による固定費削減、価格転嫁、自動化・合理化、調達コストダウンの効果を取り込み、営業利益47.3％増、経常利益97.6％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、油圧機器、ベアリングなどで操業度が悪化しましたが、構造改革による固定費の削減、原材料価格上昇分の販売価格への転嫁、生産ラインの自動化・合理化、調達コストダウンにとり組んだ結果、営業利益は42億13百万円（同79.8％増）、経常利益は29億57百万円（同103.7％増）となりました。」
構造改革による固定費削減、価格転嫁、自動化・合理化、調達コストダウンの効果を取り込み、営業利益79.8％増、経常利益103.7％増となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格上昇分の販売価格への転嫁や、生産ラインの自動化・合理化、調達コストダウンにとり組み、為替も円安で推移しましたが、前期から継続する原材料価格の高騰に加え、ロボット・油圧機器などでの操業度の悪化が大きく影響し、営業利益は11億83百万円（同69.8％減）、経常利益は7億54百万円（同77.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億56百万円（同83.9％減）となりました。」
価格転嫁、自動化・合理化、調達コストダウンを継続しているが、原材料価格高騰と操業度悪化により利益は大幅に減少した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格上昇分の販売価格への環流や、生産ラインの自動化・合理化、調達コストダウンにとり組みましたが、前期から継続する原材料・エネルギー価格高騰の影響や、固定費の増加などにより、営業利益は102億52百万円（同21.0%減）、経常利益は96億49百万円（同29.6%減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は63億円（同32.1%減）となりました。」
価格転嫁、自動化・合理化、調達コストダウンを継続しているが、原材料・エネルギー価格高騰や固定費増加により利益は前年同期比で減少した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、売上・生産の増加による操業度の改善に加え、原材料価格上昇分の販売価格への環流や、生産ラインの自動化・合理化、調達コストダウンにとり組み、また、為替も円安で推移しましたが、前期から継続する原材料・エネルギー価格高騰の影響や、固定費の増加などにより、営業利益は76億12百万円（同6.0%減）となりました。」
価格転嫁、自動化・合理化、調達コストダウンを継続しているが、原材料・エネルギー価格高騰や固定費増加により営業利益は前年同期比6.0％減となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料・エネルギー価格高騰が前期から継続するなか、売上・生産の増加による操業度の改善に加え、原材料価格上昇分の販売価格への環流や、生産ラインの自動化・合理化による生産性の向上、調達コストダウンにとり組み、また、為替が円安で推移した結果、営業利益は39億12百万円（同7.6%増）となりました。」
価格転嫁、自動化・合理化、調達コストダウンなどを進め、営業利益が前年同期比7.6％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上・生産の増加による操業度の改善に加え、原材料価格上昇分の販売価格への環流や、生産ラインの自動化・合理化による生産性の向上、調達コストダウンにとり組み、また、為替が円安で推移した結果、営業利益は170億25百万円（同15.7%増）、経常利益は171億円（同18.3%増）、親会社株主に帰属する当期純利益は122億37百万円（同22.5%増）となりました。」
操業度改善、価格転嫁、自動化・合理化、調達コストダウン等の取り組みと円安により、通期の営業利益等が前年同期比で増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上・生産の増加による操業度の改善に加え、原材料価格上昇分の販売価格への環流や、生産ラインの自動化・合理化による生産性の向上、調達コストダウンにとり組み、また、為替が円安で推移した結果、営業利益は129億84百万円(同22.3％増)、経常利益は137億11百万円(同34.1％増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は92億76百万円(同30.2％増)となりました。」
販売価格への原材料費の反映、自動化・合理化、調達コストダウンなどの効果を取り込み、営業利益22.3％増などの測定可能な改善実績を記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上・生産の増加による操業度の改善に加え、原材料価格上昇分の販売価格への環流や、生産ラインの自動化・合理化による生産性の向上、調達コストダウンにとり組み、また、為替が円安で推移した結果、営業利益は81億円(同25.9％増)、経常利益は87億69百万円(同34.8％増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は58億30百万円(同30.3％増)となりました。」
操業度改善、販売価格への反映、自動化・合理化、調達コストダウン等に取り組み、営業利益25.9％増などの改善実績を記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上・生産の増加による操業度の改善に加え、原材料価格上昇分の販売価格への環流や生産ラインの自動化・合理化による生産性の向上、調達コストダウンにとり組み、また、為替が円安で推移した結果、営業利益は36億36百万円(同50.5％増)」
販売価格への原材料費の反映、自動化・合理化、調達コストダウンを進め、営業利益が前年同期比50.5％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上・生産の増加による操業度の改善に加え、昨年来実施してきた自動化・合理化による生産性の向上、内製拡大、業務の効率化による販売費・一般管理費の節減など、トータルコストダウンの効果を取り込み、営業利益は147億18百万円(同2.1倍)、経常利益は144億57百万円(同2.6倍)、親会社株主に帰属する当期純利益は99億93百万円(同4.1倍)となりました。」
自動化・合理化、内製拡大、業務効率化によるトータルコストダウンの効果を取り込み、営業利益等が前年から大幅に改善した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上・生産の増加による操業度の改善に加え、昨年来実施してきた合理化や内製化による生産性の向上、業務の効率化による販売費・一般管理費の節減など、トータルコストダウンの効果を取り込み、営業利益は106億19百万円(同2.5倍)、経常利益は102億23百万円(同3.4倍)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は71億26百万円(同6.6倍)となりました。」
合理化・内製化・業務効率化によるトータルコストダウンの効果を取り込み、営業利益は前年同期比2.5倍、経常利益は3.4倍、親会社株主帰属利益は6.6倍となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上・生産の増加による操業度の改善に加え、昨年来実施してきた合理化や内製化による生産性の向上や、業務の効率化による販売費・一般管理費の縮減など、トータルコストダウンの効果を取り込み、営業利益は64億35百万円(同2.4倍)、経常利益は65億5百万円(同4倍)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は44億74百万円(同10倍)となりました。」
昨年来の合理化・内製化・業務効率化によるトータルコストダウンの効果を取り込み、営業利益は前年同期比2.4倍、経常利益は4倍、親会社株主帰属利益は10倍となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「昨年来実施してきた合理化や内製化による生産性の向上や、業務の効率化による販売費・一般管理費の縮減など、トータルコストダウンの効果を取り込み、営業利益は24億16百万円(同5.8％増)となりました。」
合理化・内製化・業務効率化によるトータルコストダウンの効果を取り込み、営業利益が前年同期比5.8％増となったという測定可能な進展を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、中長期的な業容の拡大と、足下の収益構造の改善に向けて、営業・開発体制の強化、生産の合理化などを進めてまいりました。」
収益構造改善に向けた体制強化と生産合理化を継続している。 - FY2019原価低減の遅れを認識し追加施策を提示有価証券報告書
「なお、中期業績目標を踏まえた当初計画（営業利益170億円）に対しては、達成率75.8％と未達となりました。これは、売上高の計画未達や想定以上の円高に加え、調達コストダウンを中心とした原価低減が遅れたことなどによるものであります。今後は、より一層のコストダウンの推進と、合理化、生産性改善のとり組みを進めてまいります。」
調達コストダウンを中心とした原価低減の遅れを業績未達要因として認識し、今後のコストダウン、合理化、生産性改善を明示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「販売価格の引き上げやコストダウンにとり組みましたが、為替相場が大幅に円高で推移したことに加え、原材料やエネルギー価格の上昇、人件費等が収益を圧迫し、営業利益は106億16百万円(同13.0％減)、経常利益は95億27百万円(同12.9％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は63億9百万円(同12.5％減)となりました。」
販売価格引き上げとコストダウンによる収益改善の取り組みを継続しているが、他のコスト要因等により利益は減少している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「販売価格の引き上げやコストダウンにとり組みましたが、為替相場が円高で推移したことに加え、原材料やエネルギー価格の上昇、人件費等が収益を圧迫し、営業利益は74億81百万円(同7.8％減)となりました。」
販売価格の引き上げとコストダウンによる収益改善を継続しているが、コスト上昇等が利益を圧迫している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後は、調達コストを中心とした原価の改善、合理化・自動化を主とした生産性の向上、さらには製造管理面の強化をはかり、収益改善を進めてまいります。」
調達コスト改善、合理化・自動化、製造管理強化による原価低減・生産性向上を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、内製化や生産性の向上をはじめとしたコストダウンに努めるとともに、将来の事業拡大に向けて開発・営業・生産体制の拡充を進めてまいりました。」
内製化、生産性向上、コストダウンを継続して進めている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、内製化や生産性の向上をはじめとしたコストダウンに努めるとともに、将来の事業拡大に向けて、開発・営業・生産体制を拡充してまいりました。」
内製化、生産性向上、コストダウンを引き続き進めている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、内製化や生産性の向上をはじめとしたコストダウンなどに努めるとともに、将来の事業拡大に向け、開発・営業・生産・本社機能の体制整備を進めてまいりました。」
内製化、生産性向上、コストダウンを継続して進めている。 - FY2017前進有価証券報告書
「部品事業では、自動車・建設機械分野向けの拡大と、産業機械分野向けの回復から、売上高は1,359億82百万円(前連結会計年度比11.2％増)、操業度の改善とコストダウンの成果により、営業利益は86億35百万円(同56.0％増)となりました。」
コストダウンの成果と操業度改善を取り込み、部品事業の営業利益が前年同期比56.0％増となったという測定可能な進展がある。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「部品事業につきましては、自動車・建設機械分野向けの拡大と、産業機械分野向けの回復から、売上高は993億30百万円(前年同期比9.2％増)となり、操業度の改善に加え、内製化の効果もとり込んだことから、営業利益は62億16百万円(同47.5％増)となりました。」
操業度の改善と内製化の効果を取り込み、部品事業の営業利益が前年同期比47.5％増となったという測定可能な進展がある。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「部品事業につきましては、自動車・建設機械向けの需要が回復・拡大傾向にあり、ベアリング、カーコントロールバルブ、油圧モータ等の需要が拡大し、売上高は653億78百万円(前年同期比7.2％増)となり、操業度の改善に加え、コスト改善、内製拡大の効果もとり込み、営業利益は41億17百万円(同32.2％増)となりました。」
コスト改善と内製拡大の効果を取り込み、部品事業の営業利益が前年同期比32.2％増となったという測定可能な進展を記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、内製化や生産性の向上をはじめとしたトータルコストダウンなどに努めるとともに、将来の事業拡大に向け、ロボット部門を中心に開発・営業・生産体制の拡充を進めてまいりました。」
生産性向上・トータルコストダウンに加え、内製化も手段として記載し、従来の施策を継続している。 - FY2016引き上げ有価証券報告書
「そして、商材ラインナップの拡充、新しいビジネスチャンスの創出、抜本的なコスト改革にとり組み、業績の一層の向上に努めてまいります。」
従来の生産性向上・トータルコストダウンから、「抜本的なコスト改革」へ表現を強めている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「また、生産性の向上をはじめとしたトータルコストダウンの成果のとり込みなどに努めるとともに、将来の事業拡大に向けた営業・生産体制の拡充を進めてまいりました。」
生産性向上とトータルコストダウンの成果取り込みを引き続き進めている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「また、生産性の向上をはじめとしたトータルコストダウンの成果のとり込みなどに努めるとともに、将来の事業拡大に向けた営業・生産体制の拡充を進めてまいりました。」
生産性向上と総合的なコスト削減の成果を取り込む施策を示している。