価格競争と原材料価格上昇
FY2016に初出。28回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-10-05。
不二越がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。21社中15社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、構造改革による固定費の削減、原材料価格上昇分などの販売価格への転嫁、生産ラインの自動化・合理化、調達コストダウンにとり組んだ結果、営業利益は67億69百万円（前年同期比60.7％増）、経常利益は61億30百万円（同107.3％増）となりました。」
原材料価格上昇分の価格転嫁、固定費削減、自動化・合理化、調達コストダウンを進め、営業利益60.7％増、経常利益107.3％増となった。 - 2026-04-06対処決算
「構造改革による固定費の削減、原材料価格上昇分の販売価格への転嫁、生産ラインの自動化・合理化、調達コストダウンにとり組んだ結果、営業利益は27億25百万円（同26.9％増）」
原材料価格上昇への価格転嫁、自動化・合理化、調達コストダウン、固定費削減の効果が営業利益の増加として現れている。 - FY2025対処有価証券報告書
「利益面につきましては、ロボット、特殊鋼などで操業度が悪化しましたが、構造改革による固定費の削減、原材料価格上昇分の販売価格への転嫁、生産ラインの自動化・合理化、調達コストダウンにとり組んだ結果、営業利益は97億73百万円（同47.3％増）となりました。」
原材料価格上昇への価格転嫁、自動化・合理化、調達コストダウンに加え、構造改革による固定費削減を進め、営業利益が47.3％増となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「構造改革による固定費の削減、原材料価格上昇分の販売価格への転嫁、生産ラインの自動化・合理化、調達コストダウンにとり組んだ結果、営業利益は42億13百万円（同79.8％増）、経常利益は29億57百万円（同103.7％増）となりました。」
原材料価格上昇分の価格転嫁、自動化・合理化、調達コストダウンおよび固定費削減により、原材料価格上昇リスクへの対応効果が利益改善として現れている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格上昇分の販売価格への転嫁や、生産ラインの自動化・合理化、調達コストダウンにとり組み、為替も円安で推移しましたが、前期から継続する原材料価格の高騰に加え、ロボット・油圧機器などでの操業度の悪化が大きく影響し、営業利益は23億42百万円（同69.2％減）、経常利益は14億52百万円（同79.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は7億79百万円（同83.5％減）となりました。」
価格転嫁、自動化・合理化、調達コストダウンを進めたものの、原材料価格高騰と操業度悪化により営業利益等の減益幅が拡大している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格上昇分の販売価格への転嫁や、生産ラインの自動化・合理化、調達コストダウンにとり組み、為替も円安で推移しましたが、前期から継続する原材料価格の高騰に加え、ロボット・油圧機器などでの操業度の悪化が大きく影響し、営業利益は11億83百万円（同69.8％減）、経常利益は7億54百万円（同77.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億56百万円（同83.9％減）となりました。」
原材料価格の高騰が継続し、操業度悪化も加わって営業利益69.8％減などの減益として影響が実際に現れている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方、営業利益は、鋼材・電力価格の高騰や固定費の増加により、36億45百万円(同43.4％減)となりました。」
部品事業では需要回復による増収がある一方、鋼材・電力価格高騰や固定費増加が営業利益の前年同期比43.4％減として現れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「部品事業では、自動車・建設機械分野の一部で生産調整の影響がありましたが、産業機械・市販分野の需要が堅調に推移し、また、海外の自動車需要の回復を取込み、売上高は799億98百万円(同4.1%増)となりました。一方、営業利益は、原材料・エネルギー価格の高騰や固定費の増加により、24億26百万円(同44.2%減)となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰や固定費増加が部品事業の営業利益を前年同期比44.2％減少させる影響として現れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「部品事業では、自動車・建設機械分野の一部で生産調整の影響がありましたが、産業機械・市販分野の需要が堅調に推移し、売上高は387億90百万円(前年同期比1.7％増)となりました。一方、営業利益は、原材料・エネルギー価格の高騰などの影響を大きく受け、12億18百万円(同42.1％減)となりました。」
需要が堅調な分野で増収となった一方、原材料・エネルギー価格の高騰が部品事業の営業利益を前年同期比42.1％減少させる影響として現れている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「一方で、営業利益率は、原材料・エネルギー価格の高騰による製造原価や海上運賃など販売費の増加等により、期初計画6.8％に比べ0.2ポイント低下しました。」
価格転嫁やコストダウンを進めた一方、原材料・エネルギー価格や海上運賃の上昇が営業利益率を計画比で押し下げた。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「部品事業では、自動車分野において生産調整の影響がありましたが、建設機械・産業機械・市販分野で需要が回復・拡大し、売上高は1,173億40百万円(前年同期比9.3％増)となりました。一方、営業利益は、操業度の改善に対して、原材料価格の高騰などの影響を大きく受け、64億43百万円(同12.5％減)となりました。」
需要回復と操業度改善がある一方、原材料価格の高騰などが部品事業の営業利益を前年同期比12.5％減少させる影響として現れている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「部品事業では、自動車分野において生産調整の影響がありましたが、建設機械・産業機械・市販分野で需要が回復・拡大し、売上高は768億44百万円(前年同期比9.0％増)となりました。一方、営業利益は、操業度の改善に対して原材料価格の高騰などの影響を大きく受け、43億48百万円(同6.5％減)となりました。」
需要回復と操業度改善がある一方、原材料価格の高騰などが部品事業の営業利益を前年同期比6.5％減少させる影響として現れている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、売上・生産の増加による操業度の改善に加え、原材料価格上昇分の販売価格への環流や生産ラインの自動化・合理化による生産性の向上、調達コストダウンにとり組み、」
原材料価格の高騰は部品事業の利益を圧迫しているが、販売価格への反映、自動化・合理化、調達コストダウンを対策として進めている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これらに対し、当社は、ＶＡ・ＶＥ活動の強化や基幹部品の内製化などにとり組むとともに、原材料の購入量ならびに在庫量の最適化や、設計・部品の標準化による調達コストの低減、生産性の向上など、原価低減活動に加え、取引先への価格還流を継続的に実施しております。」
価格競争・原材料価格上昇のリスクを継続する一方、VA・VE、内製化、在庫最適化、標準化等の原価低減策を具体化している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「部品事業では、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う自動車分野・産業機械分野での減産の影響などにより、売上高は609億59百万円(前年同期比15.7％減)、利益面では、原材料価格の高騰等の影響もあり、営業利益は10億18百万円(同65.9％減)となりました。」
原材料価格の高騰等が新型コロナウイルスに伴う減産影響と重なり、部品事業の営業利益が前年同期比65.9％減となっている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、生産性の改善やコストダウンにとり組みましたが、円高に加え、原材料やエネルギー価格の高止まり、人件費増などが収益を圧迫し、営業利益は133億48百万円(同12.8％減)となりました。」
コストダウン等に取り組んだものの、原材料・エネルギー価格の高止まり、人件費増などによる収益圧迫が通期営業利益12.8％減として現れている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「販売価格の引き上げやコストダウンにとり組みましたが、為替相場が大幅に円高で推移したことに加え、原材料やエネルギー価格の上昇、人件費等が収益を圧迫し、営業利益は106億16百万円(同13.0％減)、経常利益は95億27百万円(同12.9％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は63億9百万円(同12.5％減)となりました。」
原材料・エネルギー価格の上昇に人件費等の上昇も加わり、収益圧迫が営業利益13.0％減などの減益として継続して現れている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「販売価格の引き上げやコストダウンにとり組みましたが、為替相場が円高で推移したことに加え、原材料やエネルギー価格の上昇、人件費等が収益を圧迫し、営業利益は74億81百万円(同7.8％減)、経常利益は66億4百万円(同6.6％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は42億12百万円(同6.3％減)となりました。」
原材料・エネルギー価格上昇に加え、人件費等の上昇が収益を圧迫し、連結営業利益などの減少として影響が拡大している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格やエネルギーコストの上昇に加え、人件費等が収益を圧迫し、営業利益は34億26百万円(同11.9％減)となりました。」
原材料価格高騰に加えてエネルギーコストや人件費等の上昇が明示され、収益圧迫が連結営業利益の前年同期比11.9％減として現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「一方、利益につきましては、原材料価格の高騰に加え、エネルギーや物流コスト、人件費等の上昇が収益を圧迫し、営業利益は153億6百万円(同5.1％減)となりました。」
原材料価格高騰に加え、エネルギー・物流コスト・人件費の上昇が営業利益5.1％減として実際に現れている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「機械工具事業につきましては、自動車・産業機械分野で切削工具やロボットの需要をとり込み、売上高は644億35百万円(前年同期比0.9％増)となりました。一方、利益面では、原材料価格の高騰に加え、開発・営業・生産体制の拡充に向けた固定費・販管費の増で、営業利益は46億49百万円(同5.8％減)となりました。」
原材料価格の高騰と体制拡充に伴う固定費・販管費の増加が、機械工具事業の営業利益を前年同期比5.8％減少させる影響として継続して現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「機械工具事業につきましては、自動車・産業機械分野で切削工具やロボットの需要をとり込み、売上高は427億52百万円(前年同期比1.5％増)となりました。一方、利益面では、原材料価格の高騰に加え、開発・営業・生産体制の拡充に向けた固定費・販管費の増により、営業利益は28億84百万円(同9.3％減)となりました。」
原材料価格の高騰が固定費・販管費の増加とともに機械工具事業の営業利益を前年同期比9.3％減少させる影響として現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「機械工具事業につきましては、海外を中心に、ロボットが大きく伸長し、売上高は207億18百万円(前年同期比7.5％増)となりました。一方、利益面では、原材料価格の高騰に加え、開発・営業・生産体制の拡充に向けた固定費・販管費の増により、営業利益は13億44百万円(同2.2％減)となりました。」
原材料価格の高騰が機械工具事業の営業利益を前年同期比2.2％減少させる影響として実際に現れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「その他の事業では、特殊鋼の需要の持ち直しにより、売上高は147億33百万円(前連結会計年度比5.6％増)となりましたが、原材料価格の高騰の影響を受け、営業利益は7億82百万円(同16.6％減)となりました。」
原材料価格高騰がその他事業の営業利益を前年同期比16.6％減少させる影響として通期実績に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「その他の事業につきましては、特殊鋼の需要の持ち直しにより、売上高は107億58百万円(前年同期比2.9％増)となりましたが、原材料価格の高騰の影響を受け、営業利益は6億19百万円(同11.3％減)となりました。」
原材料価格の高騰がその他事業の営業利益を前年同期比11.3％減少させる影響として実際に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、原材料の一部に価格の上昇がみられ、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
価格引き下げ要請が不可避であることに加え、原材料の一部で価格上昇が既にみられると記載している。